連関資料 :: 教育について
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セクソロジー教育の研究
- セクソロジー教育の研究 レポート2 今回、先生の講義を受けて、今まで考えたこともなかった「障害を持つ方々への性教育」という概念について知り、いくつかの事例から性教育の学校への導入時期や方法について考えることができたのは、とても有意義でした。授業で紹介されたことがらや、そこから考えたことについてまとめ、今後、日本の性教育がどのように変わっていけばいいのかについて考えたことを述べようと思います。 1.七生養護学校での性教育から考えたこと 2003年、東京都の七生養護学校で、模型を使った性教育を行っていた先生が“模型を使うのは過激すぎる”と東京都から指導され、同校の校長も降格処分されたことを授業で聞いた時は、日本の性に関する考えへのタブー感を改めて感じ、悲しくなりました。 この事件についての話を聞いたあと、先生から障害者の自慰行為などについて考えるための質問がいくつかありましたが、人は皆、性欲を持ち、それは障害の有無に関わらず同じだということ、そして障害者を持つ方だからこそきちんとした教育により性に関する意識を高めていかなければいけないのだ、ということをますます感じました。 現代社会では、性の情報が氾濫しています。自らの性がいかに守られるべきか、自己決定力をつけるための知識も持たず、性の商品化に巻き込まれる子どもが健常者である私たちの中にもいます。性交年齢の低年齢化、性感染症の蔓延、性被害・加害、性搾取の実情など、子どもたちの性を巡る事態は深刻です。このような状況の中で、子どもたちに性の情報を与えないように垣根を作ることは、今の時代ではもはや不可能だと思います。情報の受け手に適切な判断能力を備えさせることで、有害情報から自己を守るようにするしかありません。薬物については、国民にその害を知らせ、子どもたちにも「覚醒剤の害」を教え、たばこの害についても、真っ黒になった肺の写真などを保健室の前に貼ったりしています。「性に関して教えるのは寝た子を起こすから止めたほうがいい」という理論で考えてみると、このように酒や薬物、たばこについての情報を子供たちに提供していくことは、それらへの子どもの関心を高め、法を犯す子どもが出てくることに繋がってはいかないでしょうか。なぜ、性に関してだけ、その意味を科学的に知らせることができないのでしょうか。子どもたちの疑問に応えず、視野から隠そうとするのはやはりおかしいと思います。 このように性をタブーとする既成観念が日本にはあります。性について人の前でおおっぴらに語ることは、少しとはいえ後ろめたさを感じてしまう人がほとんどではないかと思います。既婚男性ははばかることが賢明でしょうが、未婚の男性が、風俗みたいなものに行くのにも人目を気にしてしまう、そんな世の中です。日本は性についてかなり閉鎖的だと思います。 そのことが、親や学校を含めた日本の子どもへの性教育にかなり影響を及ぼしていると思います。 幼いながらの好奇心で、親に性に関する質問をする子どもは少なくないでしょう。「私はどこからきたの？」「お父さんにはペニスがあるけどお母さんにないのはなぜ？」など、例をあげればきりがないでしょう。性の概念がない子どもにとっては、しょうがないことだと思います。僕は、小さい頃から、子どもに体や性に関する認識をつくっていくことは、軽んじてはいけないことだと思います。子どもは、小さい頃から、自分で自分のことを発見し、さまざまな概念を勉強し、その中で自分の体についても認識をします。親の教育によって知識を深めます。多くの親たちは、手や足、顔などの体
- レポート 教育学 セクソロジー 障害者 教育
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子供の美術教育
- ○美術教育の目標 教育というものは人の様々な欲求を満足(制御)させ、人として望ましい方向に成長、発達させるものであり、美術教育もその一端を担っているわけであるが、知的教育・技能教育というよりは自発的な創作を通して自由に心象を表現させ、自己実現の喜びを味あわせることによってより人間性のある人間へと成長、発達することを援助するといった意味合いのほうが強い。だから、幼児から児童期にかけては子供の創造的な自己表現活動を中心に育てることが望ましいのである。それから成長とともに自分を表現するのにそれなりの技術を必要とするので、造形性の能力を伸ばすことに重点がおかれるようになる。そして、これらの能力が生活に生かせるように導いていくことも大切であろうと思う。また、美術による道徳教育の意義（禁止などの積極的教育よりも子供たちが行為をすることによって事物を学ばせる消極的教育に意味をおく）にも注目していきたいと思う。
- レポート 教育学 子供の絵 図工科指導 美術教育
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特別支援教育
- 先進国の中では発達支援や教育の考え方は従来とは変化してきている｡動向としてはボトムアップアプローチからアップダウンアプローチへ、メインストリーミングからインクルージョン､個別支援へという流れである｡ 国際的な動向としてはアメリカ合衆国やイギリスなど欧米の先進国では心身に障害がなくとも特別な教育的ニーズを持つ子どもを特殊教育の対象に含めるようになった。特別な教育的ニーズ、つまり学習障害やその周辺のニーズに加え､被虐待児や経済的に困難なども支援できるシステムである｡このことによってアメリカでは学齢期の１０パーセント以上､またイギリスでも２０パーセントを目指して特殊教育が広がりつつある｡その際の教育形態もきわめて多様化され、盲、聾、養護学校や特殊学級のほかに、通常の学級で学習しながら必要に応じて特別な教室に通って特殊教育を受ける、いわゆる通級による指導や、さらに、通常の学級担任のほかに特殊教育の専門教師をつけたり、担任に指導助言を与えたりして、通常の学級においても特殊教育が行われている｡ 日本でも盲､聾､養護学校と特殊学級において、学齢期の０．９パーセントが特殊教育を受けているが、この数字は欧米諸国に比べてあまりにも少ないので特別支援の必要な子どもが十分に把握されておらず、支援が受けられていない現状が予測される｡学校教員がより幅広い視点で子どもの必要な支援の需要に気がついて方策を考えられるようにならなければならない｡それがなければシステムが充実しても十分に生かされない。支援制度の充実と共に学校教員が従来の障害があるのかないのか､普通か普通でないのかという視点ではなく個々の子どもがどんな支援を必要としているのか子どもに寄り添って考える視点への転換が重要であろう｡
- レポート 教育学 特別支援教育 インクルージョン 英米 個別支援
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