連関資料 :: 教育
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命の教育
- 人間はこの世に生を受けて死を迎えるまでに、数多くの事を学ぶ。環境や歴史背景など様々な事情による個人差があるが、その中でも命について考える事は最も重要である。考え、学ぶ事の根源には生きるという事、死ぬという事が存在しているからである。講義の中で「命の教育」に関わるいくつかの内容に触れ、自分なりに分析、考察していった。結論から先に述べる。私にとってのデスエデューション、すなわち「命の教育」とは、命の尊さを感じ、私たちが生きている現実（いま）を大事にするという事である。 現代社会は人の心が蝕まれている社会である。その様相は近年の犯罪の低年齢化、自殺率の急増など、過去には見られなかった問題からも窺える。そして現在、「命の教育」の重要性が高まっている。そこで、これからの「命の教育」がどうあるべきかを考察していく。 まず、「食と命のつながり」から考察しよう。私たちは他の命を奪って生きている。それはやむを得ない事であるが、飽食といわれる現代の日本は食物に対しての関心が余りにも低い。ファーストフード、サプリメントの氾濫などによる食の軽視が顕著な現代（いま）だからこそ食物に関心を向けるべきである。身近な食にある命の価値。身近だからこそ、その価値に気付いていないのではないか？身近である食をもう一度見直す。生きる事に直結する食。その価値を知り、食に思いを馳せるようにすべきである。 次は医療の中の命。私たちは医療という行為と共に生きている。病気になれば病院に行き薬をもらう。重大な異常ならば入院し、完治するまで治療を受け続ける。現代医学の進歩は人々の寿命を延ばした。だが、同時に生きるという意味を考える時間が増えたともいえる。生き難い現代社会の中にあって、生きるという事に価値を見出すのは困難である。
- レポート 命 教育 デスエデュケーション
550 販売中 2005/11/15- 閲覧(3,467)
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教育相談
- 「今日の多くの学校や相談所相談室では、来談者中心療法と行動療法のカウンセリング技法が活用されている。この２つを基礎的な理論面、技法面、長所短所等を比較しながら述べよ。」 カウンセリング（counseling）とは、来談者(クライエント)が、専門家(カウンセラー)との話し合いを通じて自分の問題を相談したり、それについて助言を受けたりすることを指す。ただの相談ではなく、カウンセラーは、専門的な技法を用いており、その技法として「来談者中心療法」と「行動療法」2つのカウンセリング技法が活用されている。 「来談者中心療法」とは、カール・R.ロジャース(Rogers,C.R.)の「クライエント中心カウンセリング」 (非指示的カウンセリング)の理論が元になっている。ロジャースは、それまでの指示的な療法や忠告・説得を行うといった、治療者が一方的に患者の病気を治す、医学的な療法では、根本的な援助にはならないと考えた。これはカウンセラーに、クライエントが依存してしまうという理由がある。つまり助言によって問題解決なされることが続くと、クライエントは自分で問題の解決方法を考えなくなる恐れがある。したがってクラ
- カウンセリング 心理 問題 クライエント 学習 行動 言葉 評価 援助
- 550 販売中 2009/02/11
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教育工学
- 学校教育の長所と短所をふまえて、今後の学校教育のあり方を論じなさい。 戦後日本の教育は第一次アメリカ教育使節団の報告によって教育の機会均等と民主的な教育原理に基づく根本的な改革を勧告される。そこで「教育刷新委員会」が結成されこの委員会により教育基本法や学校教育法などが制定される。この法のした学校は意図的・計画的に教育を行う専門機関として設けられ、教育の内容は教育の目的に照らし意図的に準備され、子どもの発達段階や興味・関心などを考慮して計画的に学習できるように組織されているこれを「教育課程（カリキュラム）」という。カリキュラムは社会の変化により教育目標が違ってくるので、その時代事に変化しつづけている。これは学校教育の大きな特長であり、時代にあった教育を取り入れる事は長所であると考える。なぜなら、例えば日本は高度成長期時代、今後の日本国産業社会の発展又、国際競争に対応しうる人材の効率的養成のために、特に科学技術の教育（数学・算数・理科）の時間数を増加し系統的に学習するカリキュラム「知識を教え込む教育」を行ってきた。よく言う「詰め込み教育」「教科主義」といかれるカリキュラムである。
