連関資料 :: 教育
資料:11,534件
-
教育相談の研究
- 『学校カウンセリングの意義、方法および今後の課題について述べなさい。』 学校カウンセリングとは、「学校で行われるカウンセリング」ということよりももっと深く、さらにはこれまでのカウンセリングの枠を超える新しい世界が広がっている。教師カウンセラーとしてやっている人はごく少数であるが、多くの教師が学級担任として、子どもの理解や問題行動への対応を迫られている。そして、子どもたちの問題が複雑になればなるほど、より深い生徒理解や援助の方法が必要になり、カウンセリング的な理論や技法の必要性はますます高まっていくと思われる。スクールカウンセラーとは、教師とはまったく異なった「臨床心理士」という専門の資格をもったものであり、この臨床心理士がスクールカウンセラーとして学校で行うカウンセリングをスクールカウンセリングと呼ぶ。不登校が増加していること、いじめによる自殺、ナイフを使った暴力事件など、かなり深刻な問題行動が起こっているという現在の学校現場の状況や、教師がこどもたちと熱心に関わり信頼関係を築こうとしても容易につながりを持てなかったり、突然切れて教師に暴力をふるったりする児童・生徒をなかなか理解できに
- レポート
550 販売中 2008/12/07- 閲覧(1,204)
-
社会教育 レポ
- 「社会教育の歴史的返還、問題、今後の可能性について」 まず始めに、社会教育と学校教育はどのように違うのだろうか。なぜ国家は学校教育のみにとどまらず社会教育という概念を造ったのだろうか。日本の「社会教育」に相当する概念として、諸外国では「成人教育（adult education 米、英）」、「民衆教育（Volksbildung 独、education populair 仏）」、「継続教育（further education 英）」、そしてユネスコの提唱する「生涯教育（Lifelong Education）」がある。社会教育とは各国特有のもので各々が教育という営みをどのように考えるかによって発展の仕方が違ってきた。それは歴史とも密接な関係があり、一種の文化とも言えよう。それでは、我が国の社会教育はどのような発展を見せてきたのだろうか論じていくことにする。 まず、日本の社会教育体制は戦争の終焉を境にだいぶ異なっている。戦前は政府による国民教化であったものが、戦後は国民が自ら考え学習しようと思うようになった。学校教育は大人にとっては義務であり、子供にとっては権利である。現代の学校はしっかりとしたカリキュラムが組まれ、さらには期間まで決められている。これは国民に対しとても親切なように見えるが、見方を変えれば「強制」と捉えることもできる。もちろん国民は必要最低限の知識は持っていなければならない。しかし、社会教育とはそういったものではない。社会教育で大切なことは「いつでも、どこでも、誰とでも、なんでも、自由に、無料で」学習ができることである。細かく説明すると、四つの特徴が挙げられる。①学習者は個々の目的をもって活動に参加している。学校教育はあらかじめ内容が決められており、授業が課せられている。②学習者は自発的に活動に参加している。学校教育では、義務教育の場合は意欲に関係なく否応なく行くべきところとされる。③一つの学習活動においても、学習者の学歴、年齢、生活の属性は多様である。（学校教育では、学級が同学年の児童生徒で編成されていることが一般的。）④教育活動の内容が多様で制約されない。以上の四つであり、国民は誰でも学ぶ権利を持っていて、行政や自治体はその要求に応える必要があるのだ。 先にも述べたように、日本の社会教育は戦前、国民教化であったものだが、戦後は歴史的に見ても社会教育は時代と共に変化する傾向がある。現代の社会教育の基盤となっているものに戦後提唱された社会教育の概念がある。これらは日本国民が生み出した輝かしいものとして今でも受け継がれ、真の社会教育を実現させる上での大きな指標となっている。社会教育の概念の定義の一元化は見ていないが、社会教育法第2条には社会教育の定義として、「この法律で『社会教育』とは、学校教育法に基き、学校の教育課程として行われる教育活動を除き、主として青少年および成人に対して行われる組織的な教育活動（体育およびレクリエーションの活動を含む）をいう。」とある。そもそも「教育の目的は、あらゆる機会に、あらゆる場所において実現されなければならない」（教育基本法第２条）と規定されているが、ここから学校教育も社会教育もともに、公教育を支える柱の一つであると考えられる。 しかし、健やかな人間形成を考えたとき、学校教育には学校における学歴偏重主義の弊害など大きな問題が存在している。日本は学歴偏重主義の学歴社会である。学歴社会とは、社会における待遇をその人の学歴によって評価し、決定する傾向の強い社会のことである。あるいは、多くの人びとがそうであると信
