連関資料 :: 教育について
資料:11,534件
-
生命倫理教育
- まえがき 生命倫理については、大学１年の頃から興味を持っていた。そのため一般教養や演習でも履修してきた。また、生命倫理と同時に、教職科目にも興味を持ち、大学１年から教職コースの履修に励んだ。大学４年次には教育実習も経験し、実際の教育現場に触れることで、ますます教育にも興味を抱き、今回「生命倫理教育」について取り上げることとする。来年度から教鞭をとる私自身にとって大変興味深い分野であるためである。 子どもの問題行動が取り上げられるたびに、学校教育の課題が指摘されている。そして、一学級内の人数削減、ティームティーチングの導入、不登校の児童・生徒への対応、「こころの教育」の強調、文部科学省によるスクール・カウンセラーの学校現場への派遣、カリキュラム・授業時間の削減などが思案される。 このなかで私は「こころの教育」に注目し、その中で「生命倫理教育」をすすめていっては、という疑問を投げかけた。そこで、生命倫理教育の登場から、実践、今後の展望を考えていくこととする。 今現在の日本は、諸外国の就学率よりもはるかによく、教育のいきとどいた国となった。しかし、日本の子どもたちの様子は、すべてが善い人間になっているとは言えない面が多く感じられる。むしろ、子どもたちが悪い方向に向かってしまっているように思えてならない。いじめの多発や、各種の暴力・乱暴などがそうした例として言えるであろう。簡単に言えば、思いやりの欠如を感じる。これは子どもだけの問題ではない。大人の思いやりのなさが子どもに影響を及ぼしているのかもしれない。 このような現状は、一人ひとりの人間のかけがえのなさ、一つひとつのいのちを軽視しがちな点に原因があると思えてならない。私は、一人ひとりの人間が、お互いのかけがえのなさを思い、お互いの生命の大切さを思うならば、もっと温かい社会になっていくと思う。
- 論文 教育・心理学 倫理 生命 教育 こころ 生きる力
1,100 販売中 2006/01/17- 閲覧(2,744)
-
福祉と教育(test)
- ＜福祉と教育のテスト対策＞ 日本の教育制度について 日本の教育制度を考える時に「大学入試制度」を抜きには考えられない。そしてこの事が日本の初、中等教育の質の高さ、学習到達度、勤勉さを生み「世界の脅威」とされてきた。しかし一方、日本のこの「受験勉強」を主体とした小中高の主教育目的は、一つでも偏差値や又知名度の高い大学に入学にさせる事になった。この背景には「良い一流の就職先」を得る為には、「良い一流の大学」を卒業する事が絶対条件であり、この熾烈な受験勉強に勝利した者達だけが「将来保障され安定した生活を生涯送る事が出来る」切符を手に入れる事が出来る「社会構図」が日本にはほぼ（壊れつつあっても）出来上がっている為である。最近は大学側も生徒数が激減し、２００８年には「全入時代」が到来する事を踏まえて大学入試形態は変わりつつあるが、所謂「一流の大学」を入学しようとする場合、根強く残っている試験の方法として「センター入試」の様な一日二日の試験でふるい分けされ、ある意味「人生が決定」されてしまう。こういった体制が、不登校、引きこもり、ニート（職にも就かず学校にも行かない青年達）の激増、大学生の基礎学力の低下など「負の遺産」をもたらした事は否定できない。そういった中政府も子供に「（生きる力）と（ゆとり）を」キャッチフレーズとした文部省提出の教育改革構想を掲げ、１９９６年に「知識を一方的に教え込む事になりがちであった教育から、子供達が自ら学び、自ら考える教育への転換を図る」とし、学校週五日制の実施、学習指導要領の削減などを計って来た。しかし２００４年１２月に出された二十五カ国の地域の小学四年と四十六カ国・地域の中学二年の計三十四万人が参加した「国際数学・理科教育動向調査」の結果が国際教育到達度評価学会から公表され、九十五年の前回調査より学力低下の傾向が見られ、又先月の経済協力開発機構（OECD）の国際調査結果が公表された日本の高校一年生の読解力が大幅に低下と続いた事に受けて、文部科学省は削られ続けてきた標準授業時間（学習指導要領に規定された授業時間）の見直しを思案中である。又大学教育においても変革の時代を迎えている。先に述べた学生数の減少による「全入時代」が到来するが、実際的には「全入」にはならず定員を割るほどの志願者が減り、経営崩壊する大学が出てくる。