- 学校教育 短所 長所 メリット デメリット 今後
- 550 販売中 2009/05/07
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同和教育
- 『戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ』 （１）同和教育のはじまり 戦後の同和地区の児童・生徒の就学率は同和地区外の児童・生徒の就学率と比較するとはるかに低値であり、子供の長期欠席・不就学の解消に向けた取り組みが、同和教育の起こりとなった。195１年、オールロマンス事件が起こったことをきっかけとして差別行政糾弾闘争が展開されて行く中で、京都市では「今後の同和施策運営要綱」を策定し、戦後始めて同和教育費として予算の計上を行った。同和教育費の一部を特別就学奨励費として同和地区家庭に給付するなどの施策を実施したことにより、児童・生徒の就学率は向上していった。しかし、同和地区生徒の学力の遅れは依然解消には至っておらず、市全体の高校への進学率と同和地区生徒の高校への進学率にも格差があった。そこで、1960年代に入ると同和地区の児童・生徒に対する補習学級の制度化や同和地区の児童・生徒が通う学校には同和加配教員を配置するなど、学力・進路保証としての同和教育に変化していった。 学力水準の格差が是正されたことで京都市では新たな課題として、収入が安定している同和地区住民の地区外への転出によるコミュニティの崩壊とそれによる就労・収入不安定層の貧困化の増大が浮かび上がってきたのである。そこで、1995年に「学習センターの将来展望プロジェクト」が組織された。これ以降、教育の責任として部落問題に対する正しい理解を図り同和地区に対する偏見を取り除くことを目的として、人権教育としての同和教育が始められることとなった。具体的には同和地区内・外の児童や生徒が共に学び、互いに刺激しあえる環境作りとして、それまであった同和地区児童・生徒のための学習センターを地域教育･人権教育の拠点として位置づけ、同和地区外の児童・生徒も利用可能とした。部落問題を同和地区だけのものとするのではなく、「町全体で取り組む町作り」と捉えたとき地域に開かれた施設としての学習センターは京都市において同和教育の第一歩となった。その後、この地域教育の概念の基に障害者や高齢者の施設や子育て支援機関が整備され、高齢者や身体に障害のある人、子供、若者、すべての人がふれあい、地域全体で差別を解消しようとする流れが生まれることとなる。これまでの同和対策事業の結果として近年では、同和地区に対する差別や偏見は少なくなり児童・生徒に対する同和教育の内容も同和地区中心であったものから徐々に、自分たちの住む町とどのような関係を築き作り上げていくかという考え方へと発展していく。その取り組みを京都市の例で見ていくと、子供たちが主体となって空き地を誰もが集える広場に造り替える活動や、高齢者への配食ボランティア活動である。1970年代には、部落の歴史に題材を求め、部落解放のために立ち上がり、たくましく生き抜いた先人を教材に取り入れた「同和問題指導」が始まった。全国の小学校で2002年に導入された「総合的な学習の時間」は同和教育をさらに、普遍的なものとしたといえる。 （２）同和教育の意義 同和教育とは、「同和問題を解決するための教育の営みの総称である」とされている。大別すると、同和地区に対する差別意識を払拭するため同和地区外に働きかける教育活動と、同和地区を対象とした教育活動に分けられる。京都市の例で見てきたように、同和地区の児童・生徒に対する就学奨励事業として始まった同和教育であったが、時間の経過と共に同和問題の実態も変化し同和教育のあり方も様々に変化してきた。現在で
- 佛大 同和教育
- 550 販売中 2008/07/10
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同和教育
- 「戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ。」 同和（人権）教育の意義、学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を考える前に、戦後の同和教育史を概括する。まずは、京都市の取り組みを中心に見ていきたいと思う。 戦後の京都市における同和教育施策は、同和地区児童・生徒の長期欠席・不就学の取り組みに始まる。同和地区児童・生徒の長期欠席・不就学問題は、同和教育創生期における 最も重要にして緊急な教育課題であった。 オールロマンス事件当時の長期欠席児童・生徒数は、小学校で京都市0.6％に対し、同和地区6.5％、中学校で京都市2.8％に対し、同和地区28.7％と、数字が跳ね上がっている。 「オールロマンス事件とは1950年、高山義三が革新陣営の支持のもと京都市長に当選したが、高山は当選後、保守勢力との妥協が目立つようになり、保守化してきたと見られるようになった。当時、京都市役所内で形成された左翼グループは、これに不満を持ち、それを掣肘する機会をうかがっていた。1951年、京都市衛生課の臨時職員杉山清次が『オール・ロマ
