連関資料 :: 教育
資料:11,677件
-
教育社会学
- 「社会の構造変動として、情報化・国際化・高齢化・高学歴化が進行すると、教育はそれぞれどのように変化するのかについて論ぜよ」 現代社会において、教育を取り巻く社会状況は急速に変化している。特に、東西冷戦構造の崩壊後、経済を中心とする世界規模の競争が激化する中で、時代は、我が国の経済、社会に否応なしに大きな転機を迫っている。以下の①～④に示す社会情勢の流れを踏まえて、教育への影響について考察を行う。 情報化社会の到来 ＡＤＳＬ、ブロードバンド時代の到来により、現代社会は、より多くの知識、情報を短時間で入手し、発信し、交換することが可能となった。また、将来的に報や知識がだれにとっても身近なものとなっていくと同時に、高い付加価値性を帯びた知的サービスが社会において果たす役割も一層重要性を増すものと考えられる。このような中で、専門性の高い多様な知識や情報が社会を動かす原動力となる「知識社会」化が一層進行すると考えられる。これは、あらゆる職業生活が新たな知識や技術の習得の必要度を高めるという意味で国民全体にかかわる変化である。そのため、「知識社会」においては、個人にとっては知識や技能の習得が就労機
- 社会 情報 経済 宗教 子ども 高齢者 文化 学校 国際
550 販売中 2009/01/30- 閲覧(1,959)
-
人権（同和）教育
- 「50年に及ぶ戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ。」 戦後における同和教育施策として、同和地区児童・生徒の長欠・不就学の取組を京都市が始めた。当時の同和地区の長欠率の高さは顕著であった。小学校、中学校ともに、京都市の全体平均の約10倍という数値が、同和地区の不就学率であった。 「同和地区の不就学児童を無くす為」に、部落解放委員会京都府連合会は京都市に対し「生活困窮家庭の児童・生徒への学用品の無料支給、及び、無料で完全な給食の実施」等の要求を行った。このような糾弾闘争を受けた京都市は「今後の同和施策運営要綱」を策定し、これに基づき、同和教育費としては戦後初である200万円を1952年度に予算として計上する事となった。その結果10年後の1962年度には、京都市の平均の約５倍程度まで同和地区の長欠率を抑える事が出来た。学用品等の現物支給を行う「特別就学奨励費」はその後も長期間、同和地区家庭に給付され、同和教育費は年々増額されるようになっていったのであった。 また「特別就学奨励費」の長期間の給付も、同和教育費の年々
- 環境 人権 子ども 学校 社会 同和 都市 学習 児童
- 550 販売中 2009/02/03
- 閲覧(1,889)
-
道徳教育の研究
- 「生きる力」の育成と道徳教育について述べよ。 現代の「道徳教育」は我が国日本では江戸時代の儒教道徳が始まりであると考えられている。｢藩校｣や｢寺子屋｣などで封建社会の基盤となる「義・忠・孝・恩」などが教えられていた。この時代は、人の道は儒学によって習得し、物質的・技術的問題は洋学によって習得しようという｢東洋道徳・西洋芸術｣の考え方が中心であり、江戸時代に成立したこの考え方は明治時代以降にも継承されていったのである。 明治５年の｢学制｣では｢修身科｣という名称で道徳が一つの教科として開設された。しかし、ここでの教育は日常の礼儀や作法に限られ、修身科の目標も漠然としたもので不明瞭な点も多かった。 この学制の各教科の中での修身科は比較的軽率な扱いであった。強化され始めたのは明治12年の｢教学大旨｣が示された時である。大正新教育運動の時期には、明治期の徳目主義的な修身科に対する批判が起こり、新しい道徳教育の実践が出現した。例えるなら、子どもの日常生活を題材にし、自由に話し合いの時間を設ける、学級会や班活動の方法を工夫するなどである。沢柳政太郎が設立した成城小学校での｢生活修身｣はその代表例
- 日本 道徳 子ども 学校 社会 教育学 哲学 生きる力 思想
- 550 販売中 2009/02/03
- 閲覧(2,574)
-
教育課程論
- 「完全集５日制の実施のともない、開かれた学校の推進を図っていく必要があるが、このためには、どのような理念をもって、どのような教育課程を編制したらよいか。教科書及び現行の学習指導要領第１章総則等を参考にしながら述べよ。」 わが国は高度経済成長の過程で、それまでの日本の仕組みが大きく変化を遂げた。家族の形態は親の世代と子どもの世代で、それぞれの生活様式を作るために、核家族化や少子化が進展し、第一次産業では必須であった近隣地域での、支えあいによる生産活動は必要性がなくなり、近隣関係は希薄化し、現代社会では、かつての地域全体で子育てをすることから、保護者だけが単独で子育てをするという、「子育ての私事化」が顕著に見られる。このような現状から親および子どもの双方には、さまざまな問題が噴出することになった。 戦後の少年犯罪の動向は、多少の増減は見られるが、おおむね右肩上がりで推移している。特に近年の傾向として発生件数より、その内容が問題である。いじめ・女子の家出や売春の増加・覚せい剤や薬物乱用・強盗や殺人など、少年犯罪は多様化と凶悪化・低年齢化が挙げられ、さらに非行少年に罪の意識が薄いという特徴が見
