連関資料 :: レポート
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食育レポート
- 日本人の食意識 1.はじめに 近年、現代人の食をめぐる環境は大きく変化してきた。若い世代においてはそれによって引き起こされる問題が顕在化しており、対策が望まれるところでもあり、こういった問題を是正するために一昨年には食育基本法が成立した。本レポートでは主に現代人の食に対する意識の中に潜む問題点を明らかにし、食育というアプローチでどのようにこれらの問題が改善できるのか、私見を交えながら方法を提示するものである。 2.食育の定義 この節では食育をめぐる定義について簡単にまとめておきたい。食育基本法案は平成16年自民党小坂憲次衆議院議員らによって提出された。当時、食は個人の問題であって法を規定する必要はないとの議論もなされたが、結局翌平成17年7月15日に施行されるに至った。実際の食育の進め方としては、内閣府に設立された食育推進会議が作成した「食育推進基本計画」をもとに各地方自治体でも計画が立てられる。これらの計画に基づいて食育は推進されることになっている。 しかしそもそも、食育とは何なのであろうか。食育基本法第一章総則第2条によると、「食育は、食に関する適切な判断力を養い、生涯にわたって健全な食生活を実現することにより、国民の心身の健康の増進と豊かな人間形成に資することを旨として、行われなければならない」とある。つまり食育とはすべての国民が健康な食生活を営むために行う教育活動全般を指すのである。この表現は曖昧模糊としており、その意味が多岐にわたることを意味する。たとえば食に関するシンポジウムであったり、食の安全性、学校給食の場、料理講習会に至るまで食に関するもの凡そ全てが食育の範疇とされるのである。 3.日本人の食意識の変化 食育が必要とされた背景には、先にも述べたとおり現代人の食環境の変化が一番大きな要因となっている。食環境の変化について、食に対する意識という観点から述べるならば、まず第一に挙げられる要因は豊かになったことであろう。 戦争で疲弊した日本はその後高度急成長をとげ、先進国として名を連ねるようになった。それに伴い国民が食に困るということはなくなり、一転食べ物に溢れた飽食の時代を迎えた。冷蔵庫を開ければ何がしかの食べ物が入っている、入っていなくとも商店に行けばいつでも食べ物が手に入る状態になった。当然のことであるが、この変化により食に対する意識は変容する。食に関する価値意識の低下―つまり食べ物へのありがたみを感じなくなるのである。お米一粒には7人の神様がいるのだから残すな、残すとバチがあたるなどのような食べ物を大事にするような言い回しは今後使われなくなるかもしれない。第二の要因は、食の外部化と食糧自給率の低迷である。順を追って説明すると、食の外部化とは、家で食事を作らず外で食べる外食や、中食と呼ばれる弁当や惣菜など出来合いのものを買って家で食べる現象を指す。食の外部化によって、親世代から次世代へ知識の継承が難しくなるのではないかとする声がある。次に食糧自給率の低迷であるが、農林水産省が発表したデータによると、日本の全体的な食糧自給率は昭和35年度の79％から徐々に減少を続け、平成15年度には40％にまで落ち込んでいる。この背景としては専業・兼業農家が減少したこと、食生活が豊かになる一方で、国産だけでは需要が賄いきれない、輸入食物は安価であるなど様々な要因が複合的に絡み合っている。農家の減少と輸入食品のパーセンテージが上がることで懸念されるのは消費者と生産者との乖離である。つまり、食物が直接生産される過程を見ることがなくなったために、今
- 食育 レポート 食生活
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環境法レポート