- 佛教大学 通信 レポート 第一設題 同和教育
- 550 販売中 2008/07/15
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同和教育
- 「同和教育の意義・歴史を概括し、学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方について述べなさい。」 ⇒○同和教育の意義 同和問題とは、日本歴史発展の過程において形成された身分階層構造に基づく差別により、日本国民の一部の集団が経済的・社会的・文化的に低位の状態におかれ、現代社会においてもなおいちじるしく基本的人権を侵害され、特に近代社会の原理として何人にも保障されている市民的権利と自由を完全に保障されていないという、もっとも深刻にして重大な社会問題である。これは教育上の活動と「部落解放運動」や「同和行政」等の教育外の取り組みが互いに密接に関連しながら解決に向け総合的に取り組まれるもので、国の責務であり国民全体で解決に向け早急に取り組むべき課題である。 近代社会における部落差別とはひとくちにいえば、市民的権利、自由の侵害に他ならない。市民的権利、自由とは職業選択の自由、教育の機会均等を保障される権利、住居および転移の自由、結婚の自由などであり、これらの権利と自由が同和地区住民に対しては完全に保障されていないことが差別なのである。これらの市民的権利と自由のうち、職業選択の自由、すなわち就
- 佛教大学 同和教育
- 550 販売中 2008/08/06
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福祉と教育
- ｢日米の教育制度の差異と真に能力を伸ばす教育について述べよ。｣ 日本の大学の教育レベルは、アメリカなどの教育先進国と比較すると、低いと言われている。有名大学を卒業した者さえ、基礎学力が低く、論理的な文章が読めない、問題の内容が把握できない、できたとしても解答を自分なりの明快な文章にまとめることができない、分析してどの情報を取ってどの情報を捨て、それらを組み合わせて意味の通る文章にどうまとめ上げるかという文章作成能力が欠如しているのである。 日本の教育制度の現状は、「詰め込み式教育」という言葉で表すとおり、偏差値や入試では、記憶力を中心とする能力で評価される。 授業は、教師が一方的に進めていき、学生は、試験に出るところだけを暗記するというやり方である。さらに塾や予備校に通い、高い授業料を払い、偏差値を上げるための授業を受けることが、あたりまえのようになっている。 そして、有名大学を卒業することが、一流企業に就職し、安定した職業と生活を手に入れ、社会的に成功すると思われている。つまり大学で何を学ぶかということより、どこの有名大学を卒業したかという学歴が、日本では重視されているのである。 日
- 990 販売中 2008/09/16
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教育評価について
- 教育評価について Ⅰ はじめに このテーマを調べようと思った理由は２つある。まず１点目は、教育社会学概論の授業の中で評価方法にも様々なタイプがあること、現在の評価方法の問題点を知り、教育評価について非常に興味を持ったからだ。２点目は、僕が塾で個人指導の仕事をしていて、そこでの評価の仕方に関心を持っていたからだ。その塾では生徒に対し点数を付けたりするのではなく、文章を書き、良かった点や改善点などを伝えている。このような理由から教育評価について調べようと決めた。また、最善の評価方法は何かという観点から調べてみたいと思う。 Ⅱ 目次 評価とは 大学入試について 総合的な学習について これからの評価のあり方 第１節 評価とは 評価は、教育の場面における成果の判断、不動産や株などの財産的価値の判断、骨董品などの物の価値の判断、工学における技術や製品の優劣や性能などの判断、面接での態度などによる人柄の判断など、様々な場面で行われている。このように日常生活の中には「評価」がありふれている。また、評価の類義語を見ていくと（『類義国語辞典』参照）、「評価」の類義語は批評、批判、月旦、コメントなど３４にのぼる。このことからも、「評価」は我々の社会の中では一般的な動作ということがわかる。 このように「評価」がありふれた中でも、我々が「評価」と聞いて最初に思い浮かぶものは、やはり「通知表」・「テスト」ではないだろうか。