連関資料 :: 教育
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教育心理学
- 現代社会の教育を変える必要はあるのか。変える必要があるならばどのようにすればいいのだろうか。 配付されたプリントには学級崩壊のことが多く取り上げられていた。学級崩壊のことは以前から知っていたが、このような記事をまとめて読んでみると改めてひどい状態なのだと痛感させられる。将来が不安というよりは怖い。 記事の中で学級崩壊の主な原因は生活習慣の欠如、家庭のしつけなどが挙げられていた。年齢で言うと３歳くらいからのことが書いてあったが、自分はそれよりも前の０歳から２歳児のときの親のしつけ方にも学級崩壊の原因があるのではないかと思う。自分の母は保母をしており、つい先日も「赤ちゃんの様子を見れば親のしつけがわかる」と、まだ1歳にならない子供の話をしていた。最近は、「赤ちゃんを甘やかすことは良くない」という雑誌やテレビなどの育児法を鵜呑みにして、赤ちゃんの要求を放っておくという親が増えているらしい。このように甘えられずに育ったこどもが大きくなって事件を起こすことは大いにありうると思う。 自分が通っていた小学校では学級崩壊はなかった。それは通った学校がたまたま学級崩壊の無い学校だったのか、それとも自分の通っていた１０年前には本当に学級崩壊は存在していなかったのか。学級崩壊に遭遇しなかったことは良かったと思う。しかし遭遇しなかったことによって学級崩壊を広げる生徒たちの気持がつかめないので、どうすることがいいのかわからない。
- レポート 教育学 学級崩壊 生活習慣 フリーター
550 販売中 2005/07/13- 閲覧(1,744)
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宗教教育の是非について
- 『「いただきます」をいうことが宗教教育にあたるか』という命題について「宗教教育にあたらない」という立場で述べてゆきたい。そしてこの命題には判例ともいうべきものが存在するため、その判例を紹介しそれとともに私論を書いてまとめてゆきたい。 その判例が起きたのはオウムが世間を賑わせた後のことである。一通の手紙が教育委員会に届いた。内容は『「昼食時に当番の合掌に合わせてみなで合掌し、いただきますと斉唱すること」が宗教教育にあたるのではないか』というものだ。具体的には石川県のある中学生の父母が『恐怖を覚えた』というものであり、その経緯は小学校に上がった息子の父親が、息子の学校の様子を聞くにあたって投書したものである。 これに対し、文部大臣は以下のように批判した。決して宗教の一環としておこなっているのではなく、むしろ生命に対する畏敬の念を起こさせるために行っており、加えてそのようなことは慣習として日本の奥深くに内在化しているために容易に排除は出来ないとしたものであった。そのため、宗教的な側面が根底にあるとしてもそれが直接宗教教育に繋がるわけではないというものだ。加えてお昼の時間に「いただきます」と言うことは決して宗教を助長するものではなくむしろ、日本人の潜在的な部分に内在化する文化なのだ、と述べた。つまるところ、宗教と宗教教育の違いを述べたのだ。その違いはこの場合そのスコープの大きさである。宗教は日本の全国民にあてはまるが、宗教教育に関してはほとんど教育者と被教育者、そしてせいぜいその関係者に限定される。 父母が申し立てをしたのは教育基本法の解釈の違いからかもしれない。教育基本法第９条は、国立や公立の学校において児童および生徒に特定の宗教を教えることを禁ずるものであるため、一見すると宗教そのものを締め出そうとする条文に見えるかもしれない。
- レポート 教育学 宗教教育 道徳 宗教
- 550 販売中 2005/11/12
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教育原論１
- 『ハヴィガーストの発達課題について述べよ』 発達課題とは 子どもの成長はいきなり秩序なく進むものではなく、段階を追って進んでいくものである。その発達における段階にはそれぞれ発達すべき課題があり、それを発達課題という。 発達課題の意義を最初に提唱したアメリカの教育学者、ロバート・Ｊ・ハヴィガーストは、その著『人間の発達課題と教育』で、発達課題について「個人が学ばなければならないもろもろの課題、すなわち生涯の発達課題は、われわれの社会において健全な成長をもたらすものである。発達課題は、個人の生涯にめぐりいろいろの時期に生ずるもので、その課題を立派に成就すれば個人は幸福になり、その後の課題も成功するが、失敗すれば個人は不幸になり、社会で認められず、その後の課題の達成も