- 環境法レポート 論題:「廃棄物問題とリサイクル」 第１ はじめに(廃棄物問題の現状) １ 高度経済成長期を経て、現代社会は、排出される廃棄物のことを考えずに商品を大量に 生産し、販売し、消費し、廃棄するといういわゆる大量生産社会となった。このような社 会システム全体が廃棄物問題を発生させたといえる。 環境白書(平成 18 年度版)によれば、廃棄物の排出量は、高度経済成長と共に急増し、 1990 年(平成 2 年)以降は、減量化対策やバブル経済の崩壊によって横ばい傾向となって いるものの、2003 年(平成 15 年)の一般廃棄物の総排出量は 5161 万トンであり、国民１ 人１日当たり約 1 キログラムの廃棄物を排出していることになる。一方、同年度の産業廃 棄物の総排出量は約 4 億 1200 万トンであり、一般廃棄物の約 8 倍にあたる。 ２ このような廃棄物排出量の増加は、処理経費の増加、処理能力の限界、不法投棄の問題、 広域処理の問題(農村部の市民が都市部の市民が出した廃棄物を押しつけられる)、資源の 枯渇化、自然環境への悪影響など、様々な問題を引き起こす。そこで、法政策的観点から は、法律によって廃棄物排出量を減らす努力をすることが不可欠となる。そのためには、 廃棄物を適切に処理するための法制度と、廃棄物そのものを発生させないようにするため の法制度という 2 つの観点が重要となる。そこで、以下、それぞれの法制度についてその 趣旨・仕組み、問題点等について検討する。 第２ 廃棄物を適切に処理するための法制度 １ 廃棄物処理法 ⑴概要 廃棄物処理法(廃棄物の処理及び清掃に関する法律)は、1970(昭和 45)年のいわゆる公 害国会で制定された法律であり、廃棄物についての処理の仕組みが規定されている。廃棄 物処理法の前身として清掃法があるが、この法律は「生活環境の保全及び公衆衛生の向上 を図ること」(清掃法 1 条)だけを目的としたものであった。これに対して、廃棄物処理法 では「生活環境の保全及び公衆衛生の向上を図ることを目的とする」(廃棄物処理法 1 条) と規定されており、ここでは「生活環境の保全」が主たる目的となっている。さらに、近 年においては廃棄物の処理よりも、廃棄物の排出を抑制することが重要であると考えられ るようになり、かかる視点は 1991(平成 3)年の改正時に 1 条に追加された。 ⑵廃棄物の概念 「廃棄物」とは、ごみ、粗大ごみ、燃え殻、汚泥、ふん尿、廃油、廃酸、廃アルカリ、 動物の死体その他の汚物又は不要物であって、固形状又は液状のもの（放射性物質及び これによって汚染された物を除く）をいう(廃棄物処理法 2 条 1 項)。 廃棄物は、「産業廃棄物」と「一般廃棄物」とに大別される。「産業廃棄物」とは、 事業活動に伴って生じた廃棄物のうち、燃え殻、汚泥、廃油、廃酸、廃アルカリ、廃 プラスチック類などのことをいい(2 条 4 項、廃棄物処理法施行令 2 条)、 「一般廃棄 1 物」とは、産業廃棄物以外の廃棄物をいう(廃棄物処理法 2 条 2 項)。 なお、1991(平成 3)年の廃棄物処理法改正によって、産業廃棄物、一般廃棄物のうち、 爆発性、毒性、感染性のある廃棄物がそれぞれ「特別管理産業廃棄物」、「特別管理一般 廃棄物」とされ、これらの廃棄物の処理に関しては通常の廃棄物よりも厳しい規制が加 えられている(2 条 3 項、5 項)。 ⑶ 一般廃棄物の処理とそれに関する規制 ①処理責任 一般廃
- 環境法 自然保護 廃棄物 リサイクル 廃棄物処理法 家電リサイクル法 法学部試験対策 法学部レポート対策 模範解答
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地域政策レポート
- 地域政策レポート １、はじめに 今、私たち住民の生活や活動は大きく変わりつつある。私たちは、生活のレベルから様々な問題を考え、行動しなければならなくなった。こういった問題は、高齢化や環境保全など、地球的規模の問題まで広範囲に渡っている。このため、もはや行政だけでは対応しきれなくなり、近年では、ボランティアやNPO（民間非営利活動団体）などの新しいタイプの自主的住民活動が登場してきた。 私は、以前、アジアの子ども支援のNGOの活動に触れたことがある。海外支援については、政府も行っているが、政府では出来ない部分や、政府とNGOが協働して実行しないと出来ない部分があることを一連の活動を通して学んだ。そして、その際に、国際支援や国際交流という国際的な分野だけでなく、福祉問題・地球環境問題・人権問題・国際平和問題・まちづくり問題・教育問題・消費者問題などのあらゆる場面で、市民の自主的な活動をベースとしたNPO・NGOの活動が、これからの社会においては極めて重要な位置を占め、その成長が必要な時代が来ていると強く感じた。 そこで、本レポートでは、これからますます重要になってくるであろうNPOとまちづくりに関して、いくつかの例を挙げ、その実際の地域政策の事例を参考に、地域政策において政策主体は誰なのか、そしてその政策手段とその効果はどうなのかということを考えたい。 ２、ますます重要になるNPO 従来住民は、行政サービスを受け取る顧客としての地位に甘んじてしまっていたことで、政策形成過程へ直接参加する住民参加も、公共領域を担うNPO活動も必要とされてこなかった。しかし、阪神・淡路大震災や日本海重油流出事故の際に、多くのボランティアが被災地に駆けつけたことで、民間非営利の市民活動が注目を集め始めた。それ以外にも、経済が安定成長の時代になり市民のニーズが多元化してきたこと、それに伴って行政が市民に提供できるサービスの限界が明らかになってきたこと、企業も市民社会の一員としての役割を担わなければ競争に追いつけなくなってきたこと、中高年齢者から若年層にいたるまで男女を問わず自己実現の場をNPOに求めたことなど、さまざまな理由でNPOが注目されはじめた。つまり、多くの分野にわたって、行政や企業と対等、もしくは協働でするような幅の広い活動が行われるようになってきたのである。 そして今では、住民の自立的な活動や政策形成過程への住民参加によって、豊かな「まちづくり」を実現しようとする地域も多くなってきている。住民が自立して積極的に活動しなければ、地域の特色にあった豊かな地域づくりは出来ないということなのだ。 ３、NPOと連携した地縁組織の新たな取り組み 近年では、議員候補の自治会・町内会推薦を廃止したり、そのほかさまざまな陋習の打破に立ち向かう自治会・町内会も出てきた。さらに自立して、地域課題にチャレンジしていこうと立ち上がった団体が、自治会・町内会と連携し、まちの活性化に貢献した例も見受けられる。 例えば、福祉分野に関して、神戸市須磨区の月見山連合自治会は、NPOの支援と連携を強化しつつ地域課題を解決しようとしている。連合自治会福祉部のメンバーだけでは高齢者への支援活動を続けることは無理なので、地区以外の人々とともに「西須磨だんらん」というNPOを設立した。そして、連合自治会から年10万円の助成を受けて、自治会の高齢者独居宅の見守り活動支援や、自治会所有施設「いなばプラザ」の管理受託という連携の仕組みがつくられた。 また、NPOによるコミ
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レポート 意味記憶
- 意味記憶 実施日 平成18年4月1７日 序論 意味記憶の構造及びその特徴について階層的ネットワークモデルにもとづき検討する。また、このモデルの限界に関しても議論する。 方法 実験参加者 大学生60名 刺激 ３層からなる階層的ネットワークモデルにもとづき、二つの概念間の生物種に関する命題と概念とその関連属性に関する命題とがそれぞれ30文、計60文構成された。これらの命題は文の形で用いられた。これら30文には、主語と述語との間の階層レベルの差が0，1，そして2であるものが同数ずつ含まれていた。これら計60文は、実験参加者ごとにランダムな順序で呈示された。なお、各試行の開始時に凝視点として“＋”記号が呈示された。 装置 （刺激の呈示や反応の収集、そして反応時間の測定には各自のノートパソコンを用いる） 手続き 実験は練習試行と本試行によって構成されていた。本試行は全部で60であった。各試行では、まず、ディスプレイ中央に凝視点が１ｓ間呈示され、続いてこの凝視点が消え、直後にこの凝視点の位置を中心とした形で刺激文が１文呈示された。実験参加者の課題は、それぞれの文の真偽を判断し、真ならばキーボードにある“右のシフトキー”を、偽なら“左のシフトキー”を、できるだけ早く正確に押すことであった。刺激文の呈示開始時点から実験参加者の反応までの時間がミリ秒単位で測定された。 結果 階層レベルの差が大きいほど、反応時間も長く要した。いずれの階層レベルにおいても、刺激文の種類による平均反応時間の差は生物種に関する命題のほうが、関連属性に関する命題よりも短かった。刺激文のもととなる命題の真偽の違いによる反応時間の差はほとんどなかった。同階層レベルであっても、文の種類によって平均反応時間、標準偏差に顕著な差があった。刺激文の種類より、階層レベル、刺激文の種類、命題の真偽が同じであっても反応時間に差異があり、また、階層レベルが大きくても、階層レベルが小さい刺激文に対する反応時間よりも短いものがあった。 考察 １．全実験参加者のデーターを対象とし、階層レベル差別平均反応時間を表１及び図１に示す。更に刺激文に対する反応が正当であった場合のみのデーターを抽出し、同様に階層レベル差別の平均反応時間を表2及び図2に示す。