連関資料 :: 問題
資料:1,351件
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大学生の学力低下問題について
- 学生の学力低下の象徴として、大学生の2割が簡単な分数計算もできないことをあげている。しかし、この調査結果は信頼性があるのか疑問である。なぜならば、ケアレスミスをする確率を補正してあるのか。また、小、中、高校生、社会人にも同じ問題を出したのか。もし小中高と学年が上がるに連れて間違える割合が減っているならば、これは教育の成果とも言えるだろう。 また、分数計算ができるかできないかというのが学力を図る試金石となり得るかどうか疑問である。確かに分数計算は簡単な計算であり、通分などの方法を覚えれば簡単にできる。しかし、分数という世界の概念を知っている人はどれだけいるのだろうか。 例えば、１／５÷３／４ で、なぜ3／4をひっくり返してかけるのかを正確に説明できる人はどれだけいるのかということである。
- レポート 教育学 大学生 学力低下 分数
550 販売中 2006/01/11- 閲覧(3,583)
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伏見憲明 『欲望問題』
- 伏見憲明 『欲望問題』 「欲望」という言葉に、私はある種の懐かしさを感じる。1980年代後半の、日本のポストモダニズム華やかなりし頃、元ネタはジル・ドゥルーズ、フェリックス・ガタリの『アンチ・オイディプス』か、ジャン・ボードリヤールの消費社会論だったと思うが、いわゆる「ニューアカデミズム」の論壇に一時期あふれかえり、消えた言葉として記憶の片隅に残っていたのが、突如呼び覚まされた気がする。 その時代もアメリカはレーガン・ブッシュ（父）の共和党政権、日本は中曽根政権という布陣だったし、この時期すでに差別糾弾型の人権運動には、一般からは共感よりは猜疑の目が向けられていたわけだから、ちょっとした既視感を感じるのは偶然ではないのだろう。でも、そういった時代背景の相似性よりは、このまだごく近過去といえる時代から今日に至るまで、われわれは当時と異なる視座なり方法論を獲得することに失敗してきたのか、それを見極める素材として、私は本書に惹かれたのだ。すなわち、「クィア」をめぐる言説、これはジェンダーやセクシュアリティに関するポストモダニズムと言い換えてもよい、が、なぜ今まで空回りしてきたのか、ということについての例として。註1 冒頭の一節、「少年愛者の痛み」は感動的ですらある。小児愛者「治療」の推進を説く針間克己医師に対して、かつては同じく治療の対象でしかなかった同性愛者としての立場から、小児を愛する行為を禁止すること自体は正当だとしても、「どこか後ろめたさのような感情が拭えない」と記し、「LGBT(レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダー)と総称される運動の当事者に、小児愛者は白々しいほどに想定されていない」という伏見氏の言葉には、アウトローな者への共感があふれている。これは、いわゆる性的マイノリティの中で、政治的にある程度組織できたカテゴリ、あるいはマジョリティに対してある程度の折り合いをつけられたカテゴリは、ある程度社会において顕在化することを許されるし、ある程度権利を主張することもできる。一方、そこから外れる者は、逆にアウトロー化される結果を招くような「運動」に対する、つとめて反省的な態度表明のようにも読める。 しかし、伏見氏はジェンダーについては一転、態度を翻す。「欲望」はジェンダー・カテゴリが存在することに*よって*生まれるのであり、ジェンダーを無くすことを指向する「ジェンダーフリー」運動を「不可解」であると切り捨てる。そして、伏見氏はジェンダーフリーにまつわる混乱を、「理論と生活感覚の摩擦」であるとし、後者をほぼ無条件に肯定する態度に出る。すなわち、ジェンダーを無くすことは恋愛やファッションや芸術を一切無くすことであるとする。 なるほど、ステレオタイプ化されたジェンダーフリー論を根拠にすれば、そういう結論も可能である。しかし、性愛はジェンダー・カテゴリによって*のみ*生まれるわけではない。前述少年愛についてもそうであるが、SMやさまざまなフェティシズムを例にあげるまでもなく、ジェンダーによらない性愛はいくらでもある。多様なジェンダーやセクシュアリティが抑圧されることなく、その存在を肯定されるには、異性愛だけが奨励され、二元的な性別観だけが奨励される「生活感覚」を、いくらかでも改める必要がある。伏見氏はなぜジェンダーに関しては矛盾した態度をとるのであろうか。註2 同様の議論は、ゲイ・アイデンティティをめぐっても展開される。伏見氏は、初期の頃は「ゲイというカテゴリ化からの解放が望ましいと考えていました」と語る。しかし、現時点ではそ
