連関資料 :: 教育
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ﾍﾟｽﾀﾛｯﾁｰの直観教育についての考察
- ﾍﾟｽﾀﾛｯﾁｰは、世界中の現代教育に於いて、最も名の知られている教育者の一人である。 教育とは、その時代の社会状況やﾓﾗﾙが何を求めているかによって少なからずの異なりを見せるものである。多くの教育者はこの例外に身を置く事なく、目前の社会の近未来を見据え、教育論を唱えた。勿論ﾍﾟｽﾀﾛｯﾁｰとて同じである。では、「何故ﾍﾟｽﾀﾛｯﾁｰの教育観は現代にまで多大なる影響を与えているのであろうか？」その答えを考察していきたい。 1775年、ﾍﾟｽﾀﾛｯﾁｰはﾉｲﾎｰﾌに於いて貧民層の子供たちを集めて学校を開いた。ここでは、子供達に経済的に自立できるだけの職業的技能を身に付けさせる事を目的に、農
- レポート 教育学 直観教育 ぺスタロッチ ロック 教育原論
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ジョンロックの教育論について
- 『ジョン・ロックにおける子どもの教育論、 特に習慣形成や賞罰法を中心に述べよ。』 はじめに ロックの人間像は、要約すると「可謬的な人間」ということである。彼の心の底にいつも思い浮かぶ人間は、有限で弱い存在である。人間は、理性を含む知性を持つが、その知性も誤りやすい。彼は自分を含めて、そうした人間を愛し、抱きしめている。彼は人間を人間以上の超越的な何かにすがらせたり、人間を理解するのに人間以外の原理をもってすることを避け、人間を自分自身の主人公にしようと努めた。 タブラ・サラ（精神白紙説） 彼は哲学主著の第一巻で生得観念について取り上げた。心に生まれつき印された生得の観念ないし真理のないことを克明に論じ、実体の観念や神の観念すら、その生得性を大胆に否定した。つまり、ロックは子どもは生まれた時はまだ何の観念も持っておらず、さまざまな観念は、成長するにつれて経験主義的に獲得し、その白紙の上に書き込まれたものであると主張した。「まったく文字を欠いた白紙」いいかえると「何も書き込まれていない書板」の意味のラテン語tabula rasaが彼のこの思想を表す語として有名である。ただし彼の著書である『人間悟性論』にはホワイト・ペーパーと記され、タブラ・ラサの語は用いられていなかった。この言葉はその批判をしたG．W．ライプニッツによって用いられて、有名になったものである。 ロックはこのタブラ・サラ説から子どもの教育はまず感覚的訓練から始めるように主張している。感覚によって一つ一つの対象についてわれわれの心の中に観念が起こり、さまざまな知識が得られる。すなわち感覚を通してさまざまな知識や観念が、われわれの真っ白な心に入り、知識と観念を記憶し、一つ一つの名前を教わるのである。よってタブラ・サラ説は、子どもの外部から諸観念を教育することによって、子どもを立派な人間にすることが可能であるという、教育万能論へと敷衍されることになる。 習慣形成 ロックの教育論は一般に紳士教育論と言われている。紳士は健全な身体と道徳と知識を持っているべきである。まずロックは親たちが幼児期の子どもを教育するに際して子どもを可愛がるあまり、子どもに必要な訓練を行っていないことを批判し、理性的に適した事柄にしか同意しないように、精神を正しくすることが教育において重要であると主張した。精神を鍛錬することによって、子どもは自分の欲望を我慢し、欲望がいろんな方向に動いても理性が最善として示すものに純粋に従うことができるようになる。したがって両親は子どもが小さい時から、両親の意志に従うように教育するべきである。 またロックは子どもの教育方法は強制的であってはならないと考えている。両親は子どもに何かを学ばせたい時には、単に威圧的に命令するのではなく、完全にできるまで子どもたちに何回も繰り返してやらせることが重要であると考え、ロックは子どもが親に従順に従うことを目標化するのではなく、子どもが自発的に善い行為を行うように習慣づけられるべきとしている。 次に具体的な教育論を概観する。 １）身体教育 ロックは子供の健康を保つため、できるだけ自然のままの生活をするようにすべきと考えた。そしてそのために、甘やかしの排除を主張し、細やかな規則の習慣化によって健康が獲得させると考えた。 ２）作法 適切な礼儀を習得することは社会生活上必須である。しかし、作法に関してもロックは「規則によるよりは実例で習得されるべき」であるとした。叱られるだけでは子供は作法を身につけない。むしろ求められるのは、何をすべきかを示され、動作を繰