- 発達 経済 子ども 社会 学校 課題 道徳 発達課題 児童 幼児
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全体公開 2013/06/04
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教育課程論
- 『教育課程とは何かついて、その基準と編成原理、今日的課題についてまとめなさい。』 教育課程とは,「平成１４年度から実施される完全学校週５日制の下で、各学校がゆとりの中で特色ある教育を展開し、児童に豊かな人間性や基礎・基本を身につけ、個性を生かし、自ら学び自ら考える力などの〔生きる力〕を培うことを基本的なねらい」として、豊かな人間性や社会性、国際社会に生きる日本人としての自覚を育成すること。自ら学び、自ら考える力を育成すること。各学校が創意工夫を生かし特色ある教育、特色ある学校づくりを進めること。を基本方針に改訂された学習指導要領である。 教育課程の基準として、文部省は昭和２１年５月から『新教育指針』の配布を始めた。これは法的拘束力を有するものではなく、現場の教師が授業を行う際の手引書扱いに過ぎなかった。そして昭和２１年１１月日本国憲法が発布され、その下で昭和２２年３月教育基本法が制定された。教育基本法及び学校教育法の交付と並行して、昭和２２年３月に最初の学習指導要領が制定された。 また教育課程の上でも、「それぞれの学校で、その地域の社会生活に即して教育の内容を吟味し、その地域の児童青年の生活を考えて、これを定めるべきものである。」と述べられ、終身・地理・歴史の代わりとして「社会科」が新設されたこと、及び「家庭」と「自由研究」が新設されたのである。しかし、昭和２２年の『学習指導要領 一般編〔試案〕』は、きわめて短期間で作成されたものであったため、昭和２６年文部省は学習指導要領の全面改訂を行った。この改訂以降「教科課程」にかわって「教育課程」という語が、「考査」にかわって「評価」という語が用いられることになった。また「自由研究」は「教科以外の活動」に変更された。この教育以外の活動はさらに３つに分類され、第１は、「民主的組織の下に、学校全体の児童が学校の経営や活動に協力参加する活動」であり、第２は学級会などを含む「学級を単位としての活動」であり、第３は「クラブ活動」である。しかしながら、このような経験的カリキュラムはやがて批判にさらされるようになる。なぜなら経験学習によって児童生徒の基礎学力が低下したこと、そして青少年の非行、規律の低下などが問題となり、学校教育においても対応策が求められるようになったからである。これに対して昭和３３年３月教育課程審議会は答申を出し、道徳教育・基礎学力・科学技術教育に重点をおくように方針を示した。同年１０月には学習指導要領の改訂が行われ、文部省は改訂と同時に同年８月学校教育法施行の一部を改正した。この改正によって、教育課程は４領域に構成された。その４領域とは、各教科・道徳・特別教育活動・学校行事等である。また学習指導要領の名称から「試案」の文字も消滅している。また最も着目すべきは、特設時間「道徳」の設置である。なお「道徳」の設置は、昭和３３年１０月の学習指導要領改訂を待たず、３月１８日文部次官通達によって４月から先行的に実施されるようになった。また１０月の改訂においては社会科から道徳教育はなくなる一方で、系統主義的路線は路襲されている。また、算数・国語・理科の教科では授業時間数が増加し、基礎学力の向上が目指されている。 １９６０年代には経済界から経済成長を担う人材育成を教育に求める声が高まった。これは教育を人的資本のための投資とみなす考え方である。これにともない小学校学習指導要領は昭和４３年７月１１日に改訂された。この内容を見ると、以前の４領域から３領域へと編成され、その３領域とは各教科と道徳と特別活動である。特
- 佛教大学 レポート 教育 教育課程論
- 550 販売中 2008/05/01
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ゆとり教育世代
