連関資料 :: 教育について
資料:11,683件
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教育評価
- まず、私たちが評価と聞いて思い浮かぶものは、やはり「通知表」・「テスト」ではないだろうか。 ここで、学校でテストを行ったとしよう。私たちは、点数をとるためだけに必死に勉強し、多くのものを覚え、それを頭に詰め込み、テストに臨んでいた。しかし、そのときの得点はどんな性質の数値であろうか。まず、0点を取ったからといってそれが必ずしも、テストで測定しようとしている内容についてまったく理解していないということにはならないだろう。そして、1問1問には配点というものがあるが、ある問いの1点1点の違いはそれに見合った理解の程度の違いを反映するものでもないだろう。また、配点を固定して考えれば、得点の大小は順序の違いを示すことになる。しかし、その得点が確たる根拠を持っているとは言いがたい。したがって、テストの点は順序尺度による測定の結果である。 通知表については、小学校のころは、「よくできました」・「ふつう」・「がんばりましょう」の3段階、中学校・高校のころは「5」・「4」・｢3｣・「2」・「1」の5段階、というような評価を受けていた記憶があるが、同様に、通知表の数値・記号・語句もこのテスト結果に基づいて決定されるものであれば、順序尺度による測定結果ということになる。 そうやって考えると、私たちが受けてきた「評価」という活動は、実は単に測定の一種にすぎないことがわかる。 では、「評価」は私たちの何を測定してきたのだろうか。私は、教師の定める目標を集団という枠組みの中でどれだけ理解し、その目標に近づけたかを測定していたように思う。教師がここを解ってほしいと思う部分がテストという形で出題されるため、必死になってそこを暗記し、テストで点数をとるように努めていた。そして、集団内での個人点数の位置づけから｢5｣・｢4｣・｢3｣・｢2｣・｢1｣の評価がつけられていたのではないだろうか。
- レポート 教育学 教育 評価 学校 成績
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ゆとり教育
- 1980年（昭和55年）から施行された「ゆとり」学習指導要領。それから2002年度に実現した学校教育の教科内容の3割削減（新学習指導要領）という打撃を受け、日本の普通教育は一段と衰滅への歩調を加速するのではないか。このままほっておけば、いっそう貧しい教育が日本全土でこれからの日本を支え、創っていく子供たちの才能をたち枯らせてしまう。教育は本当にゆとりでいいのだろうか。 今日、教育改革のキーワードが「ゆとり教育」と「生きる力」であり、そのために学習内容の大幅な削減がされ、同時に「学力」の低下をもたらしたと言える。その中でもっと重要な学習内容の大幅な削減は1992年実施の指導要領に比べても「小学校6年間で511時間、ゆとり教育開始の1980年指導要領比718時間、最も初等中等教育が充実していたと言われる1971年実施指導要領比では1000時間もの削減」注１）となっている。中学でも同様の状況なので、中学を卒業した段階で身につけている学習内容は当時と今では相当違うことが分かる。 日本人の多くは気がついていないが、日本の教育は、世界の国々に対して大きな遅れをとっている。「現在の日本の子供たちは、先進国やアジアの発展途上国の中で、最も内容の薄い教科書を用い、最も少ない授業時間によって主要科目を学習している。」注２）信じられないことに、現行の学習指導要領下では、中学三年生の数学と理科の学習時間をみてみると、アメリカの同学年に比べて半分、オーストリアに比べると4割しかない。その他の多くの国々に比べても、学習時間が大幅に少ない。果たしてこのままで日本は大丈夫なのであろうか。 私を含め、現代の人の多くが円周率は3となったと思っているかもしれないが、それは間違いであり、新学習指導要領に「円周率としては3.14を用いるが，目的に応じて３を用いて処理できるよう配慮するものとする。」注３）とある。
- レポート 教育学 ゆとり教育 学習 教育 指導
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教育原論
- S0101 教育原論・科目最終試験対策 過去問を調べ、佛教大学通信教育部の2010~11年度の科目最終試験対策として作成しております。 教科書を参考に要点をまとめて、効率よく試験勉強できるように作成しています。 制作にはかなり時間を要しましたが、この資料のお陰で一度も不合格なく、免許取得に至りました。 皆さんのお役に立てれば、幸いです。 試験は4科目受験するとして・・・これらの資料があれば、約一週間前から勉強すれば間に合うと思います☆ この資料を元に、ご自身が覚えやすいように資料を作り直していただけたらと思います。 他にも格安で、レポート・科目最終試験対策を公開しています。
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全体公開 2022/08/19
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人権教育