- 環境 日本 学校 子ども 地域 社会 学習指導要領 生きる力 学習 家族
- 550 販売中 2009/02/11
- 閲覧(1,891)
-
教育方法論
- 「生徒の立場にたっての分かる（分からせる授業）を最近の教授・学習理論、教材研究、児童・生徒理解を観点にして述べよ。」 学校教育での授業の目的は、学力の育成を目指すものである。このために教育現場においては、さまざまな教育改革が推進されており、教育方法の改革では従来の知識伝達型の授業から、児童生徒の主体的な学習を重視する授業へ変化している。 わが国での伝統的な授業の方法は、学力を育てようとする知識伝達を重視した授業と、学習指導要領改正による、新しい学力を育てようとする主体的な学習をする授業とがある。 新しい学習指導要領は、平成１４年度（2002年度）から実施される完全五日制の下、ゆとりの中で一人一人の子ども達に「生きる力」を育成する事を基本として改訂され、「わかる授業、楽しい授業の実現」させ、児童生徒にとって学校が、真に楽しい学びの場となることが期待される。 従来の系統的な学力を育てようとする課題修得型の学習では、読み・書き・計算など教科等の基礎・基本となる知識や技能の習得が目的であり、繰り返し学習やドリル学習など、ある程度時間を費やす必要があり、課題や問いに対しては、唯一の正解であるこ
- 子ども 教師 学校 社会 学習 児童 学習指導要領 授業 生きる力 地域
- 550 販売中 2009/02/11
- 閲覧(2,382)
-
ＥＵの宗教教育
- １．問題関心 国家権力が結びついた特定宗教に国民生活が支配されるようになり、それに対する反発から世俗主義の徹底が求められるといった歴史を通して、EU諸国は様々な宗教政策を行ってきた。この章ではそうした政策の1つとして、次世代を担う人材を育成する場である公教育と宗教の関係を見ていく。 ＥＵの宗教教育の具体的事例として、ここではフランスとイギリスを取り上げる。フランスは、公的空間から文化的差異を除去することで国民の同化を図る「統合型」国家である。一方イギリスは、公的空間でも多文化を許容する「並列型」 国家であり、フランスとは異なる原理で多様な民族・宗教を包摂しようしている。 公教育における宗教の歴史的背景や位置を明らかにすることで、各国家の宗教に対する態度・課題を考察したい。また、現代社会における宗教教育の可能性や、アジア統合に向けて日本は何が学べるのかについても触れたい。 ２．ヨーロッパ教育の歴史的変遷 ここでは古代から近世にかけてのヨーロッパ教育の歴史的変遷を、宗教（特にキリスト教）との関係に着目して辿っていきたい。 2－1 古代の教育（B.C.10世紀－A.D.3
- 宗教 キリスト教 イギリス レポート EU 教育学 社会学 フランス 宗教教育
- 550 販売中 2009/02/24
- 閲覧(4,210)
-
幼児教育思想家
- 西洋近世教育思想史の流れの中で、特に幼児教育に関する思想と業績を展開した人物について、その要点をそれぞれにまとめて、正しい理解を確立しておこう。 現在、日本では幼児教育が一般的になり、わが国の就園率は、5歳児の約90％がなんらかの形で教育を受けているという平成4年のデーターがあります。国際的に見ても最高水準にあり、準義務教育化しようとしている幼児教育ですが、そもそも、なぜ幼児を教育することになったのでしょう。それには、約400年の歴史がありました。数々の教育思想家たちの思想、偉業をまとめてみます。 近世実学主義教育の始祖であるコメニウスは、現在のチェコに生まれ、『簡単なものから複雑なものへ』と考える、事物教授を重視した教授学を考案しました。また、母国語を尊重し学校教育論を主張し、『大教授学』を1638年に発表しました。直観教育の中でも、視覚を重視し、1654年に世界初の絵入り教科書『世界図絵』を作り出しました。彼は教育系統において、０歳から24歳までを6年ずつ４期に分け、6歳までの幼児教育期の場を『母親学校』として、家庭教育の手引書『母親学校方針』発行や、20項目の汎知的カリキュラムを
- 子ども 幼児 思想 家庭 教育 フレーベル
- 550 販売中 2009/03/01
- 閲覧(3,965)