全体公開 2007/12/21- 閲覧(4,004)
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3-2ベルヌーイの問題提起
- ベルヌーイの問題提起 ニュートンは大天才だよ。 最速降下線問題 1696年、ベルヌーイが次のような問題を提起した。 「質点がある点 A からスタートして滑らかな斜面を転がり落ちるとき、最短時間で別の点 B まで辿り着くには斜面をどのような形にしたら良いだろうか。」 というものである。 この問題は「最速降下線問題」と呼ばれている。 ニュートンがこの問題を受け取った日に、仕事帰りで疲れていたにも関わらず、一夜にして解いてしまったという話は有名である。 「昔の人は良かったなぁ、発明するものが色々あって。 俺が昔に行ったら超天才だよ。」 なんて思っている人は今夜中にこの問題を解いてニュートンと知恵比べをしてみると良いだろう。 （チャレンジする人はこれより下を見ちゃダメだよ） この問題の解き方 解き方自体はそれほど難解なものではない。 大抵の人が思いついてまずやってみるのは、この斜面の曲線を関数 f (x) で表してやり、質点がこの斜面を転がり終えるのにかかる全時間を求めてやることだろう。 少々面倒ではあるが、これくらいは高校の知識があれば何とかなるかも知れない。 落下距離からエネルギー保存則を使って速度が求められるだろう。 そして、斜面の傾きからその水平速度が求められるはずだ。 水平距離 dx だけ進む間にかかる時間がこれで求められる。 これを水平距離分だけ積分してやれば下の式になるというわけだ。 ただし簡単になるように下向きを正とし、スタート地点Ａでの ｘ 座標を０としてある。 気になる人は自分でやってみるといい。 凡人はここで行き詰まる。 なぜって、時間 t を最低にするような関数 f を求めたいにもかかわらず何を変数にして最低値を求めてやればいいか分からないからである。 ここで発想の飛躍が必要とされる。 「変分法」と呼ばれるアイデアを使うのだ。 それは次のような考え方をする。 いきなりだが、答えとなる「最速降下線」が見つかったとする。 当然のことだが、この軌道をほんの少しだけずらしたらそれは最速降下線ではなくなるだろう。 どのようにずらしてもそのようなことになる。 そこで、軌道をずらした度合いを横軸にとって、軌道を駆け抜けるのにかかる時間 t を縦軸にとってグラフにしてやると、正しい解を与えるところではこのグラフは最低値をとり、この点でのグラフの傾きは０になるわけだ。 何だかだんだん解けそうな気がしてきただろう？ この正しい軌道からのごく僅かのずれを δf (x) と表すことにしよう。 これは x についての関数であって、スタート地点 A とゴール地点 B の条件を変えないように δf (A) = δf (B) = 0 としておかなければならない。 この軌道のわずかなずれ δf (x) を「変分」と呼ぶ。 そして軌道を表す関数 f (x) が f (x) + δf (x) になった場合に、降下時間 t がどれだけ変化するかを計算してやるのだ。 先ほどのグラフの理屈を使えば、降下時間 t が最短になる場合にはコースをごく僅か δf だけ動かしても降下時間の変化 δt は δf に比較して 0 と見なせる程度にとどまるはずである！ グラフの傾きが 0 だというのはそういう意味だ。 このことを数式では次のように表す。 これが成り立つところが解になっているということである。 普通の微分によく似た話だろう？ さあ、納得したら計算に取り掛かろう。 実際の計算 この後の計算を分かりやすくするために先ほどの降下時間 t
- 全体公開 2007/12/26
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採用内定の法律問題