- レポート 教育学 ロック タブラ・サラ 習慣形成 賞罰法
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算数科教育の歴史について
- 「算数科教育の歴史（黒表紙教科書、緑表紙教科書、水色表紙教科書、単元学習、現代化、ゆとり）について述べ、それらの教育内容を自分の視点で考察せよ（４枚程度）。上記を踏まえ、２００２年度完全実施の学習指導要領（算数科）の特徴について述べ、その教育内容を自分の視点で考察せよ（４枚程度）。」 １はじめに 時代の変遷と共に、変化を遂げていく教育方法の特徴やねらいを汲み取り、今現在の時代背景を考慮した上で、求められるべき算数の知識・教育方法について考察する。 ２算数教育の変遷 明治３８年、日本で最初の国定算術教科書は、「黒表紙教科書」と呼ばれ教育のねらいは日常計算の習熟・生活上必須な知識・思考の精密化であった。その中でも日常計算の習熟が一番の主軸であり、一方的に計算方法の例題を示し、練習問題を課すことで計算の熟練をはかる方法をとった。生活上必須な知識の題材は、租税・利息・株式・度量衝など生徒の日常生活とはかけ離れていたが、学校を卒業して役立つような職業教育的算数教育だった。思考の精密化では暗算を通して思考力を養成することが目的だった。この教科書は３回修正されたが根本的な変化は無く、鍛錬によって知識を身に付ける数学教育が行われたと言える。結局、全体が抽象的で生徒の心理に対する配慮が払われていないという批判が多かった。事実、計算編重で生活に触れた事実問題が少な過ぎたのだろう。 昭和１０年に改訂された教科書は、「緑表紙教科書」と呼ばれ掲げた目標は、数理思想を開発し日常生活を数理的に正しくするとした。主な特徴を３点挙げる。①児童中心主義への配慮―多くの挿し絵が入っている。一年生の教科書は絵のみで構成された。生徒の興味・関心に訴える配慮が汲み取れる。②学習過程の転換―従来の過程は数から始まったがこの過程は、具体的生活問題から始まり数理的問題に繋げ、練習を積んだ後、さらに具体的生活問題の解決に取り組む流れが考慮された。③作業を通しての学習―数を頭の中と紙の上で扱うのではなく、体を動かして数理的体験を深める生活教学が重視された。 昭和１６年、算術は算数と改められ理科とともに理数科の一科目とされた、「水色表紙教科書」が登場する。内容は、「緑色表紙教科書」と大きな差は見られないが、軍国調の強い内容になっている。特徴は、この頃から図形・幾何教育において直観力の育成の要素が現れ始めた。 昭和２２年、理数科は解体され算数は再び単一教科になった。算数科の目的は日常の現象に即して数・量・形の観念を明らかにし現象を考察処理する能力と科学的な生活態度を養うことだったが、実際は生活経験中心の教育観に基づく｢生活単元学習｣が強調された。この教育のねらいは、社会を理解し良くし優れた文化を作り出すことだった。小学算数は生活指導が中心で社会科のような印象を受ける。この頃から学力低下などの問題が出始めた。 昭和３３年、それらの批判を受けて文部省は、算数科を｢生活単元学習｣から｢系統学習｣へ移行した。その教科目標は、数学的な考え方の育成であった。 １９６０年代から１９７０年代にかけて世界的な｢数学教育の現代化運動｣（数学教育の内容の刷新を図る運動）が起こる。日本でも、昭和４３年学習指導要領が改訂され生活を基本とした題材は｢現代化｣によってほぼ姿を消した。系統学習の方向はさらに強まり集合・確立の内容が取り入れられたが算数・数学の教育内容のレベルが高く難しくなり、生徒が授業についていけない等の問題が起こり批判される。昭和５２年、｢現代化｣の反省を踏まえてゆとりと基礎基本がテーマとなる。現代数学の多くが整
- レポート 教育学 算数科 黒表紙教科書 緑表紙教科書