これらの評価というと、何よりもまず客観的で厳密でなくてはならない、という思い込みがまだ根強い。しかし客観性を重視すれば、「関心・態度」などのように客観的にも厳密にも評価できない特性は評価すべきでない、ということになる。すなわち、「わかる・できる・おぼえる」だけしか、しかもその一部だけしか評価すべきでない、ということになるだろう。これでは生徒を評価したことにはならなず、評価ではなく測定の状態である。 測定ではなく評価をするためにも、「関心・態度」はとても大切である。「関心・態度」が重要であるという第一の理由は、具体的な知識や理解、技能を次々と身につけていくということ以上に、「関心・態度」という疑念に象徴される主体的で総合的な「構え」の形成が学校教育を通じて追求されなければならない、ということ。もう一つの理由は、知識や理解、技能といった狭い意味での学力を伸ばすためにも、「関心・態度」という概念に象徴される情意的基盤が不可欠である、ということだ。つまり、知識や理解、技能についての目標達成度を吟味し、次の指導の手だてを考えていこうとする場合には、どうしても関連した「関心・態度」についての目標達成度を同時に吟味しなくてはならないということになる。 大学入試について 社会が組織体としての構造を持つ以上、役割の分化、したがってまた役割に応じての人の選別はある程度まで避けることができない。ごの社会でもそういう意味での選別の仕組みを備えている。そして、多くの近代国家では、学校がその仕組みのある部分を担っている。しかし、我が国ほど広く重く、学校がその選別作用を担わされている国はほとんどない。また、大学入試が高校以下の学校における教育評価のあり方に大きな影響を及ぼしていると考えられる。現在のように進学率が高くなり、かつ進学競争が激しくなると、大学入試の結果によって高校の格付けが行われ、さらには、高校の学習指導の成果を最終的に評価するのもは大学入試の結果である、というような按配になってきている。さらに、報告書（内申書）の圧力も無視できない。報告書も選抜試験の一
- レポート 教育学 評価 教育評価 教育社会学
- 550 販売中 2007/09/12
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義務教育について
- １．義務教育とは （１）憲法２６条 能力に応じて等しく教育を受ける権利を有する。 保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負う。 義務教育は、これを無償とする。 （２）教基法４条 保護する子女に、９年の普通教育を受けさせる義務を負う｡ （３）学教法２２条 保護者は、子女の満６才に達した日の翌日以降における最初の学年の初から、満１２に達した日の属する学年の終わりまでこれを小学校に就学させる義務を負う。（盲、聾、養護学校の小学部） （４）学教法１７条目的 １８条目標 １号～８号 ２．生きる力とは （１）学習指導要領の変遷 １）Ｓ２２、生活化・体験化 ２）Ｓ３３、系統化 ３）Ｓ４３、現代化 ４）Ｓ５２、人間化（ゆとりと充実） ５）Ｈ元年、個性化（新しい学力観） ６）Ｈ１０、総合化（ゆとりの中で生きる力を） （２）生きる力 自分で課題を見つけ、自ら学び、自ら考え、主体的に判断し、行動し、よりよく問題を解決する能力（前回 ５）の新しい学力観を発展） 自らを律しつつ、他人と強調し、他人を思いやる心や感動する心など、豊かな人間性とたくましく生きるための健康と体力 ＊ １）と３）と５）と共通 （ａ）基本的概念を明確にし （ｂ）科学の方法を駆使、探求の課程をたどらせる。 事実 仮説 検証 定理 （ｃ）１）の生活化・経験化の際には、はいまわる〇〇科の批判を受け、２）の系統化へ （３）学習指導要領の概念 大綱的基準から最低基準（ミニマム・リクワイアメント）としての性格へ ３．学力と学力低下 （１）基礎的な学力 読み、書き、計算、世界の中で生きるための外国語や情報活用能力 ＊平成１２年１１月教育委員会月報、大島理嘉文部大臣 巻頭言談 （２）国際学力比較 平成７年と１２年の比較 数学 ３位から５位へ シンガポール６０４点、日本５７９点 学習が好き４８％（前回５％減、世界７２％） 理科 ３位から４位へ 台湾５６９点、日本５５０点 学習が好き５５％（前回１％減、世界７９％ （３）学力論争 １）理解度は、小・中・高→７．５．３と言うこと ２）大学生の学力低下｛１＋（０．３－１．５２）｝÷（－０．１）２ 理工科系大学生の正答率 ５８～９１％（朝日新聞） ３）理科離れ ４）２００６年問題 ５）五日制（７０単位時間削減）と学習内容３割減への危惧 指導漢字数、必修英単語数の減、台形の面積の指導カット、円周率の扱い ６）ゆとり教育亡国論 ７）ＴＴ、少人数学級（第７次標準法改正） （４）学力評価 「目標に準拠した評価（いわゆる絶対評価）」を一層重視（指導要録）生きる力の評価、総合的な学習の時間の評価 ４．