表１では、階層レベルが0の場合の平均反応時間は1157.29（ms）、階層レベル差が1の場合は、1171.87（ms）、階層レベル差が2の場合は1227.92（ms）であり、階層レベル差が大きくなると、平均反応時間が長くなることがわかった。刺激文に対する反応が正当だった場合のみのデーターを抽出した場合にも階層レベルの差が大きくなれば、反応時間が長くなるという結果が得られた。また各階層レベル別に文の種類による反応時間の差異を図3に示す。いずれの階層レベルにおいても、属性に関する刺激文よりも生物種に関する刺激文に対する反応時間が短いことがわかる。このことから属性に関する情報は生物種に関する情報より下位に位置しており、階層レベルの差が大きくなればなるほど、その反応時間は長くなる。以上のことから意味記憶の階層ネットワーク構造モデルは支持されたと考える。 ２．刺激文のもととなる命題の真偽による平均反応時間、更に各階層レベルに細分化した平均反応時間を表3に示す。刺激文のもととなる真偽の違いによる平均反応時間を比較すると、刺激文の命題が真の場合の平均反応時間は、1170.29（ms）であり、偽の場合は1211.09（ms）。このことから刺激文の命題が真であった場合のほうが、
- 心理学 基礎実験 短期記憶 意味記憶 記憶
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レポート 感覚記憶
- 感 覚 記 憶 視覚情報の感覚記憶の存在確認および保持時間と容量の測定 実施日 平成18年4月24日 はじめに 記憶は人間の心的過程のちで最も重要なものの一つである。記憶の性質は多様であり、そのため様々な観点から区分される。まず保持時間の長さによって、感覚記憶、短期記憶、長期記憶に区分することができる。このうち、入力された感覚刺激がごく短時間であれば意味に符号化されずに感覚情報のまま貯蔵することができることを感覚記憶と呼んでいる。感覚記憶のうち、スパーリング(Sperling,1960)の行った実験をもとに、視覚情報の感覚記憶の存在を確認し、その容量および保持時間を測定する。 方法 実験参加者 大学生4名を一つのグループとした。 装置 ノートパソコン。（使用される表示装置の大きさにかかわらず、実験で呈示される刺激の絶対的な大きさはなるべく一定となるようにプログラムされている。） 刺激 用いられた刺激は大文字のアルファベット26文字であった。毎回の試行ではこれら26文字からランダムに選択された12文字が使用された。これら12個の文字はディスプレイ中央に3行×4列の形で呈示された。文字刺激全体の大きさは観察距離30cmで視角約4.5°であった。各試行の開始時には凝視点として“×”記号が呈示された。部分報告条件の場合にはさらに、報告すべき行を示すマーカーが文字行の左側の位置に呈示された。 手続 実験は全体報告条件と部分報告条件の両方の条件で行われた。両条件とも各施行では、まずディスプレイ中央に凝視点が１s間呈示され、続いてディスプレイ中央に互いに異なる大文字のアルファベットが12文字，3行×4列の形で100ms間呈示された。そして、ディスプレイ上の刺激文字はその後、直ちにブランク画面に書き換えられた。 全体報告条件における実験参加者の課題は、このようにして呈示されたすべての文字をできる限り多く反応用紙に記入することであった。また、文字を反応用紙に記入する順序は問われなかった。全体報告条件では9試行を行った。 一方、部分報告条件では、呈示された文字刺激がブランク画面に書き換えられた時点からある時間間隔（遅延時間）をおいて、いずれかの行の左側の位置にマーカーが100ms間呈示された。実験参加者の課題はマーカーの呈示された行にあったすべての文字をできるだけ多く反応用紙に記入することであった。全体報告条件と同様、文字を記入する順序は問われなかった。遅延時間には0，0.1，0.2，0.5，1sの五つが用いられ、それぞれの遅延条件で9試行実施された。また、各遅延条件では、上･中･下それぞれの行位置にマーカーが呈示される試行が三つずつ用意された。遅延時間と行位置の組み合わせにより15通りのやり方でマーカーが呈示されることになるが、実験では各組み合わせで3試行実施された。なお、これらの組み合わせを用いる順序は実験参加者ごとにランダムに決められた。この条件での試行数は計45であった。 結果 実験参加者ごとの全体報告条件における平均正答文字数は約3.1文字であった。呈示された部分報告条件では、遅延時間によって平均利用可能文字数に差があるものの、遅延時間0秒で、約3.4文字、0.1秒で約3.9文字、0.2秒で約4.08文字、0.5秒で約3.66文字、1秒で約2.74文字という結果になり、いずれの場合においても全体報告条件よりも文字数が高い結果となった。なお、遅延時間が0.2秒より長くなると平均利用可能文字数は減少した。全体報告条件における平均正答文字数を縦軸