- 《ゆとり教育世代》 「ゆとり教育」の導入、学校週５日制が現在16歳の人が生まれた年から導入された制度であり、24歳くらいまでの世代が学生の時に変化を遂げていった制度である。また、この世代が「ゆとり教育」真っ只中の世代であり、今様々な議論がなされている教育制度である。私は、ゆとり教育は政策が中途半端なままぬ踏み切られた、「教育の失敗」だと考えている。 では、ゆとり教育の概要・現状について述べていく。 ゆとり教育の目的を簡単に説明すると、「各学校のスタッフが、自分たちで知恵を出し合って特徴豊かな教育を行う」、「生徒の学ぶ勉強範囲を絞る事でその負担を減らし、浮いた時間は生徒個人の自主的な勉強の時間にあてる」、「生徒自身が、【自分で物事を考える力】を育てる事ができるよう導く」などであると考えられる。つまり、生徒個人の自主性を伸ばす事に、目的を置いた教育だと言う事ができるだろう。 ゆとり教育がこのように、生徒の自主性の伸長に重点を置いているのは、やはり詰め込み教育の反省による所が大きいようである。基礎知識を徹底的に頭の中に詰め込むやり方では確かに、生徒の自由な想像力は伸ばせない。しかし、ゆとり教育に移行後、生徒の自由で豊かな発想力や想像力が伸びたというデータは、今のところない。 ゆとり教育の内容をより具体的にまとめると、①勉強内容の選択、②総合的な学習の時間、③選択学習、④問題解決力を養う学習、⑤学校週5日制 のようなポイントに絞る事ができる。順に説明を加えていく。 ①生徒が学校から与えられた勉強を能動的にこなすのではなく、自主的に教科を選択する事をいう。こうすることで生徒の学習意欲が上がり、より学習効率とそのクオリティが上がるという考え方から来ている。 ②各学校がその創意工夫によって独自の学習カリキュラムを組み、バラエティに富んだ学習機会を生徒に与えようというのが、総合学習の狙いである。農家に行って芋掘りの体験学習をさせたり、英語や中国語を教えたり、ごみ拾いなどでボランティア精神を養わせたりと、学校によって多くの試みがなされているとされている。しかし現実には、英語などの言語学習にあてる学校が多いようである。 ③選択学習とは主に高校などで実施されているが、生徒の習熟度に合わせてより発展的な内容を扱うことが可能である事を指している。つまりより生徒個人に焦点を合わせた学習機会を与えようというわけである。 ④問題解決を養う学習とは例えば、「観察や実験」「プレゼンテーション」「ディベート」のような問題を解決するのに時間と思考力を必要とする学習を指す。ゆとり教育の目的である「考える力を養う」を実現するためには、まさに打ってつけの分野といえるだろう。 ⑤これまでの理念的な内容とは少し離れるが、ゆとり教育を実践するための手段として学校週５日制の導入も含まれる。これは、「土曜日は休みにするので、日ごろの疲れを取ってください」というわけではなく、空いた時間で生徒が自主的に学習する機会を与えようとしているのである。 さらに、ゆとり教育の利点として、文部科学省は考える力を養う・生きる力を養う・豊かな人間性の点をあげている。 実際には、上記のような理想が成立するばかりではない。週５日制の実施に伴い、生徒の土日の居場所作りが求められたが、教育現場の体制が十分に整わないままに実施されたため、土日のよりよい居場所が確保できない生徒が生み出された。 また、教員も以前より多忙になったという声が多い。完全週5日制になったことで、平日に授業の準備や事務の量が増加し、加えて長期休暇中の勤務管理
- 教育 ゆとり教育 教育改革 教育問題 教育政策
- 550 販売中 2008/05/08
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教育課程論
- 「完全集５日制の実施のともない、開かれた学校の推進を図っていく必要があるが、このためには、どのような理念をもって、どのような教育課程を編制したらよいか。教科書及び現行の学習指導要領第１章総則等を参考にしながら述べよ。」 わが国は高度経済成長の過程で、それまでの日本の仕組みが大きく変化を遂げた。家族の形態は親の世代と子どもの世代で、それぞれの生活様式を作るために、核家族化や少子化が進展し、第一次産業では必須であった近隣地域での、支えあいによる生産活動は必要性がなくなり、近隣関係は希薄化し、現代社会では、かつての地域全体で子育てをすることから、保護者だけが単独で子育てをするという、「子育ての私事化」が顕著に見られる。このような現状から親および子どもの双方には、さまざまな問題が噴出することになった。 戦後の少年犯罪の動向は、多少の増減は見られるが、おおむね右肩上がりで推移している。特に近年の傾向として発生件数より、その内容が問題である。いじめ・女子の家出や売春の増加・覚せい剤や薬物乱用・強盗や殺人など、少年犯罪は多様化と凶悪化・低年齢化が挙げられ、さらに非行少年に罪の意識が薄いという特徴が見
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- 550 販売中 2009/02/11
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