- 「同和教育の意義・歴史を概括し、学校における同和(人権)教育実践の具体的なあり方について述べなさい。」 ・同和教育の意義 同和教育とは、同和問題を解決するための教育の営みの総称である。同和問題を大枠として、部落差別問題として定義すると、同和教育は部落差別を無くすための全ての教育活動と定義することが出来る。 また、同和教育は単なる一社会問題としてのみではなく、人権教育と「差別を許さない」という共通基盤を持つものである。 ・同和教育の歴史 戦後の同和教育は、同和地区児童・生徒の長欠・腐臭学の解消に向けた就学奨励事業から始まった。 1952年、オールロマンス差別事件糾弾要項の「差別は市政の中に」で、同和地区児童・生徒の「不就学児童を無くする対策を即時たてること」を同和教育行政における最重要課題と位置づけた。この糾弾闘争をうけて京都市は「今後の同和施策運営要領」を策定し、これにもとづいて戦後初めての同和教育費200万円が52年度予算として計上された。また、同和教育費は、その後も年々増加されるようになった。 60年代に入り、同和地区と京都市の生徒間で高校進学率に約40ポイントの格差があったため、京都市の同和教育は長欠・不就学の取組から学力・進路保障への取組へと変化していった。 1964年、京都市は「教育の分野において、それぞれの公務員がその主体性と責任で同和地区児童・生徒の学力向上を至上目標とした実践活動を推進する」という同和教育目標を策定する。その後、進学促進ホール・補修学級・学習センター設置などの試みにより、1997年には京都全市と同和地区間の高校進学率はほぼ比肩するものとなった。 同和教育は、教育の原点であると言われることが多い。また日本国憲法や教育基本法などの条文に記された理念の実質化を目指した実践でもあった。すなわち、一人一人の教育権を保障するとともに、「確かな学力」の定義を目指し、「平和的な国家及び社会の形成者として、真理と正義を愛し、個人の価値をたつとび、勤労と責任を重んじ、自主的精神に充ちた心身ともに健康な」児童・生徒を育てる取り組みそのものであったと言えよう。 同和(人権)教育は、特別な教育活動として矮小化される傾向がある。差別・人権問題が、被差別者の問題すなわち学習者にとって他人事・他の世界の問題として理解・認識されていることが多い。そういった中で、生徒（学習者）達の身近な現状から知っていくことが差別・人権問題を学ぶ上での第一歩と繋がると言えよう。 ・具体的学習課題 人権問題を学習する際、その歴史的背景を知ることはとても重要になってくる。京都では、在日コリアンや在日韓国・朝鮮人に対する差別問題が昔からある。近畿地方には全国の在日朝鮮人の１／３が住んでいると言われ、京都市内で考えてみると、歴史的に被差別部落とされた地域は２１地区で京都全行政区に存在しているが、行政的に同和地区指定された地域は、１２地区で１０行政区に位置している。また、京都市内の外国人登録者のうち韓国・朝鮮籍の人数は約３万人であるが、最も多い行政区と少ない行政区との間には９倍強の開きがある。 そういった問題や出来事を学習に取り入れ、子ども達に自分達の身近な問題と認識させ、学ぶ意欲を伸ばすことが大切であると言えよう。 ・小学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方 同和（人権）教育の具体的な取り組み方として、まず教師が生徒達に歴史の授業で用いた教材や資料をもとに在日コリアンなどの歴史について解説する必要がある。また実際に在日コリアンや在日韓国・朝鮮人の方を
- レポート 教育学 人権 同和教育 在日コリアン 差別 京都
- 550 販売中 2009/12/24
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基礎教育?
- 欧米における教育の源流は古代ギリシア・ローマにまで遡る。ギリシアの代表的な都市スパルタとアテナイでは少数の自由民が奴隷を支配し、かつ外敵とも戦う必要があった為軍事教育が全てにおいて優先され、男子は良き戦士になる為女子は良き戦士の母となるための教育がなされていた。 その後ソクラテスによって人間性尊重の考え方が生まれる。その考えは弟子のプラトンに受け継がれさらに彼は芸術の教育的意義を認めた。また、一部の制約があるが「教育とは一部の特権階級のものでは無く一般人に対しても同じく必要である」という近代的教育思想の源流を生み出したのも彼の注目すべき点と言える。 ローマ時代の教育目的はギリシア時代のそれの延長上に考えられるが、国家への奉仕だけでは無く具体的な生活に役に立つものを学ぶことも教育目的とされた。この傾向は具体性を求める法律を発達させることになった。 中世に入るとカトリック教会の教育支配により来世の為の教育が主張されるようになり、階級制の限界があるにせよかつて求められた人との調和というような個人的なものは否定されるようになった。そんな中学問の分野で大きな位置を占めたのがスコラ哲学でありトマス・アクイナスによって人間の努力の目標は来世の幸福であると説かれた。
- レポート 教育学 教育 目的 歴史
- 550 販売中 2006/11/06
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平和教育とは