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幼児教育における遊びと援助
- 私は『保育方法論』を読み、第七章を取り上げて、遊びの援助と遊びの環境について考えたい。つまり、遊びは子どもにとってかけがえのないものであるが、その環境に保育者はどのような配慮をし、また、遊びにおいて保育者のどんな援助が必要なのかを考察する。 幼児期は、心身の成長発達の極めて著しい時期であり、人間形成の基礎が培われる時期でもある。この時期に行われる遊びは、子どもが心身共に豊かに成長し、発達していくために重要である。しかし、現代では急激な都市化によって遊び場が減少し、その影響は遊びの内容や質にまで及んでいる。かつての遊び場であった道路や空き地、原っぱなどが減少し、テレビの普及に伴って室内で遊ぶ機会が増え、戸外遊びは幼稚園や保育園にほとんど頼ってしまっている状況である。また、子どもの数の滅少によって遊び仲間が減り、核家族化現象によって異年齢者同士の遊びが少なくなりつつあると言える。つまり、家庭での遊びは、戸外遊びから室内遊び、一人遊びへと移ってきたのが今日の遊びの傾向である。幼児期の遊びは環境と密接な関係があり、環境の変化によって遊びにも大きな変化が見られるのである。また、これは遊びが毎日の
- レポート 教育学 遊び 援助 戸外遊び 保育者の配慮
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ペスタロッチーの教育学についての考察。
- ペスタロッチーの教育学（直観の原理など）について考察せよ ペスタロッチーは子どもをどのように捉えていたのかというと、将来発展する素質が備わっていると考えていた。そして、その素質が子どもの内から発展するように助成するのが教育と考えていた。つまり、子どもは生まれながらにして、真への認識、美の感情、善の力を有していると考え、これらの内的本性を子どもが自ら実現していくのを援助するのが教育であり、逆に内的本性に備わっていないものを、外部から押し付けることは教育とは言わないと考えている。この考え方から、子どもはすでに将来成長する能力を内的に有していると考え、子どもの内的素質を重視するという点で有機的で、自発的成長を促すという点で発生的なものとして教育を捉えている。 このような基本的な教育方法の重要な柱として「直観の原理」がる。直観は全ての認識の基礎となるので教育方法は直観的である必要がある。そして、その直観はまだ曖昧な素材であり、概念的には不明瞭であるので、それを分離・結合して、秩序を与え、明瞭な概念にすることが求められる。よって、直観を原理とした教育方法は段階的なものとなる。 この直観をペスタロッチーは三つの梱包的要素から成り立っていると述べ、その三要素の基礎的部分を学習することが重要である。その三要素は数、形、語の三つで、あらゆる事物はこの三要素を有しているためこれらから始め、根源的要素まで遡って単純化して、その要素から勝つ実性を有する合自然的な教育を実行する。このように、ペスタロッチーは、思惟能力を発達させるのに役立つ基礎的な要素を語、数、形に求め、これらを教授の三つの基本点としたことを「直観のABC」と呼ぶ。 これら三つの要素をそれぞれ見ていくと、まず語の教授は、発音教授、単語教授・名称教授、言語教授の段階があり、これらを単純化された要素から順々に教育を行っていく。まずは言語の要素である音を子どもに習得させる必要があるため、発音教授が行われ、聞いた音を繰り返すことができるようになれば次に者の名前を教える単語教授・名称教授を行う。この段階まで準備できると、次第次第に長い文章を表現できるように教育する段階へ進み、言語教授において直観が明晰な概念まで高まっているといえる。 形の教授も同様に曖昧な直観から明確な概念への移行を行うことがなされなければならない。まずは輪郭によって異なる事物を識別し、その中に含まれていることを心にうつし出すようにさせ、それを正確に表現できるようにしている。 数の教授では目標は事物の数を数えることが可能になり、子どもがどれだけ多くの対象が目の前にあるのかを明確に学習することになる。