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連関資料 :: 科学とは

資料:334件

  • 科学とは何か--「二つの文化」論から「知のモード」論へ
  • 科学とは何か--「二つの文化」論から「知のモード」論へ 科学の独立と科学者の誕生 　英語のscientist（科学者）という言葉が創られたのは1830年代のことであった。すでにscienceという言葉はあったが、philosophyとほぼ同義語として用いられており、ともに広い意味での知的探求（哲学）とその成果としての知識を意味していた。したがって、自然を対象とした知的探求は哲学の一部としての自然哲学（natural philosophy）であり、例えば、ニュートン（1642-1727）は、自然哲学者（natural philosopher）と呼ばれたのである。しかし、19世紀になると、philosophy（哲学）から、自然を対象とし実験や観察を方法とする固有の学問分野としてのscience（科学）が独立し、科学を探究する専門家としての科学者が誕生したのである。 　「科学の独立」と「科学者の誕生」は、教育・研究の場としての大学の発展拡大と時期を同じくしていた。中世以来の伝統を有するヨーロッパの大学では、（自然）科学を教え研究する部門はなかったのだが、19世紀を通じて自然科学の教育・研究が次第に拡充強化され、科学者が養成されるようになった。従来の人文的伝統を中心とした大学・知識社会の中に、新しく科学的伝統が加わったったのである。科学は次々に新しい専門分野を開拓して勢力を拡大するとともに、20世紀に入ると技術と深く結びつき、「科学技術」として経済社会や政治に大きな影響を及ぼすに至った。 スノーの「二つの文化」論とクーンの科学論 　科学の専門細分化と科学技術の影響力の拡大の結果、深刻な文化的危機が生じつつあるのではないかとの懸念が表明された。1959年、イギリスの著作家C.P.スノー（1905-1980）は「二つの文化と科学革命」と題された講演で、科学革命（20世紀前半における科学技術の発展をスノーは「科学革命」と呼んだ）の結果、西欧の知識人社会に大きな亀裂が生じつつあると論じたのである。すなわち、スノーは人文的文化（その代表としての文学者）と科学的文化（その代表としての物理学者）の間には越えがたい亀裂＝溝があり、両者は互いに理解しあうことができず、言葉さえ通じなくなってしまっていると論じ、これは西欧文化における危機だと警鐘を鳴らしたのである。スノー自身、物理学者としての経験をもつ評論家・小説家という特異なキャリアの持ち主であり、文化の分裂に深刻な懸念を抱いたのであった。文化の分裂という危機に対するスノーの処方箋は、科学革命という現実を踏まえて、文系知識人が科学技術に対する基本的な認識と理解をもつよう努力すべきではないか、というものであった。 　スノーの講演の数年後、クーンの『科学革命の構造』が出版された（1962年）。物理学者から科学史家に転じたT.S.クーン（1922-1996）は、科学研究は「一般に認められた科学的業績で、一時期の間、専門家に対して問い方や答え方のモデルを与える」パラダイム（paradigm）を基盤に遂行されると論じ、科学の歴史を「パラダイム・チェンジ＝科学革命」の歴史と捉えた。クーンの科学論は従来の累積的・連続的な科学史観を根底からくつがえすとともに、自然科学（の各専門分野）には明確なパラダイムがあるが、人文・社会科学にはパラダイムがみてとれないと論じて、自然科学と人文・社会科学の差異を浮き彫りにし、「二つの文化」の存在を科学論の立場から裏付けた。 総合科学の試み 　このように、1960年代には、事態を憂慮するかどうかは
  • 全体公開 2007/12/24
  • 閲覧(2,376)
  • 科学社会学の歩み－－エピソードで綴る回想録
  • Ｒ・Ｋ・マートン『科学社会学の歩み－－エピソードで綴る回想録』サイエンス社、一九八三年、xv + 二五八頁。 訳者あとがき 　本書はRobert K. Merton, The Sociology of Science: An Episodic Memoir, Southern Illinois University Press, 1979の全訳である。（ただし、「序文」で著者が述べているように、本書は元来、同じ出版社から一九七七年に刊行されたRobert K. Merton and Jerry Gaston(eds.), The Sociology of Science in Europeの第Ⅰ部として執筆されたものである。） 　