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連関資料 :: 生活

資料:985件

  • 生活の科学Ⅱ　第1課題　評価S
  • ・課題 生活の科学では衣・食・住についての科学的な見方を学ぶが、我々が地球環境に大きな負担をかけることなく生活していくためにはどのようにしたらよいかが問われている。科学技術の発達により便利な生活を営めるようになったが、その反面犠牲にしたものも多いはずである。この点について論じよ。 ・筆者コメント 環境論の第2課題も似た内容で提出しました（評価B）。 ・講評 プラスチックに注目し、科学技術の進展に伴って増えたゴミ問題にも触れながら、環境問題全般に話を広げていて、論旨が明快で分かりやすく出来ています。 ・参考文献 『プラスチックスープの海　北太平洋巨大ごみベルトは警告する』 チャールズ・モア　　カッサンドラ・フィリップス　NHK出版 2012.8.25 『海洋汚染に関する取り組み』　気象庁 http://www.data.kishou.go.jp/kaiyou/db/pollution/knowledge/torikumi.html　　2013.10.20（情報取得日） 『国際シンポジウム　プラスチックによる海洋汚染：有害化学物質とその生物の影響』　綿貫 豊 北海道大学水産科学研究院　2012.5.27
  • 聖徳 通信
  • 550 販売中 2014/02/10
  • 閲覧(3,426)
  • 旧ユーゴスラビアはなぜ崩壊したか　共同生活シミュレーションによる考察
  • 　第一次世界大戦後にセルブ＝クロアート＝スロヴェーン王国としてまとまり、その後改名・連邦制を決定してユーゴスラビア社会主義連邦共和国が成立した。しかし９１年に北西部のスロベニアとクロアチアが独立を宣言し、続いて南東部のマケドニアとボスニア・ヘルツェゴビナも独立した。これを受けて、連邦政府の中核にあったセルビア自体が連邦の解体を阻止できないと判断し、９２年に隣接するモンテネグロとともにユーゴスラビア連邦共和国（新ユーゴ）を樹立したため、旧ユーゴは正式に消滅し、５つの新しい国家に分裂した。分裂後も各地で紛争が続き、多くの悲劇を生んでしまった。 　なぜ旧ユーゴスラビアは分裂し、互いに殺しあう結果を招いてしまったのだろうか。その理由はごく単純、「たくさんの民族が混在しているから」である。しかし私は、１つの国に２つ以上の民族が共存すれば対立するという当然のことに対して今ひとつ実感がわかない。お互いがお互いの言葉や文化を尊重し合い、同じ国の国民としてナショナリズムを高めればまったく問題ないはずだ。人種のサラダボウルと呼ばれるほど多様な民族を抱えるアメリカは、国民がアメリカ人であることを誇り、アメリカ人であるという明確なアイデンティティを持っているために民族問題も起きない。人種の異なるアメリカでできるのに、同じ南スラブ民族である旧ユーゴでできないはずがない。だが、実際は仲良くするどころかお互いに憎しみあっている。この点が私はよく理解できない。それは私がほぼ完全な単一民族国家の日本で生まれ育ってきたからであろう。というわけで、今回は旧ユーゴ崩壊の裏にある民族対立の理由とそれぞれの民族のアイデンティティについて研究してみようと思う。 　どのように研究をすすめるか考える前に、まずは旧ユーゴ地域にどんな民族が住んでいるのかを知っておかなくてはならない。
  • レポート 社会学 旧ユーゴスラビア 宗教 崩壊 共同生活 シミュレーション
  • 550 販売中 2006/01/12
  • 閲覧(2,234)
  • 明治期の下層生活者と現代の若者との比較
  • 　社会問題とは人間が社会を形成して生活する以上、必ず発生する避けては通れないものである。それは社会の利便性が増し、社会構造の発展に比例して多様化、複雑化するというやっかいなものでもある。現在、具現化している問題のひとつに働かない若者。いわゆるＮＥＥＴの問題があり、マスコミなどで取り沙汰されているが、おそらく太古の昔から労働意欲がなく働かない若者は存在したと思われる。それが顕在化しなかったのはそのような若者の人口における比率が低かったというのと同時に、問題となる以前の未発達な社会システムでは問題とする優先順位が低かったという理由があげられるだろう。しかし、その当時はその当時なりの社会問題は発生しており、政府や国民の頭を悩ませていたはずであり、それはどこの国のどの時代でも社会が存在している限りは同様であると言える。 　ここに『明治東京下層生活誌』という一冊の本がある。これは維新以降、最悪の不況の年だったといわれる明治19年に朝野新聞に連載されたルポルタージュなどを集めたものである。言って見れば明治19年当時の社会問題のひとつである下層生活者を取り扱った貴重な資料なのである。 　明治19年とはどのような時代であったのか少し前後の出来事を見てみる。封建時代が終わりを告げた明治維新から19年、旧武士階級である士族の最大にして最後の反乱、西南戦争が鎮圧されたのが明治10年であり、約10年が経過している。明治18年に内閣制度が整備され、22年に大日本帝国憲法の発布、23年に第一回帝国議会が開催されている。そして明治27年に治外法権の撤廃と日清戦争が勃発している。武士の時代が完全に終わりを告げ、一連の自由民権運動が実を結びつつあり、当時の言葉で言う民権国家へと変貌を遂げている時期である。その一方で欧米列国、当時の列強と肩を並べるべく不平等条約の改正と富国強兵に邁進していた。それが明治19年という時代である。
  • レポート 経済学 明治 日本経済 NEET 下層社会
  • 550 販売中 2005/11/24
  • 閲覧(2,390)
  • 現代の生活保護法の基本原理、種類、内容について
  • 　日本国憲法第25条に規定する理念に基づき、この憲法の規定する生存権の保障を国が実体的に具現化するための一つとして制定されたのが生活保護法である。第１条において｢日本国憲法第25条に規定する理念に基づき、国が生活に困窮するすべての国民に対し、その困窮の程度に応じ、必要な保護を行い、その最低限度の生活を保障するとともに、その自立を助長することを目的とする。｣としている。 　この法の解釈及び運用は、極めて重要な原理に基づいて行われるよう規定されており、｢基本原理｣と呼ばれている。以下に、その4つの原理について述べる。 1．国家責任による最低生活保障の原理 　生活保護法の目的を定めた最も根本的な原理であり、生活に困窮する国民の最低生活保障を、国が｢最低生活保護基準｣に基づき、その責任において行うことを規定したものである。また、自立して社会生活を送ることができるように自立助長を図ることも併せて規定している。 2．無差別平等の原理 　生活保護法第2条において、｢すべて国民は、この法律の定める要件を満たす限り、この法律による保護を、無差別平等に受けることができる｣と規定している。従って、専ら生活に困窮しているかどうかという経済的状態に着目して保護が行われることになる。 3．健康で文化的な最低生活保障の原理 　この原理は、生活保護法で国民に保障する最低生活の基準内容を規定したものであり、｢健康で文化的な生活水準｣を維持できるものでなければならないことが規定され、単なる肉体的生理的な生存ではなく、人間として生活できるものでなくてはならないとしている。 4．保護の補足性の原理 　この原理は、生活保護法は最終的な救済制度であるから、国民の側において保護を受けるための前提として守るべき最小限の要件を規定したものである。
  • レポート 法学 生活保護 社会保障 憲法 基本原理
  • 550 販売中 2006/01/18
  • 閲覧(3,407)
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