まず数の概念を直観できるようにし、単純化された数の概念から徐々に複雑な計算へ、明確な概念へ進むことを目標とする。 ペスタロッチーはこれらの根源的要素に単純化して徐々に複雑な概念へと教授していく方法は技術教育においても同様であるとしてる。例えば、複雑な技能・動作を必要とする作業であっても、「打つ」「運ぶ」「投げる」「押す」「引く」「まわす」などの基本的動作に分解して単純化することが、複雑な技能習熟につながるとしている。また、このような技能の陶冶は実生活に即して行われるべきだと主張している。単に知識を得るために学ぶのではなく、知識を自分の体験として行動することが必要となり、技能の陶冶を単なる身体の熟達に止めず、技術、実際的知識をもその目的としている。ペスタロッチーは「技術力の合自然的な形成に対する本質的な刺激は、身体の面から見れば、自ら自己を発展しよ
- レポート 教育学 直観の原理 ペスタロッチー ロック 労作教育
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学校教育課程論
- 『教育課程とは何かについて、その基準と編成原理、今日的課題についてまとめなさい。』 教員の仕事は、大きくいって、各教科や特別活動などの学習指導、生徒理解を基礎とし人間形成を支援するための生徒指導、学校教育を円滑に運営するために学校教職員が分担して受け持つ仕事の校務分掌、の3つが挙げられる。こうした学習指導・生徒指導・校務分掌を手際よく実現し、児童生徒の人間形成に努めるためには、それ相応の計画が練られなければならない。この計画のことを教育課程（＝カリキュラム）というのである。そして、教育課程を編成するための一般的な基準や方針が学習指導要領に記載されている。教育課程の編成は以下の原則を前提とされる。 ① 法令及び学習指導要領の示すところに従うこと。 ② 児童・生徒の人間としての調和の取れた育成を目指すこと。 ③ 地域や学校の実態を考慮すること。 ④ 児童・生徒の心身の発達段階や特性などを十分考慮すること。 こうした教育課程の編成は社会構造の変化とともに変遷している。日本における最初の教育改革は、明治維新後、学生発布によって国民が教育を受ける機会を保障されたことである。第2次世界大戦敗戦後、民主主義を日本に定着させる必要性を自覚した文部省は、戦前からの教育課程の改革に着手した。昭和21年11月に日本国憲法が発布され、その下で昭和22年3月に教育基本法が制定された。教育基本法と学校教育法の公布と並行して、昭和22年3月に最初の学習指導要領が制定された。しかし、この学習指導要領は「試案」と定義され、この学習指導要領によって画一的な教育が意図されたのではなく、あくまでも手引書としての扱いであった。このなかで、特徴的な点は、小学校の教育課程が9教科となり、民主主義的な社会形成のための良識や性格を一人一人が身につけるために、「修身科」が廃止され「社会科」が新設されたこと、「家庭科」と「自由研究」も新設されたことである。「家庭科」に関しては、男女共学の理念の下、男子にも課せられた。 昭和26年に学習指導要領は改正される。特色は、小学校教育課程で、9教科から「学習の技能を発達させるに必要な教科（国語・算数）」、「社会や自然についての問題解決の経験を発展させる強化（社会科・理科）」、「創造的要素を発達させる教科（音楽・図工・家庭）」、「健康の保持増進を助ける教科（体育）」の4つの領域に再編した点である。 しかし、これらの経験学習的なカリキュラムは、児童生徒の基礎学力の低下、青少年の非行などが問題となり、批判されるようになった。そこで、系統学習的要素を取り入れる試みがなされるようになった。道徳教育の徹底、基礎学力の充実、科学技術教育の向上、職業的陶冶の強化が求められ、昭和33年の学習指導要領の改訂が行われた。小学校教育課程は、各教科（国語・社会・算数・理科・音楽・図工・家庭・体育）、道徳、特別教育活動、学校行事等の4領域とし、基礎学力の向上が図られた。また、「道徳」が特設されたことも特色である。この改訂では、学習指導要領の法的拘束力が強化された。また、国語・算数・理科の強化のため、授業時間を増加し、基礎学力の向上が目指された。 1960年代、経済成長を担う人材育成を教育に求める声が高まり、能力主義の徹底化が主張された。それを受けて、昭和43年から学習指導要領が改訂され、教育内容の現代化が図られた。特に算数・数学・理科においてこの傾向が見られた。教育内容の現代化とは、科学技術の進展による知識量の膨大化のため、教育内容を必要性に即して選び出すことを意味する。一方で能力主義