- 採用内定の法律問題について論ぜよ。 優秀な人材を確保するために、大学の新規卒業者を採用する際に早期に採用試験を実施して採用を内定させる、採用内定の制度は従来からわが国では広く行われている。 学生にとっても、早く就職が決まったという安心感が得られるが、卒業間近になってその内定を取消された場合、新たな就職先を探すことは容易ではない。本問については、採用内定の取消しの適法性に問題が存在すると考えられる。 通常、採用に至るまでには、使用者からの募集→労働者からの応募→書類選考→採用試験→面接→健康診断を経て、採用通知を受け、内定（または決定）が決まる。その後に誓約書、身元保証書などの書類提出があり、入社（式）・辞令の交付が行われる。内定取消しとは採用通知を受取った時以降に取消しが行われる場合である。そして、ここまできて内定を取消された者をいかに救済するかが問題になる。 １，採用内定の法的性質 採用内定の法的性質についての考え方はいくつかの説がある。 労働契約締結過程説：採用内定から本採用までの一連の手続きを労働契約締結の過程とする。 予約説：内定通知をもって卒業後に労働契約を締結するための予約がなされたとする。 始期付解約権留保付労働契約成立説：求人募集に対する応募は労働者契約の申込みである。そして採用内定（決定）の通知の発信が採用の承諾であるから契約は成立する。ただし、この契約は始期付、解約権留保付であるとする。説である。 労働契約締結過程説、予約説においては、両説とも、過程や予約等の契約が成立する以前の段階で留まり、内定者と内定企業に拘束力を持たないため、信頼利益侵害や予約不履行の損害賠償請求をすることしか出来ない。しかし、始期付解約権留保付労働契約成立説は、内定によって労働契約が成立していると解され、その取消しは労働契約の取消しとなり合理性のない取消しの場合、解約は無効となって内定者は労働契約上の地位を裁判所によって確認してもらえることになる。 判例はこの始期付解約権留保付労働契約成立説で定着している。 採用内定に係る判例 大日本印刷事件（最二小判昭５４．７．２０）は、内定通知を受取った学生が卒業間際の2月になって内定を取消されこれを不服として従業員としての地位の確認を求めた事例で、最高裁の判断は、企業の求人募集に対する大学卒業予定者の応募は労働契約の申込みであり、企業からの内定通知はその申込みの承諾であって、誓約書の提出とあいまって、卒業予定者の就労の始期を卒業直後とし、それまでの間、誓約書記載の採用内定事由に基づく解約権を留保した労働契約が成立したと解した上で、採用内定者の地位は、一定の試用期間を付して雇用関係に入った者の試用期間中の地位と基本的には異なるところはないとみるべきと判断されている。したがって、内定取消の事由は、内定取消しが解約権留保の趣旨、目的に照らして客観的に合理的と認められ社会通念上相当として認められるものに限られる。と解すのが相当とした。そして、最高裁の判断は、内定段階でグルーミーな印象のため不適格と思いながら、それを打ち消す材料が出るかもしれないと考えて内定を出したところ、そんな材料が出てこなかったという理由でなされた本事件の取消しは合理的事由がないとした。 ２．採用内定の取消し事由 一般に、誓約書には内定取消事由が記載されており、卒業できない場合、病気・犯罪などのために所定の期日に出勤できない場合、労働能力や適格性の評価にかかわる重大な経歴詐称があった場合、経営状態の悪化などが合理的事由と考えら
- 労働法
- 550 販売中 2007/11/14
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21世紀の経営問題
- 学科：組織経営 学年：1回生 学籍番号： 氏名： 21世紀の経営問題 授業内容の感想： この授業によって、たくさんYaHoo、GMのような有名な企業の沿革と成功の要因および経営戦略の変化がわかった。アルフレッド・チャンドラーの「組織は戦略に従う」という言葉をちゃんと覚えた。アメリカは現在世界中の第一番目の先進国だから私はアメリカの経営理念とかアメリカの企業の発展史を勉強したかった。この授業によってアメリカの19世紀と20世紀の会社の経営理念や組織変化などがわかった。特にいくつかの世界で有名なアメリカの会社の沿革などによって授業の内容をよく理解した。私の知りたい知識とピッ
- 経営学
- 550 販売中 2007/11/21
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同和（部落）問題について述べよ
- 同和 教師 人権
- 660 販売中 2009/11/27