- 心理学 基礎実験 意味記憶 短期記憶 感覚記憶
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レポート 重量弁別
- 感覚・知覚 －弁別閾の測定－ 実施日 平成18年5月8日 序論 刺激量・刺激強度（通常は物理量：重量、明度、距離、面積など）とそれによって生じる感覚の大きさ（心理量：重さ、明るさ、長さ、広さなど）との量的関係を解明する心理学の分野を精神物理学という。感覚・知覚の研究において、それぞれの感覚系がどれほどの感度や精度を持っているかを知ることは重要であり、通常、この量的関係は簡単な関数で表現される。したがって、この関数を特徴づける様々な定数を測定によって求めることが精神物理学の課題の一つである。 測定によって求められる定数のうち、差異を感じうる最小の刺激量を弁別閾(differential threshold)もしくは、丁度可知差異(jnd)という。Weber, Ernst. Herinrich (1795-1878)は2つの錘（標準重量と比較重量）の重さを比べる実験で、弁別しうる最小の弁別差（弁別閾）を調べた。たとえば、80gの標準重量に対して、比較重量を82gにしたとき、その差がはじめてわかったとすると、このときの弁別閾は2gである。次に標準重量を120gとすると、このときの弁別閾は2gではなく3gとなる。このような実験結果から、Weberは一般に標準重量をIとし、弁別閾をΔIとすると、IとΔIの比はほぼ一定になると考えた。また、重さの感覚だけではなく、ほかの感覚系についても一般に標準となる刺激と弁別閾の間には、ΔI／I＝C (Cは定数) で示される関係が成り立つことを明らかにした。これをウェーバーの法則といい、この定数Cをウェーバー比という。今回の実験では、標準刺激と比較刺激を用いて恒常法によって弁別閾を求めることを目的とする。 参考：種々のウェーバー比 重さ：1/40 ～1/30, 圧覚：1/7 音の大きさ：1/11, 明るさ：1/62 からさ：1/6.6, あまさ：1/5, 酸っぱさ：1/4, 苦さ 1/4.8 ゴム臭：1/10 方法 実験参加者 大学生2名 刺激 標準刺激・比較刺激とも円柱形（上面中央に突起あり）のおもりを用いる。 標準刺激と比較刺激の重量は次のとおりである。 a) 標準刺激：56g 比較刺激： 50, 52, 54, 56, 58, 60, および62g。 b) 標準刺激：109ｇ 比較刺激： 100, 103, 106, 109, 112, 115, および118g。 手続 実験参加者は、継時的に呈示されるおもりをそれぞれ手に持ち、先に呈示されたおもりと比較して、後に呈示されたおもりが“軽い”か、“同じ”か、あるいは“重い”かを判断することが求められる。 刺激の呈示順序には二つの系列を用いる。標準刺激(S)と比較刺激(C)を後に呈示する系列(SC系列)と、それとは逆に、比較刺激を先に呈示し標準刺激を後に呈示する系列(CS 系列)。各系列において、それぞれの比較刺激は標準刺激に対して1度だけ用いられる。一つの系列内で標準刺激と比較刺激のペアの呈示順序はランダムである。具体的にはカードによって呈示順を決める。 実験は、これらの二つの系列をそれぞれ6回、計12回用いて、次の順序で行われる： SC系列→CS系列→SC系列→･･･。 実験者は、標準刺激と比較刺激を実験参加者の目に並べて置き、定められた順序で実験参加者に一つずつ1度だけ持たせる。それぞれの刺激（錘）を持っている時間は1秒とし、先に持った錘を置いてから、後の錘を持つまでの間隔も1秒とする。錘は突起を持って軽く持ち上げるだけとし、振ったりしないように注意
- 心理学 基礎実験 重量弁別
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全体公開 2012/01/31