著者ロバート・Ｋ・マートンはアメリカの代表的な社会学者の一人であり、主著『社会理論と社会構造』（みすず書房）の邦訳などを通じて、我が国でも広く知られている。その研究対象は多岐にわたっているが、マートン社会学の出発点が学位論文「十七世紀英国における科学・技術・社会」（一九三八年）にあったこと、すなわち「科学の（歴史）社会学」こそマートン社会学の中核をなしていることは、夙にしられていたが、本回想録はその辺の事情を、一層具体的に明らかにしてくれた。 　さて、われわれは本書において、科学社会学という専門分野の歩みを「科学社会学の父」とでもいうべきマートンの眼を通してみることができるわけであるが、本書では言及されていない科学社会学における新しい動向を簡単にみておきたい。 　科学社会学の専門としていちはやく産声をあげたのは『科学の社会的研究』Social Studies of Science: An International Review in the Social Dimension of Science and Technologyである。一九八二年で十二巻を数えるこの雑誌は、現在二人の英国の研究者、Ｄ・エッジとＲ・マックロードを中心に編集されているが、プロソポグラフィーや引用分析などを含めて数量的アプローチが重視されていること、さまざまな専門分野－科学者集団の形成をめぐる実証的な研究が多いこと、さらには科学政策的な問題関心が強いことなど、大ざっぱにいって、本書で縷々展開されているマートン流の科学観および科学社会学を踏襲しているとみてよいだろう。 　これに対して、一九七七年から年報形式で刊行され始めた『科学社会学年報』Sociology of the Sciences: A Yearbookは、マートン流の科学観および科学社会学を批判し、乗り越えようとする立場から編集がなされているように思われる。というのも、マートンは本書の末尾で、クーンの『科学革命の構造』を曲解したと（マートンがみなす）「鬼子たち」をその相対主義的科学観の故に厳しく断罪しているが、『年報』に依る論者たちは、まさに相対主義的科学観に基づく科学社会学の構築を目指しているからである。たとえば、『年報』は「編集方針」として次のような科学観を呈示している。 　 　本『年報』の基本的な立場は、科学とは自然現象ならびに社会現象を理解するために社会的に構成された複合体である、と考えるところにある。したがって、本『年報』が目指しているのは、諸科学の発展の道を、一つの経過に還元してしまうような、科学知識に関する単一で一面的な図式の克服である。また本『年報』は科学知識の発展に関する研究と科学者に関する研究をあわせて行わねばならないと考えており、さらに社会変革や社会発展をめ
  • 全体公開 2007/12/24
  • 閲覧(1,762)
  • 書評：「科学革命」とは何だったのか－－新しい歴史観の試み
  • Ｓ・シェイピン（川田勝訳）『「科学革命」とは何だったのか－－新しい歴史観の試み』 白水社、一九九八年、二二二 ＋ Lvii頁。 　本書は「科学革命というようなものはなかった、これが本書の主張である」（九頁）という衝撃的な書き出しで始まり、「「科学革命」という文化遺産は最終的には否定されるべきなのだ」（二○八頁）という、これまた衝撃的な結論で終わっている。 　なぜ衝撃的なのか？　かつてＨ・バターフィールドは「それ〔科学革命〕は、キリスト教の出現以来他に例を見ない目覚ましい出来事なのであって、これに比べれば、あのルネサンスや宗教改革も、中世キリスト教世界における挿話的な事件、内輪の交替劇にすぎなくなってしまうのである」と書いた（『近代科学の誕生』（渡辺正雄訳、講談社学術文庫、一四頁）。バターフィールドのこの問題提起によって、科学史研究は歴史学の一分野として確立することになったのであった。実際、科学史研究の末端に連なる評者も、その昔、バターフィールドの原著を読むことから科学史の勉強を始めたのだった。しかしシェイピンが言うように、科学革命などなかったとすれば、科学史研究の大前提は崩れることに
  • 歴史 キリスト教 科学 哲学 自然 産業革命 革命 研究 キリスト
  • 全体公開 2007/12/24
  • 閲覧(4,073)
  • 競争に勝つ大学　科学技術システムの再構築に向けて