- 日本 子ども 生徒指導 指導 政策 問題 人間 家庭 授業 民主主義
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教育社会学1
- 「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。」 学歴社会とは、社会における待遇をその人の学歴によって評価し、決定する傾向の強い社会のことである。あるいは、多くの人びとがそうであると信じているような、つまり学歴信仰の傾向をもつ社会関係のことである。 ここでは、学歴社会のメリット、デメリットの両面から考えてみたい。 例えば、 企業 において従業者採用の指標として学歴を１つの指標とすることが多いなどの特徴がある。それは、人を評価するのが楽だからだと考える。人間の価値は学歴だけでは決まるとは決して言えない。体格、性格、人間関係、更には癖など色々な要素が混じった上で本来、人は評価されるべきだ。しかし、企業は仕事の出来る人間、優秀な労働力を効率よく探そうとする。採用者の立場から、能力をはかる上で学歴はよい指標になる。仮に、学歴が関係ない場合は優秀な社員を捜すために長い時間をかけなければいけなくなる。企業はさっさと人材が欲しいわけだから時間はかけたくない。また、最終選考に残ったのが同じような人たちだと選ぶのに苦労する。そうすると学歴で足切りするのが一番手っ取り早い。 しかし、このような学歴社会に対するも批判ある。その一つは義務教育が偏差値教育であってはいけないという事だ。「良い学校を卒業し良い会社に就職する」という学歴信仰が学校及び家庭を中心に依然として強く残っており、学校において「良い高校、良い大学に入学しよう」とする受験競争を生み、知識の詰め込み教育を助長し、「学ぶこと」の楽しさや喜びが奪っている。偏差値教育が歴然とこの社会に存在していることは確かである。学校を個人の都合のいいよりに変えようとしたり、少しでも「いい学校」に入ることだけを考えて学校を利用する親や生徒の動きに、教師は引きずられている。テストとその結果を武器にして生徒をおどすこと、生徒の差別化は、教師の最もしてはならない間違いである。こうして、青少年期に習得した学校歴のみが評価され、「何をどれだけ学んだか」という学習内容と学習成果を的確に評価することが妨げられている。 一方、学歴だけでは実力・能力を量ることには限界がある為、企業では形式的な学歴はもはや必要ではないと考えているところも増えつつある。実際に社員の採用に際して学校名を問わないとする企業が増えつつあり、大学等の就職協定が廃止され社員採用の通年化が進むにつれて、企業では「必要な人材を必要な時に必要な人数だけ採用」する柔軟な採用システムを取り入れ始めている。さらに、キャリアアップを目指した転職等による人材の流動化が加速するなかでは、青年期の学歴はもはや不問となり本人の能力と経験による人物評価がなされ始めている。特に経済の国際化に伴って進出してきた外国企業等を中心に、学歴不問を当然視する企業も出始めてきた。こうした意味では、就職に関して学歴に偏重した傾向は徐々に減少しているとも言える。 次に高学歴化と教育について述べる。 今日、多数の大学や学部が乱立し低学力層を吸収している現実の中、大学を卒業しているというだけでは高学歴であるということにはならないのである。 日本は世界で有数の高進学率を誇る国である。やや古いデータではあるが、平成２年には３０％だった大学への進学率は平成１３年には４５．１％に達している。これは同年代の人口を分母にした数字であり、進学希望者を分母にした場合の進学率はさらに高くなる。 問題は、進学率の上昇というものが常に教育水準の低下を引き起こしてきたことだ。
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