- 社会教育
全体公開 2008/01/14- 閲覧(1,978)
-
教育の今後の展開
- 「学校教育は､現在､転換の時期に当面しているが､教育の今後の展開を予測する時にどのような視点から考えておくのがいいだろうか。 その論拠を示しながら､教育の方法と技術についてどのような研究能力を習得しておく事が必要か。」 今後の教育の展開はどうなるのか。それを予測するにはさまざまな方法論・視点がありうるが、ここでは高度経済成長期からバブル経済崩壊、そして長引くデフレ不況 という経緯を経て、現在の社会で顕在化している主要な社会問題を切り口に、述べてみたい。 一点目は二極化する生徒の学力。二点目は深刻化する未成年者（特に小学生から高校生までの年齢層）による 無慈悲な凶悪犯罪。それらの顕在化してきた重要課題に対して、我々はいま何をすべきなのか。この命題について考えをいたし、それを具体的に示すことが、すなわち将来の展開を予測する上での視点そのものとなろう。 まずは出来る生徒と出来ない生徒のすべてに柔軟に対応することの可能な、学力の向上のためのシステムを構築することである。それは一方的指導によるものではなく、生徒の主体性を引きだすものであることが前提である。 効率性の最優先を是とする高度経済成長
- レポート 教育学 学校教育 教育方法 技術 二極化 展開
- 550 販売中 2007/02/14
- 閲覧(2,394)
-
道徳教育の歩みについて
- 道徳教育の歴史は大きく二つに分ける事が出来る。一つは明治から始まり第二次世界大戦が終結するまでの国家主義的道徳教育の時代。もう一つは戦後から今に至るまでの民主主義的道徳教育の時代である。では順をおって道徳教育の歴史を紐といてみよう。 1872年の学生発布により、日本発の近代的学校制度が成立した。学生発布により道徳教育は江戸時代の儒教倫理による道徳教育観ではなく、西洋の実学知を重視した福沢諭吉の啓蒙主義理念が根底にあるものにとって変わった。それは一身の独立により一国の独立が達成されるという個人主義的道徳であった。1880年には前年に発布した教育令の改正に伴い道徳教育は政府の施策として重視され、その内容は再び儒教道徳が強いものに変わった。
- レポート 教育学 道徳 教育 儒教 民主主義 GHQ
- 550 販売中 2006/07/06
- 閲覧(2,091)
-
人権（同和）教育
- 『50年に及ぶ戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ。』 江戸時代につくられた身分制度の下では、武士、農民、職人、商人よりもさらに下に位置づけられた「えた・非人」と呼ばれる人たちが存在した。そして、この人たちの住んでいた部落、子孫は現在でも差別をされている。部落出身者を理由とした、就職差別、結婚差別などが現在でも続いているのだ。 こういった部落差別を中心として、あらゆる差別をなくそうとする教育を同和教育という。差別をなくすための知識・意思・行動を育む活動、学力や進路を保障する活動、部落や地域を変えていく活動などが含まれる。 では、戦前戦後の同和教育の歩みをみていこう。 まず、明治初期の頃の被差別部落の子どもたちは、学校に行くことができない、成績が優秀でも正当に評価されないなどの問題があった。そんな中、1922年全国水平社が結成され、部落解放の運動が行われた。この活動に政府が衝撃を受け、被差別部落の人に自覚更生を、それ以外の人には同情を説いて、両者を融和させようとした。これを融和教育と言ったが、太平洋戦争へ突入してい
- レポート 人権（同和）教育 人権教育 同和教育
- 550 販売中 2009/09/18
- 閲覧(1,882)