心の教育 （１）家庭教育の役割 （２）ゆとりの教育・心の教育・総合的な学習の時間の展開 （３）心の教育と特設道徳の時間 （４）小学校－ふれあいフレンド、中学校－心の教室相談員 ５．学校の役割 学校改革、教師改革、カリキュラムの改革の三つがセット （１）地教行法、学校管理運営規則の改正 （２）学校評議員制度 （３）公立義務教育学校の学校選択・通学区の弾力化 （４）教員への評価、勤務評定の見直し （５）学校経営の評価、マネージメントサイクル（Ｐ－Ｄ－Ｓサイクル
- 日本 英語 情報 健康 生きる力 問題 芸術 指導 人間 生物
全体公開 2007/12/06- 閲覧(3,503)
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モンテッソーリ教育について
- モンテッソーリ教育 私はモンテッソーリ教育について興味を抱いた。モンテッソーリ教育を行っているビデオで子どもが教室に入るとき、一人がドアを開ければ、次に入ろうと思っている人は前の人が一度ドアを閉めるのを待って、閉めてから再びドアを開けて入っていた。また、教師は子どもに何かを教えるというより、むしろ何かをする子どもをずっと見守っているというように見えた。これは今までに考えていた教師についての在り方を再検討させられるものであった。今までに教師は子どもに何か単に教えるものとばかり思っていた。しかし、モンテッソーリの教育のビデオの中で教えることに対して重点を置いていない。モンテッソーリ教育が行われることで子どもは何を考え何を得るのか。教師はなぜあのような方法をとったのか。このようなさまざまなモンテッソーリ教育に対する疑問に興味を持ったので、このテーマについて述べていこうと思う。 まずモンテッソーリ教育における教育の目指す成果について考えていきたいと思う。誠信書房の「新しいモンテッソーリ教育」によれば「子どもが自分自身をよく知ることによって自分自身の行為を管理できた時、自立した人間とみなす」と述べられている。子どもの自立が教育の成果であるとするならば、自立のためにどのような教育を展開していくべきなのだろう。自立について考えるにはまず、「自立」そのものの意味をとらえる必要がある。「自立」とは「大辞泉」国語辞典によれば、他からの支配や助力を受けずに存在することと記されている。つまり、子どもが誰の支配や助力も受けずに、一人の人間と成長していくということだと思われる。ところが、その子どもを一人の自立した人間として成長させるには、具体的に子どもにどのようなことをすれば良いのだろう。子どもを自立に導かせるためには、子ども自身に自分でできることは自分でさせるのが良いと私は考える。子ども自身が自分の力で行うことにより、他人に頼らずにこなすということが身につくのではないだろうか。つまり、自分の行動を調整することができた場合に、「自立」ということになるのではないか。モンテッソーリ教育の最も重要な成果は「新しいモンテッソーリ教育」によれば、「子どもが自分自身をよく知ることによって、自分自身の行為を管理できた時、自立した人間とみなす」と記されている。この引用より教育の成果についての仮説は正しいということがわかる。 しかし、ここに記されている「子どもが自分自身をよく知ること」とはどういうことなのだろうか。自分自身を知るためには自分の興味のあることに没頭し、自由な活動を続けることが大切だと思われる。つまり、自由な環境の中で行う活動にこそ自分自身を知るきっかけが隠れているのではないか。形式的・伝統的なタイプの幼稚園では、机についている子どもは、多かれ少なかれ教師に指導される。そしてみんな、少なからず同じことをする。つまり、幼稚園の子ども達は、教師に言われた通りの活動を集団で行い、個人の自由はあまり尊重されていないと思われる。 それでは、子どもの自由な環境はモンテッソーリ教育の中ではどのように設定されているのであろうか。「新しいモンテッソーリ教育」では自由についての最低限の規則が次のように記されている。「第一に、子どもはそれぞれ自分自身の活動領域を持ち、それらは友達に尊重される。したがって、ある学習課題に取り組んでいる間、誰にも邪魔されない。だが、友達を一緒に活動したいなら、友達を自分の活動に誘える。第二として、子どもは観察のため部屋内を自由に動き回れるが、友達の邪魔をしてはならず、誘わ
- レポート 教育学 モンテッソーリ モンテッソーリ教育 保育 幼児教育
- 550 販売中 2007/02/02
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