そして教室に何百人もの学生を詰め込んで、十年一日のごとく同じ講義ノートを読むだけの一方通行の講義が展開してきた大学や大学生の質の低下が問題になった事に加えて、グローバル化により優秀な人材が海外の大学や研究機関に流出し、「日本の大学では人材を育てられない」という危機感が教育界を覆った。そこで登場したのが国立大学の再編・統合、国立大の法人化、COE（Center of Excellence 卓越した研究拠点の略）の国公立私立大を通じて、学問分野別に世界的な研究教育拠点を形成する為に０２年度より実施する事等である。 これからの大学教育について ２１世紀を迎え、グローバル化が進み様々な問題を世界規模で考えていかなければならず、日本も「世界の中の日本」としてリーダーシップを発揮していく事を、経済、外交などの面で期待され、又国レベルでも問題が山積している中、今現在行われている日本の高等教育の授業のスタイルでは、この時代を担っていける人材を輩出出来るとは言い難い。今の時代に対応していく事が出来る人材、「先見の目を持ち、自分の判断で問題を発見し、解決する道筋がないならば、自分で様々な資料や人の意見を収集し、思考錯誤しながらも創造して
- 日米の教育制度 大学教育 東京福祉大 テスト
- 550 販売中 2008/03/06
- 閲覧(2,786)
-
社会教育 レポ
- 「社会教育の歴史的返還、問題、今後の可能性について」 まず始めに、社会教育と学校教育はどのように違うのだろうか。なぜ国家は学校教育のみにとどまらず社会教育という概念を造ったのだろうか。日本の「社会教育」に相当する概念として、諸外国では「成人教育（adult education 米、英）」、「民衆教育（Volksbildung 独、education populair 仏）」、「継続教育（further education 英）」、そしてユネスコの提唱する「生涯教育（Lifelong Education）」がある。社会教育とは各国特有のもので各々が教育という営みをどのように考えるかによって発展の仕方が違ってきた。それは歴史とも密接な関係があり、一種の文化とも言えよう。それでは、我が国の社会教育はどのような発展を見せてきたのだろうか論じていくことにする。 まず、日本の社会教育体制は戦争の終焉を境にだいぶ異なっている。戦前は政府による国民教化であったものが、戦後は国民が自ら考え学習しようと思うようになった。学校教育は大人にとっては義務であり、子供にとっては権利である。現代の学校はしっかりとしたカリキュラムが組まれ、さらには期間まで決められている。これは国民に対しとても親切なように見えるが、見方を変えれば「強制」と捉えることもできる。もちろん国民は必要最低限の知識は持っていなければならない。しかし、社会教育とはそういったものではない。社会教育で大切なことは「いつでも、どこでも、誰とでも、なんでも、自由に、無料で」学習ができることである。細かく説明すると、四つの特徴が挙げられる。①学習者は個々の目的をもって活動に参加している。学校教育はあらかじめ内容が決められており、授業が課せられている。②学習者は自発的に活動に参加している。学校教育では、義務教育の場合は意欲に関係なく否応なく行くべきところとされる。③一つの学習活動においても、学習者の学歴、年齢、生活の属性は多様である。（学校教育では、学級が同学年の児童生徒で編成されていることが一般的。）④教育活動の内容が多様で制約されない。以上の四つであり、国民は誰でも学ぶ権利を持っていて、行政や自治体はその要求に応える必要があるのだ。 先にも述べたように、日本の社会教育は戦前、国民教化であったものだが、戦後は歴史的に見ても社会教育は時代と共に変化する傾向がある。現代の社会教育の基盤となっているものに戦後提唱された社会教育の概念がある。これらは日本国民が生み出した輝かしいものとして今でも受け継がれ、真の社会教育を実現させる上での大きな指標となっている。社会教育の概念の定義の一元化は見ていないが、社会教育法第2条には社会教育の定義として、「この法律で『社会教育』とは、学校教育法に基き、学校の教育課程として行われる教育活動を除き、主として青少年および成人に対して行われる組織的な教育活動（体育およびレクリエーションの活動を含む）をいう。」とある。そもそも「教育の目的は、あらゆる機会に、あらゆる場所において実現されなければならない」（教育基本法第２条）と規定されているが、ここから学校教育も社会教育もともに、公教育を支える柱の一つであると考えられる。 しかし、健やかな人間形成を考えたとき、学校教育には学校における学歴偏重主義の弊害など大きな問題が存在している。日本は学歴偏重主義の学歴社会である。学歴社会とは、社会における待遇をその人の学歴によって評価し、決定する傾向の強い社会のことである。あるいは、多くの人びとがそうであると信