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キャピタリズムの起源と諸問題
- 550 販売中 2010/05/23
- 閲覧(835)
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地球環境「ゴミ問題」
- 現状、問題発生のメカニズム、背景 人間が生活していく上で、必ずゴミは出る。本当にすべてがゴミなのだろうか。 現代社会ではゴミが出すぎているのではないのだろうか。例えばスーパーで買い物したとする。野菜・お菓子・魚・肉類、何を購入してもすべて綺麗に包装されている。そして、中には、綺麗に個別包装されているものまである。確かに、衛生的で手も汚れないそして見た目にも美しい。しかし、その生活に伴ってゴミの量は増えている。 日本のゴミ総量は年間約5000万トンを超えている。これは東京ドーム約136杯分に換算することが出来る。国民一人当たりに換算すると１日あたり約1100グラムになる。身近な大阪の問題を挙げてみる。大阪府が一年間に排出するゴミの総量は約430万トン。これは東京都の約520万トンに続き日本で2番目にゴミの多い都市であることを表す。しかし、この量を人口から見ると、東京都の人口は約1,180万人に対して、大阪府の人口は約880万人。これを1日1人あたりが出すゴミの量に換算すると、東京都約1200グラム大阪府約1350グラムである。全国第1位のゴミの都市である。
- ゴミ問題 地球環境 エコ
- 550 販売中 2008/07/14
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アジア地域における建築問題
- 目次 １．アジア地域におけるBOTについて・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・３ ２．バンコクの高速道路建設における熊谷組事件 ・・・・・・・・・・・・・・・・・４ ３．熊谷組事件の原因とBOT問題の解決策・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・５ ４．終わりに ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・６ ５．参考文献 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・7 １．アジア地域におけるBOTについて 近年、アジア地域、特に経済成長がある水準に達しているタイとマレーシアでは、いわゆる民活方式によるインフラ整備が盛んである。インフラ整備は、経済成長に伴って必要であり、特にタイの首都バンコクでは人口の１割以上がグレーター・バンコクに集中し、その多くが朝夕にバンコクの中心部を目指して通勤移動を行う。その結果が悪名高いバンコクの交通渋滞である。そこで注目されたのは民活方式、なかでもＢＯＴ（built-operate-transfer）方式といわれるインフラ手法である。 ＢＯＴとは部分的に民間が事業主体となって社会資本（鉄道、都市交通、有
- 日本 経済 企業 政治 法律 地域 問題 タイ 課題 リスク アジア アジア地域 東南アジア っ建築問題 高速道路 熊谷組 熊谷組事件 BOT バンコク マレーシア インフラ インフラ手法
- 550 販売中 2008/09/23
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成果主義の問題点
- 成果主義の問題点 成果主義の長所として、その制度についていけないものは脱落（退職）し、結果的に企業の中に優秀な人物だけが残っているという弱肉強食的な面（エージェンシー理論の選抜効果より）をあげられるものの、主に２つの欠点が挙げられる。１つに、成果主義の基礎となる、その成果（パフォーマンス指標）をどのように測定するのかというジレンマがある。もともと成果というのは、確実に数値のみで表すことができないと考えることができる。なぜなら、その成果を短期的な視点でみるか、長期的な視点で見るかによって、数値も変動するからである。分かりやすく説明するならば、１つの企業の中には、様々な職種がある。例えば、営業
- 企業 学校 問題 評価 理論 視点 成果主義 時間 目標
- 550 販売中 2008/09/28
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