- 日本国語大辞典 平和を実現し守るための教育。国民国家成立以来の国家と国民に対する忠誠を中心とする教育の限界を反省し、国民間の敵意や憎悪を取り除き、人類としての普遍的自覚を育てることを主眼とする。 新教育学大事典 〔定義〕 国際理解を深め、戦争を防ぎ、平和を維持するための教育活動。学校教育の一領域として扱われるが、広く家庭教育・社会教育にもつながり、平和の実現という観点から、教育の内容や方法を問い直す機能をももっている。したがって教育運動の面ももつ。 〔内容〕 （１）直接的な教育内容 拡張や支配のための戦争、抑圧のための武力や暴力の行使は絶対許されないことについての理解――明確な、情動面に影響するほどの（そのために戦争犠牲者の状況についての具体的資料が必要）――、戦争や武力行使は、諸国諸民族間の緊張のもとになる経済的政治的諸要因さらに民族や文化についての偏見・無知によって引き起こされる、ということについての理解（理解にいたるまでの分析が必要）、国際協力や世界平和の発展に対する現実の障害についての同じように分析を通しての理解、平和維持のために国際法を尊重すること、および科学、技術を戦争のために絶対使ってはならないことについての理解が、平和教育の基本的内容である。（後略） （２）基底となる教育内容 学級、学年、学校、あるいは地域の中で、不当な抑圧を受けて苦しんでいる人を黙って見過ごすことができないような人間に育てる指導が平和教育の根本である。（後略） 国語辞典でも、教育学事典の「基底となる教育内容」でも、「戦争」という言葉が出てこないことに注目したい。戦争だけを取り上げるのが「平和教育」ではないのである。ただし、「平和教育」の出発点はやはり戦争であることも事実である。
- レポート 教育学 平和教育 日教組 長田新
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道徳教育
- 『現代の道徳教育の課題について』 今日においては、家庭や地域の教育力が低下してきているといわれるように人間としての基本的な生活習慣や、対人関係を構築・維持していくための方法などを習得していない児童・生徒が増加している。これからの社会（変化が激しい、先行き不透明な、厳しい時代）を生き抜くためには「生きる力」が必要不可欠である。 「生きる力」とは、自分で課題を見つけ・自ら学び・自ら考え・主体的に判断し、行動し・よりよく問題を解決する能力・自らを律しつつ・他人と協調し・他人を思いやる心や・感動する心など・豊かな人間性とたくましく生きるための・健康や体力を指している。 しかし、「生きる力」はいわば人間として生きていくための必要最低限度の能力であり、大切なことは「ただ生きるということではなくて、よく生きること」、すなわち個人の個性、能力、興味・関心に合った「生き方」をすることであり、「生き甲斐」、つまり人間として生きる意味を感じ、確かめることである。 「よく生きる」とは「幸福になる」と同義語だと私は考える。人間は誰しも自分が幸福になることを望まない人はいない。幸福の定義は人によりそれぞれであるが、共通して言えることは人間としての感情を持ち、それを表現できることだと考える。 フランスの哲学者デカルトによると、究極の道徳として「高邁する心（ジェネロジテ）」ということを考えた。 「驚き」、「愛」、「憎しみ」、「欲望」、「喜び」、「悲しみ」の６つを基本的な情念と考え、こうした情念を統御する決意を、つまりは意志を正しく使用しようとする決意を、自分自身のうちに感じることであると言っている。 また、イギリスの哲学者ベーコンは誤りのない知が人間に幸福をもたらすと考えた。現代社会においては多くの情報が氾濫している。そうした情報の氾濫の中で逆に人間は本当の意味で大切な知を見失いがちである。 ギリシアの哲学者ソクラテスによれば、人間は例え知恵があると思い込んでいたとしても、実際には「善美のことがらは、何も知らない」。人間は知らないということを知ること、つまり「無知の知」を出発点にして、知を愛し求めていかなければならないと言っている。 自ら学び、自ら考える力が損なわれつつある現代社会の児童生徒においても、このソクラテスの言葉はとても大切なものだと私は考える。 知を学ぶには大変なエネルギーと努力が必要である。具体的には多くの生徒が一度は経験する受験においては熾烈を極める。努力をすれば必ず幸福になれるというわけではないが、幸福になった者はみなすべからく努力している。その努力を怠ったときが人間としての「生き方」を否定し、「生き甲斐」を失うことである。 また、特に近年、数多く発生している子どもの自殺や殺人、いじめ、非行などの問題行動にしても、環境破壊の問題にしても、「生命・生（活）・いのち」の連関や自他の生命や人格・人権を尊重する態度のみならず、生きとし生けるものに対する思いやり、いたわりの心の欠如から起こっている場合が少なくなく、人間尊重の精神より一層の深化・拡大が必要とされている。 このような観点から「道徳教育」は、児童生徒一人ひとりが「生命・生（活）・いのち」の連関を重視しつつ、人間尊重の精神と生命に対する畏敬の念を育て、それらを家庭、学校、その他社会における具体的な生活の中で生かすことができるようにならなければならない。 １９９６年７月に出された第１５期中央教育審議会第一次答申では「道徳教育」及び「道徳」の時間の目標は「教育基本法及び学校教育法に定められた教育の根本精神に基づき、
- 現代の道徳教育の課題について
- 550 販売中 2008/03/06
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