- 社会教育
全体公開 2008/01/14- 閲覧(1,978)
-
人権（同和）教育
- 『50年に及ぶ戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ。』 江戸時代につくられた身分制度の下では、武士、農民、職人、商人よりもさらに下に位置づけられた「えた・非人」と呼ばれる人たちが存在した。そして、この人たちの住んでいた部落、子孫は現在でも差別をされている。部落出身者を理由とした、就職差別、結婚差別などが現在でも続いているのだ。 こういった部落差別を中心として、あらゆる差別をなくそうとする教育を同和教育という。差別をなくすための知識・意思・行動を育む活動、学力や進路を保障する活動、部落や地域を変えていく活動などが含まれる。 では、戦前戦後の同和教育の歩みをみていこう。 まず、明治初期の頃の被差別部落の子どもたちは、学校に行くことができない、成績が優秀でも正当に評価されないなどの問題があった。そんな中、1922年全国水平社が結成され、部落解放の運動が行われた。この活動に政府が衝撃を受け、被差別部落の人に自覚更生を、それ以外の人には同情を説いて、両者を融和させようとした。これを融和教育と言ったが、太平洋戦争へ突入してい
- レポート 人権（同和）教育 人権教育 同和教育
- 550 販売中 2009/09/18
- 閲覧(1,882)
-
教育心理学
- 『テレビ番組で暴力シーンを数多く見た子供は、あまり見ない子供と比べ、人をたたいたり、髪の毛を引っ張るなど暴力を振るなど暴力を振るう確率が高いことが調査結果で分かった』と新聞記事にあるように、ドラマや映画で殴りあうシーンがあったり、テレビ番組が子供に与える影響は非常に高いと考えられる。 現在、核家族化・両親の共働き・兄弟数の減少・地域の治安の悪化などが原因で、子供が外で遊ばず家の中で一人あるいはごく少人数で過ごす時間が昔と比べて増えている。やはり一人で過ごす時間にやることは限られてきてしまうので、以前よりテレビに接する時間は自然と増えてしまう。テレビに接する時間が多く、テレビ番組の中には殴りあうシーンや殺しあうシーンなどがあるということが、暴力を振るう確率が高いといった子供に様々な影響を及ぼしてしまっているのではないか。しかし、記事に『放送界はゴールデンタイムに青少年に配慮した番組を放送するなど対策をとっている』とあるように、放送する側もただ番組を作って放送するだけではないことが分かる。確かに朝・昼・夜の家庭でテレビを見そうな時間帯にはドラマよりもニュースやアニメ、バラエティー番組を放送していることが多い。これらの番組はドラマや映画に比べ、暴力シーンは少ないと考えられる。 ではなぜテレビが子供にそういった影響を及ぼしているのだろうか。挙げられることは、夜更かしをする子供の増加である。以前私は、夜中まで起きていて次の日の朝はなかなか起きることができない子供が増えている、ということを耳にしたことがある。これはゆとり教育の影響もあるのではないだろうか。教育内容が減少し、学力低下を心配する親が子供を塾に通わせるケースが多く、塾に通う子供は増えている。塾に通うと帰宅時間も遅くなり、放送者側が考えている子供がテレビを見る時間と実際に子供がテレビを見ている時間にはずれが生じてくる。
- レポート 発達 教育 心理学
- 550 販売中 2005/12/13
- 閲覧(1,538)
-
人権(同和)教育
