連関資料 :: 教育について
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学校教育職入門
- 「現代の「教師に求められる資質とは何か」についてまとめなさい。」 最近教師によるいわゆる不祥事事件が相次いだ。新聞では連日のように教育についての記事が掲載されている。大きく日本また時代が変わろうとしているなかで、多くの人々が日本の未来につなげるためには教育が重要であると考え始めたようである。このような現代、教師に求められる資質は増え続けているように思われる。 そのなかで、時代が流れようと変わらずに教師に求められる資質が２つあると考える。それはやはり教育者としての使命感であろう。戦前のような聖職論やまた労働者論とは異なり、教師としての職業に誇りや愛着をもち、自信を持って教師をすることが求められる。そしてもう１つは常に「学び続ける」気持ちをもつことである。教師という職業に奢らず常に自分も学び知り、自分の教える内容の専門家を目指すこと。そして何よりその学問に単に精通しているだけでなく、「教える」ということを学ぶことが必要であろう。教える生徒は常に同じではない。変わり続ける生徒と共に教師の教え方や教える内容も変化する必要がある。そのために教師は常に「学び」の姿勢をもてる資質が必要である。 さて、１９９７年（平成９年）７月に教育職員養成審議会はその第１次答申の中で今後特に教員に求められる具体的な資質として３つの資質を挙げている。①地球的視野に立って行動するための資質能力。②変化の時代を生きる社会人に求められる資質能力。③教員の職務から必然的に求められる資質能力。このそれぞれについて具体的資質をまとめていきたいと考える。 まずは「地球的視野に立って行動するための資質能力」についてである。これは、他者を認める資質とも考えられる。地球的視野ということは海外、また異なった歴史をもつ人々と共に生きる資質である。具体的には外国語の基本的な会話ができることであるとか、またボランティア精神のような思いやりの気持ちをもつことである。また自分の住む国や地域のことを知り、自分という位置づけを考えねばならない。新聞をにぎわしているセクハラであるが、これももとを辿れば、地球的な視野といえる男女平等という考え方が根底にある。このような、自分そして他者という位置づけを理解し、他者を認めるために多種多様な考え方や文化を知ろうという姿勢が重要である。 ２つ目は「変化の時代を生きる社会人に求められる資質能力」である。これは教師も一社会人であることを自覚しなければならない。そのために、学校という組織の中で、生徒とだけではなく同僚である教師と、また上司にあたる教頭や校長、管理職との関わり方に関係してくる。この資質にはまず、コミュニケーション能力が必要である。これは生徒との関係でも必要であるが同僚の教師との間では特に重要であろう。普段困ったことや、わからないことがあれば相談できる、そうしたことが教師としての成長につながるであろうし、いつまでも自分一人でやろうとしていてはやはり社会人とは言えない。学校というのは先ほども書いたが上司にあたる者が管理職の教頭、校長のみである。一般企業のように多様な役職があるわけではないから教師はそれぞれに自分なりの仕事を行うことができる。しかしながらこれは良い面がある一方当然ながら悪い面もある。１人で抱え込み悩んでしまうこともあろう、またついつい１人で独走してしまうこともある。またいつまでも教授法が上達しない等々、自分を磨くためにも他者とのコミュニケーションがとれるかどうかはとても重要である。 ３つ目は「教員の職務から必然的に求められる資質能力。」である。この
- 学校教育職入門 通信教育 佛教大学 第一設題
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教育原論設問２
- 「人間の成長過程におけるそれぞれの発達課題について述べよ」 発達課題という概念は、アメリカの教育学者ハヴィーガーストによって、体系化された概念であり、人間が成長するためには、各年齢段階ごとに、必ず達成しなければならない、いくつかの課題があり、課題の達成に失敗することは、個人的にも社会的にも認められず、その後の課題の達成も困難となる。 人が成長する過程で各年齢段階に応じた発達課題があり、身体的な成熟という生物学的条件であり、文化的な価値観の体系や社会的な要求から生じる文化的条件であり、人格や自我をつくっている個人的な価値観や抱負という心理学的側面という３つの要素によって規定されており、発達課題
- 教育原論 第２設題 佛教大学 通信教育
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教育論レジュメオーストリア