  • 澤田裕・寺澤達也・井上悟志（編著） 『競争に勝つ大学　科学技術システムの再構築に向けて』 東洋経済新報社、2005年、312頁。 　大学教員になったばかりの頃、欧米の、特にアメリカの大学では、「発表せよ、さもなくば破滅だ」（Publish, or perish.）という言い方がある、と聞いた。研究成果を次々に論文として発表し続けなければ、研究者としてやっていけなくなる。大学教員となっていても、テニュア（終身在職権）をもらえず大学を追われてしまう、たとえテニュアを持っていても居づらくなってしまうということであった。ずいぶん厳しい世界だと感心した。いくつかの偶然が重なって大学教員（助手）になったものの、さしたる抱負も野心もなかった評者は、競争心や向上心に欠ける自らの性格を顧みて、意気地のない言い方だが、「アメリカの大学人でなくて良かった」と胸をなでおろしたものである。日本の大学の場合、近年は任期付き雇用という形態が増えてきているとはいえ、どのような職階であれ、就職した時点でテニュアを付与されたも同然だからである。しかし、本書を読むと、アメリカの大学は、「発表せよ、さもなくば破滅だ」よりも、はるかに厳しい状況にあることが分かる。 　研究成果を挙げ、論文を発表するためには、研究のためのなにがしかの資金が必要である。自然科学分野では最新の設備や優秀なスタッフも不可欠である。しかるに、アメリカの大学では、日本の国立大学のように（2004年春の国立大学の法人化以降、大幅に減額されたとはいえ）毎年支給される一定額の研究費のようなものは存在しないし、教授であれば設備やスタッフが自動的にあてがわれるということもない。さらに、多くの場合、給与も大学からは9ヶ月分しか支給されない。そのため、アメリカの大学人は、設備を購入しスタッフを雇用するための資金はもちろん、自らの生活費の一部も、政府機関や財団から提供される研究費（グラント）を獲得することによって賄わねばならないのである。「発表せよ、さもなくば破滅だ」以前に、「グラントを獲得せよ、さもなくば破滅だ」ということになる。 　したがって、グラントをめぐる獲得競争は激烈にならざるを得ない。個々の研究者にとって死活問題であるだけではない。研究者の所属する大学にとっても、どれだけのグラントを獲得できるかは死活問題だからである。というのも、グラントにはオーバーヘッド（間接経費、グラントの約半額とのこと）が伴い、それが大学にとって重要な資源となっているからである。大学はオーバーヘッドとして得た資金で、研究に必要な設備や備品の充実にあてるだけでなく、戦略的に重要と思われる部門を重点的に強化し、その大学の特色とする。また、獲得したグラントの数と金額は大学のランキングに大きく影響する。したがって、大学は教員人事にあたっては、グラントをとれそうな教員を鵜の目鷹の目でさがしてヘッドハンティングする。 　このような状況の下では、ランキング上位の大学といえども安穏としていられないし、下位の大学にとってはチャンスがあるということになる。本書によれば、アメリカの大学システムに見られる、この競争的環境こそ、アメリカの大学の活力の源泉であり、その結果、アメリカの科学技術は世界トップレベルとなり、アメリカの経済的繁栄が可能になっている、ということになる。 　日本の大学でも一昔前と較べると、毎年定常的に支給される研究費が少なくなり、一方で科学研究費補助金に代表される外部からの競争的研究資金の比重が大きくなってきた。その結果、日本の大学でもアメリカの
  • 全体公開 2007/12/24
  • 閲覧(1,483)
  • 西洋で生まれた科学技術の特徴と日本の自然観を比較する
  • 西洋で生まれた科学技術の特徴と日本の自然観を比較する 　西洋では17世紀の科学革命によって宇宙観や思想が一新された。当時は自然研究に宗教的な動機が伴っていたのである。その動機とは、ユダヤ・キリスト教にみられる「神の世界創造」つまり神が世界（自然）を作ったので、自然を通して神を理解しよう（＝自然神学）というものであり、18世紀後半、その仮説が不要になっても近代科学は自然神学の延長であった。 　しかし近代科学では人間が自然を超越し、支配しようとしていた。神が創ったために神と同等であるとされた自然を超越するということは、完全に神の存在を自然から切り離したから可能になったのだろう。近代自然哲学者（＝科学者）は、自然の研究は神から与えられた「自然という書物」を読み解くことと考えた。これは宗教的動機に基づいていたと言える。それはこの時点では、まだ科学技術とキリスト教（神）の複雑な関係があったのだ。それはガリレオの弾劾に見て取ることができるだろう。 　今日西洋の「科学技術」は神への信仰と自然探求を完全に切り離し、宗教的動機が消え、人間の進歩のために利用するようになった。聖俗革命では「神−自然−人間」という図式から「自然−人間」という図式へ移行したのだ。また西洋の自然研究では数学が用いられた。 　一方、日本において「自然」とは本来「おのずから」という意味であったが、西洋文化の投入により、natureの翻訳語としての「自然」も含むようになった。日本における自然観は西洋のものとはかなり異なっていた。 　日本の古代世界において人間と自然は共通の生命の中で互いに対応しており、人間と自然の分離がなかった。人間は自然の一部であったのだ。 　古代末期及び中世では、中国の仏教や芸術に刺激を受けた。