- 『同和教育の意義・歴史を概括し、学校における同和 (人権)教育実践の具体的なあり方について述べなさい。』 【同和教育の意義】 同和教育とは、同和問題を解決するための教育の営みの総称である。同和問題を大枠として、部落差別問題として定義すると、同和教育は部落差別を無くすための全ての教育活動と定義することが出来る。 また、同和教育は単なる一社会問題としてのみではなく、人権教育と「差別を許さない」という共通基盤を持つものである。 【同和教育の歴史】 1：同和教育の始まり 戦後の同和教育は、同和地区児童・生徒の長欠・腐臭学の解消に向けた就学奨励事業から始まった。 1952年、オールロマンス差別事件糾弾要項の「差別は市政の中に」で、同和地区児童・生徒の「不就学児童を無くする対策を即時たてること」を同和教育行政における最重要課題と位置づけた。この糾弾闘争をうけて京都市は「今後の同和施策運営要領」を策定し、これにもとづいて戦後初めての同和教育費200万円が52年度予算として計上された。また、同和教育費は、その後も年々増加されるようになった。 2：高校進学率向上への取組 60年代に入り、同和地区と京都市の生徒間で高校進学率に約40ポイントの格差があったため、京都市の同和教育は長欠・不就学の取組から学力・進路保障への取組へと変化していった。 1964年、京都市は「教育の分野において、それぞれの公務員がその主体性と責任で同和地区児童・生徒の学力向上を至上目標とした実践活動を推進する」という同和教育目標を策定する。その後、進学促進ホール・補修学級・学習センター設置などの試みにより、1997年には京都全市と同和地区間の高校進学率はほぼ比肩するものとなった。 【学校における同和(人権)教育実践の具体的なあり方】 １：矮小化・限定化を避ける 同和(人権)教育は、特別な教育活動として矮小化される傾向がある。差別・人権問題が、被差別者の問題すなわち学習者にとって他人事・他の世界の問題として理解・認識されていることが多い。 学習指導要領改訂により「生きる力」の修得を重要とする中、これらの社会問題を学習者がそれぞれ社会の一員(当事者)であることを自覚して学ぶ必要があり、教育者は学習者にそれを認識させるカリキュラム編成を行わなければならない。 例を挙げるならば、外国の一部に見られる日本人(アジア人)に対しての差別を学習対象とすることである。近年、日本は外国人の数が増えたとはいえ、欧米ほどの他民族国家ではないため、学習者(ここでは日本国籍とする)が人種による差別を受けることは稀である。 しかしながら、海外において日本人が差別を受けることは決して珍しいものではない。教師(この場合筆者)は、日本で生まれ育ったごく普通の日本人ではあるが、親類にシンガポール人がいるため、シンガポールに渡った際、昭南島を例に挙げてその残虐性を持つ民族であると一種の差別を受けたことがある。 この経験を題材として、学習者にディスカッションや研究活動を行わせる場合には、学習者自身も同様の経験をする可能性があることを明確に示して行う。 2：総合的な学習として取り扱う 前項で述べた教師の例は、単なる人権問題としてのみ取り扱う題材ではない。人権(同和)問題は歴史的背景をふまえた上での学習が必須であるといえる。 そのため、人権問題は歴史(日本史・世界史)と統合した形での学習体制を準備しなければならない。逆に言えば、歴史の授業の中に取り込んだ形での学習であれば、突然人権教育の授業を受講するよりも、理解しやすい
- 日本 差別 問題 生きる力 同和 都市 授業 高校 生徒 民族
- 550 販売中 2007/11/23
- 閲覧(2,179)
-
道徳教育の研究
- 『「生きる力」の育成と道徳教育について述べよ。』 １．はじめに 道徳教育は、大辞林では「社会において望ましいと考えられている価値観や価値体系に基づく意識や行動様式・生活態度の形成をめざす教育」と述べられている。 戦後制定された教育基本法第１条で「教育は、人格の完成をめざし、平和的な国家および社会の形成者として、真理と正義を愛し、個人の価値を尊び、勤労と責任を重んじ、自主的精神に充ちた心身ともに健康な国民の育成を期して行わなければならない」と示されており、人格の形成と国民の育成の中核となるべき教育活動が道徳教育であることは明らかである。 本レポートでは、生きる力とは何かを述べ、さらに生きる力を育むために道徳教育はいかにあるべきかを述べる。 ２．生きる力の育成 1996年7月に出された第１５期中央教育審議会は、我が国の教育の在り方について、変化の激しいこれからの社会において「ゆとり」の中で「生きる力」を育むことを重視することを提言している。そして、これからの子どもたちに必要となる「生きる力」とは，「自分で課題を見つけ、自ら学び、主体的に判断し、行動し、よりよく問題を解決する資質や能
- 「生きる力」の育成と道徳教育について 道徳教育 佛教大学 合格
- 550 販売中 2008/09/16
- 閲覧(1,571)