- オーストリア―犠牲者神話への取り組み イェルク・ハイダーと自由党 ２０００年２月１９日、ウィーンで自由党の政権入りに抗議するデモが行われた。野党政治家や近隣諸国から来た知識人も演壇に立ち、市民とともに平和裡に、しかし明確な言葉で、黒青政権に退陣を迫った。 彼らが反対の声をあげ、世界がウィーンに注目したのは当然と言える。自由党を率いるハイダーは、元ナチス親衛隊の集会で称賛するなど、ナチズムを美化・正当化する発言を重ねてきた。彼自身は、「自分はナチではない」と繰り返し反論しており、戦後生まれでありそれは自明だが、それでもナチスを評価したいという気持ちをどこかに持っている様子は、充分に見てとれる。 また、ハイダーひとりが問題というわけではない。黒青政権が誕生する直前に欧州評議会に提出された報告書のなかでは、オーストリア自由党も人種主義的で排外主義的な要素を持つ政党としてリストアップされている。その指摘の正しさは、オーストリアのヨーロッパ政策学会が行ったアンケート調査でも証明された。それによれば、あからさまな反ユダヤ主義の意見に賛成した人々の割合は、全国平均では１３％なのに対し、政党支持者別に見るとき、自由党支持者では５１％にものぼる。実際には、戦後オーストリアのユダヤ系市民の割合はそれほど高くなく、さらにヨーロッパ最高レベルの豊かさを享受しているので、アンケートの数字をもって、いまナチズムやホロコーストの脅威を論じるのが妥当とは思われない。また、１９９９年の選挙で自由党が躍進した原因は、むしろ長期連立政権が抱えていた諸問題にあり、ハイダーの歴史認識にあるわけではない。 とはいうものの、自由党支持者にナチズムへの批判・反省の意識が希薄であるのは確実である。この歴史認識の欠陥は、外国人排斥や社会的弱者の人権軽視のような今日的な問題と密接に結びつくことにもなる。 さらに、問題は自由党一党にとどまるものでもない。国民党が自由党との連立を選んだときに、オーストリア国民の多数はハイダーと大差のない歴史認識しか持っていないというメッセージを、世界に向けて発してしまった。連立の決定は必ずしも国民党に票を投じた人々の意思を正確に反映するものではない。 しかし、黒青政権に対する抗議運動の中心をなしたのは、野党活動家や芸術家、学生などに代表される進歩派の人びとである。保守派の大多数は、現状を追認してしまった。なぜオーストリアでは、ドイツに比べナチズムとの対決姿勢が弱いのか。この疑問について考えるとき、戦前戦後の歴史的経緯、そして第二次世界大戦の戦勝国の姿勢に目を向けなければいけない。 第二共和国と犠牲者神話 戦後オーストリアは、第二共和国と呼ばれる。オーストリアという国家は、第一次世界大戦の敗北により誕生し、１９３８年にナチス・ドイツに併合されることにより一度は消滅した。この２０年ほどの経験が、戦後再建された第二共和国の性格に影響を与えていると考えられる。 第一共和国を特徴づけるのは、社会主義勢力とカトリック勢力との対立と、国民のあいだのオーストリア意識の欠如だった。このうち前者は、世界に共通した現象ともいえるが、オーストリアの場合、内戦にまで発展してしまった。最終的には非民主主義的な体制が、共和制に終止符を打った。 いっぽう、後者はドイツ語文化圏のオーストリアならではの問題である。ハプスブルク帝国の崩壊は、スラブ諸民族やハンガリーの人びとがそこから独立していく過程でもあったが、そのとき、取り残されたドイツ語を話す人びとは、必ずしも「オ
- 教育
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教育論レジュメドイツ
- ドイツ―過去の克服を越えて 反ナチ国家ドイツ ２０００年１１月９日、右翼急進主義と対決するデモンストレーションのため２０万人の市民が集まり、大統領や多くの著名人が参加した。この日はドイツ各地で反右翼デモが行われたが、その背景として、右翼急進主義者が外国人を襲撃するなどの事件が、夏から連日メディアを賑わせていたという事情がある。こうしたなか、連邦政府は、右翼急進主義政党の禁止を連邦憲法裁判所に申請するにいたった。いくら非民主主義だといっても、一つの政党を法律的措置によって禁止するというのは、それ自体が非民主的なように思えるが、民主主義にとって本質的な脅威となる政治勢力には政治活動を認めないというのが、ナチズムへの反省の上に立つ戦後ドイツという国家の基礎にある考えである。 自由で民主主義的な社会を維持・発展させるためには、ひとりひとりがそれにふさわしい価値観・思考方法を身につける必要があり、その点で教育が重要な意味を持っているのは、戦後ドイツを建設した人びとも良く理解していた。１９５２年には、「ドイツ国民の民主主義思想とヨーロッパ思想を堅固なものとし、それを広める」ことを目標に、連邦政治教育センターが設立され、６０年代に入るころから、学校の内外で行われる政治的啓蒙活動としてナチスの過去についての教育を強化し、最近では右翼急進主義に象徴される外国人への敵愾心や暴力の除去を、その主要課題としている。 非民主主義政党の禁止といった措置や、政治教育センターの活動などの本当の性格はむしろ反共主義にあったとの見方もある。事実、連邦憲法裁判所は、共産党を禁止し、政治教育の場でも、ナチズムとスターリニズムを結びつけて批判することは珍しくない。 いわばドイツが冷戦を勝ち抜いた時点で、その国家のあり方を評価するには慎重さが要求される。