  • レポート 社会学 科学技術 自然観 西洋
  • 550 販売中 2005/11/21
  • 閲覧(5,086)
  • 遺伝子組換え植物の問題点とその科学的考察
  • 遺伝子組換え植物の問題点とその科学的考察 遺伝子組換え技術はバイオテクノロジーの中核をなす技術であり、２０世紀に開発された最も影響力を持つ技術の一つと言える。遺伝子組換え技術を否定する人の中には、遺伝子組換え技術そのものを敵視する人がいる。しかし、この技術によって、発生、分化、老化、免疫、ガン発生などの生命現象や、遺伝病を含むいろいろな病気が起こる機構などが解明されてきたことは忘れてはならない。感染症を起こす病原体や他の生物の構造や機能も、分子のレベルで明らかにされつつある。生物薬品の生産や疾患の治療法にもこの技術から得られた知見が役立っている。医学生物学の分野に及ぼした影響は計り知れない。また、近未来で起こる人口爆発による食糧危機や、現在も存在する１０億人以上の飢えた人たちを考えると、遺伝子組換え作物が彼らの救いとなる可能性は大きい。将来の飢餓を避けるためには、多くの人たちに遺伝子組換え技術への理解を求めることが必要である。そのためにも遺伝子組換え技術がもつ問題を解決することが課題となる。ここでは健康面、環境面、倫理面の問題について論じる。 健康への影響 一般の人々は、食品は完全に安全か危険かの二つの判断基準でしか見ていない。しかし実際は、危険度がゼロの食品はありえない。全ての食品は微量ながらも人に有害な物質を持っている。ダイオキシンのような外来性の汚染物と、ジャガイモのソラニンのような内在性の有害物質である。そうした有害物質が問題とならないのは、微量であるため深刻な障害が起こらないからである。食品の加工過程でその作用が減毒することもあるし、また我々の体にはこうした有害物質を解毒化する機構も備えている。よって少量含まれる毒素などは無害そのものである。 それに加えて、市場に出ている遺伝子組換え製品は厳格な安全審査を通過したものである。殺虫成分などの新規の遺伝子産物を含んだ作物については、急性毒性試験などの多くの動物実験がなされてきた。安全性が確認された組換え作物については、全ての試験で問題のなかったことが分かっている。例えば殺虫作用の高いＢＴ毒素を含んだトウモロコシにおいて、人が食べる量に換算して２０００万倍以上のＢＴ毒素をマウスに与えても悪影響は出ていない。同様のジャガイモにおいても顕著な悪影響は出ていない。科学者の見地から見たとき、これなら十分な安全性があるといえる。たとえ若干の毒性に関する問題があっても、トウモロコシや大豆は生では食すことはなく、加熱によって殺虫毒素や他の新規に導入されたタンパク質はその作用を失う。また急性毒性試験では上記のように大量の毒素を与えても影響を受ける動物がいない、こうしたものに慢性毒性が現れることはない、という認識が広くなされている。しかし、物事を科学者の共通認識だけで進めると、予期せぬ事態が招くこともある。 環境への影響 遺伝子組換え作物が環境によからぬ影響を与えるのではないかと言う疑念は、多くの人々が唱えている。有名なものとしては、殺虫毒素を作るトウモロコシの花粉が蝶を殺した、除草剤耐性の雑草が生まれた、殺虫毒素の効かない害虫が増えた、などの報告がある。 殺虫毒素を作るトウモロコシの花粉が蝶を殺したというのは、蝶が昆虫である以上十分考えられる。逆にいえばなぜ害虫以外の虫がその毒素で死なないのかが不思議な話で、昆虫類は確実に影響を受ける。ただし、このことが直接昆虫の生息に大きな打撃を与えるということにはならない。自然環境に出た場合、トウモロコシの花粉密度は、トウモロコシからの距離が遠くなれば低下する。また、花粉
  • レポート 農学 遺伝子 組み換え 遺伝子組み換え 遺伝子組換
  • 550 販売中 2006/11/27
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