徹底した姿勢にもかかわらず、雑誌の調査では「第三帝国についてはこれ以上何も知りたくない」との意見が４５％を占め、こうした結果はドイツ国家の基礎にある民主主義理解の妥当性だけでなく、その有効性にも疑問を投げかける。 しかし、実際のドイツ社会を見れば、右翼急進主義犯罪の発生率は旧西部地域は旧東部地域の３０％程度にとどまっている。この差は、経済状況の違いや、東側での急激な価値観の転換といった要因があると推測されるが、それらを差し引いても、これまでの社会制度や政治教育に一定の効果があったことは確かである。あるいは、そういう制度が今日まで機能し、また反ナチ教育が続けられてきたこと自体意味があると言って良いかもしれない。 国際歴史教科書対話の開始 ドイツは、反ナチズムを社会秩序の基礎に置いていたとはいうものの、歴史教科書を見る限り、それが目に見えるようになるのは６０年代の後半。これは、政治教育の発展過程とも、ほぼ対応している。 一方、歴史教科書が長年にわたりナショナリズムを煽り続けてきたことが、ナチズムの一因になったという認識は、戦後ドイツに存在していた。ここから国際歴史教科書対話が開始されることになる。 国際歴史教科書対話は、複数の国の歴史研究者や教師が共通の議論の場を持ち、自国中心主義的な記述を指摘する作業を通して、客観的な歴史認識に到達しようとする試みである。こうした活動が飛躍的に発展したのは戦後で、ドイツがその中心地になった。 ドイツが多大な貢献をするようになった理由のひとつに、戦勝国による占領という経験がある。西部地域を分割占領した三国は、ナチス時代の歴史教育、さらにはナチスを生んだヴァイマル時代の歴史教育にも問題があったと
- 教育
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教育社会学1
- 設 題 ⇒「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するかについて学力の視点から述べよ。」 学歴社会とよく混同される言葉に、高学歴社会がある。高学歴社会とは、単に「高学歴者の多い社会」を意味する言葉であり、具体的には、高校卒業後の高等教育機関への進学率が50％を超える社会であるとされる。 一方、学歴社会とは、「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」を意味する言葉であると考えられる。 「学歴社会」といわれると、「受験戦争」や「偏差値輪切り体制」などといった悪いイメージが思い浮かぶ。実際、私自身そういう負のイメージが思い浮かんだのが事実である。しかしながら、こういった学歴社会になってきた背景には、それなりの必然性があったと考えられる。 明治時代がスタートし、維新政府が必要としたのは、各分野における優れた人材であり、その質的・量的に安定した供給を保証してくれる機構であった。それまでの身分社会では、主として士農工商のような封建制度下の父の身分が子どもの進路を決定した。教育についても、典型的にいえば、士族の子は藩校に行
- 佛教大学 通信 レポート 第一設題 教育社会学
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教育社会学2
- 設 題 ⇒「学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ。」 学力低下は現在、ゆとり教育の見直しという言葉とともにマスコミに登場することの多い教育関連の言葉である。この場合、ゆとり教育が原因で進行した学力低下が取り上げられ、特に近年、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が世界各国の１５歳の生徒を対象に行った学習到達度調査（ＰＩＳＡ）などの国際的な学力順位が落ちていることがその証拠であるとされることが多い。実際、２００７年１２月に発表されたＰＩＳＡ２００６の被験者（当時高校１年生）は、小学６年生からゆとり教育を受けている世代として結果が注目されたが、読解力は１４位→１５位へ（統計的には９～１６位グループ）、数学的リテラシーは６位→１０位へ（同４～９位）、科学的リテラシーは２位→６位へ（同２～５位）へ、と全分野で順位を下げる結果となった。また、同一問題による正答率の比較でも、前回を下回る問題の方が多く、理数系の分野でも学力低下を示す結果となった。 １９８０年代以降、日本の小学校から高等学校までの教育課程において推進されてきたゆとり教
- 佛教大学 通信 レポート 第二設題 教育社会学
- 550 販売中 2008/07/15
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教育心理学2
- 設 題 ⇒「適応・不適応の心理的機制、またそれからひき起こされる特徴的行動について説明せよ。」 人は、様々な環境に対して反応して生活を営んでいる。その環境は、時々刻々変化しているので、人が生きていくためには、その環境と状況に応じた行動をとらなくてはならない。さらに、単なる生命の保全だけでなく、欲求を満たして行動できるように、行動を調整していかなくてはならない。このように、主体としての個人が、欲求を満足させようとして、環境の諸条件を調和するためにとる行動や態度の調整を「適応」と呼ぶ。 このような「適応」の様態に関して、その元にある人の行動を引き起こす「動機づけ」と欲求の種類、その対立に起因する不適応状態の「葛藤」や阻害されて生じる「欲求不満」、そして、それらへの対処の仕方としての「適応機制」と「防衛機制」がある。 まず、動機づけとは、「動機」によって人間や動物が「目標」に向かって、ある種の行動に駆り立てられる心理的な作用である。「動機づけ」には「動機」が活動している状態であるが、一般的に「動機づけ」ということばの中に「動機」も含まれているものとして扱われる。「動機づけ」を引き起こす様
- 佛教大学 通信 レポート 第二設題 教育心理学
- 550 販売中 2008/07/15
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教育学入門1
- 「『教育』を表す言葉（漢語・邦語・英語）の語源のうち最も興味をもったものを一つ選び、それと関連させて、あなたの教育観を述べなさい。」 まず、教育を表す語源のうち、私が最も興味をもったものは「漢語」である。その理由は、「教」「育」という漢字それぞれが持つ意味、そしてその二つの漢字が合わさってできる「教育」という言葉が持つ意味にあった。 「『教』という字は『教えること・授けること』と『倣うこと・学ぶこと』を同時に意味している。」（P5）そして「『育』という字は自動詞として用いる場合には、子どもが生まれて大きくなる、成長して背が高く伸びることを意味し、他動詞の場合は、子どもを生み大きくする、子どもを養い、善をなさしめるという意味で使われる。」（P5）この二つを合わせた結果、「『教育』という漢字は生まれた子どもを育て、その子どもが学ぶべきことを教えることを意味し」（P5）「教育とは何よりもまず親と子の間で、親が子に対して働きかける行為であった。」（P5）私は特にこの「親と子」という所に興味をもった。 この地球に生きる生き物にとっての最初の教育者は「親」である。親は子どもに対し、最大限の愛
- 佛教大学 通信 レポート 第一設題 教育学入門
- 550 販売中 2008/07/17
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教育心理学 １
- 子どもの「個人差」について述べなさい。 「個人差」とは、顔つき・身長・性格・知能などの人それぞれに持つ違いを意味しているものである。 知能について 人の行動には、昔から知・情・意といわれてきているように、知的行動、情緒的行動、意志的行動の３つの側面があり、それぞれに個人的な特徴が表れる。そして、気質は、主として情緒的行動における特徴をもたらす個人的要因を説明する概念として、性格は気質のように情緒的行動だけでなく、意思的行動を含めて行動における特徴をもたらす個人的要因を説明する概念として用いられる。また、パーソナリティは、知的行動における特徴をもたらす個人的要因を含めて、人の全体的な行動における特徴をもたらす個人的要因を説明する概念として用いられる。したがって、パーソナリティは気質や性格より広い意味内容をもつ概念ということになるが、オールポートは「個人のうちにあって、その個人に特徴的な行動や思考を規定する、心理的・身体的体型の力動的体制である」と定義している。 知的行動には個人差があり、それぞれの子どもで特徴のあることが認められる。こうした知的行動における特徴は、それぞれの子ども
- 教育心理学
- 550 販売中 2008/07/20
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教育心理学 ２
- 子どもの「不適応行動」について述べよ。 （１）不適応行動の意味 不適応について述べる前に、まず「適応」とは何か。適応とは人が環境との間で調和の取れたよい関係を保っている状態をいう。 子どもの発達過程において、乳児期には欲求不満に起因した反抗やかんしゃくもちなどが見られることがある。しかし、次の幼児期段階になると、欲求不満に耐える力によって、欲求の満足が阻止されても不適応状態に立ち至らず済むことができるようになる。不適応の状態にまで立ち至るのは、欲求不満に耐える力が弱かったり、欲求の満足阻止する力が強大で永続的であったりするときである。 不適応行動がすべて欲求不満に起因するものではない。しかし、子どもが発達過程で欲求不満性や統制の能力をしっかり獲得できかに場合には、たちまち周囲の人々や社会と衝突して問題を引き起こすことになる。すなわち、反社会的な行動とか非行とかいわれる問題行動である。この不適応行動の現れ方がそのまま外側へ向けて反抗する形になった場合を反社会的不適応行動といい、自らの内側こもる形になった場合には非社会的不適応行動という、前者の場合には引きこもりや無気力、不登校、自
- 教育心理学
- 550 販売中 2008/07/19
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