連関資料 :: 科学とは
資料:334件
-
日大通信 科学哲学 課題2(新教材)
- 日本大学通信教育部 2019～2022年度 リポート課題集 「論理実証主義」は，それ以後の科学哲学の流れにおいて，どのように批判されたか。
- 日大通信 日本大学通信教育部 哲学
990 販売中 2021/04/27- 閲覧(1,795)
-
【玉川大学】（コア）地球科学入門「大陸移動」
- ※このレポートは、玉川大学通信教育部・科目名「（コア）地球科学入門」平成22年度課題の合格済レポートです。 教員による評価・批評は以下の通りです。 ＜評価＞ A（合格） ＜批評＞ 大陸移動説からプレートテクトニクスへの流れ、その発想の根拠となる事実・現象を要領よくまとめられた良いレポートです。 最新のプレートテクトニクスについての根拠、考えについてもまとめられればよかったですが。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ 今まで様々な人たちが地球はどのような構造になっていて、どのように動いているのかという疑問に取り組んできた。その中で有力な説として後世まで語り継がれてきたのが、大陸移動説をはじめ、海洋底拡大説、プレートテクトニクスである。 このレポートでは、これらの内容を理解するために、まず、歴史の流れに沿って諸説を概観する。次に、各説の内容と説の根拠となる現象や事実を詳しく述べる。 まず、時系列で諸説を概観する。すなわち、大陸移動説、海洋底拡大説、プレートテクトニクスの順である。 1910年代、ドイツの地球物理学者ウェゲナーは、大西洋を挟むアフリカ大陸と南アメリカ大陸の海岸線の類似から、大陸移動説を唱えた。ウェゲナーは地質構造の連続性、化石分布、氷河の痕跡などの有力な証拠を提示し、一定の支持を得たが大陸移動の原動力を説明できず、この説は徐々に衰退していった。しかし、1950年代に入り、各大陸の岩石に記録されている残留磁気から求められる磁北移動曲線が異なることが明らかとなり、大陸移動説が復活した。 海底地形、熱流量などの研究成果からヘス、ディーツらが1960年代前半に海洋底拡大説を唱え、さらに海底岩石の古地磁気磁化方位が海嶺をはさんで対称の縞模様となることが発見されたことで、海嶺でマントル物質が沸き上がり海洋底をつくってそれが両脇に動いていくと言う海洋底拡大説が多くの地球科学者に受け入れられるようになった。 1960年代後半、マッケンジー，モーガン，ルピションらが地震の起こり方，トランスフォーム断層の走向，地磁気縞模様から推定される海洋底拡大速度などのデータを用いて、地球表面を剛体として移動するプレートという概念を導入し、主要なプレートの運動を決定した。これが海洋底拡大説、大陸移動説を取り込んだプレートテクトニクスである。 このように、地球の仕組みが少しずつ解明されてきた。現在ではプレートテクトニクスの考えを乗り越えたプルームテクトニクスという考え方も出てきており、さらに細かくより詳細に地球を捉えてきている。 次に、各説の内容や、その説の根拠となる現象や事実について詳しく述べる。 大陸移動説とは、現在の大陸はかつて全てひとつにまとまっていたとする説である。ドイツ…
- アメリカ 科学 ドイツ 物理 地球 運動 地震 調査 研究 記録 玉川 通信
- 990 販売中 2015/07/07
- 閲覧(3,810)
-
競争に勝つ大学 科学技術システムの再構築に向けて
- 澤田裕・寺澤達也・井上悟志（編著） 『競争に勝つ大学 科学技術システムの再構築に向けて』 東洋経済新報社、2005年、312頁。 大学教員になったばかりの頃、欧米の、特にアメリカの大学では、「発表せよ、さもなくば破滅だ」（Publish, or perish.）という言い方がある、と聞いた。研究成果を次々に論文として発表し続けなければ、研究者としてやっていけなくなる。大学教員となっていても、テニュア（終身在職権）をもらえず大学を追われてしまう、たとえテニュアを持っていても居づらくなってしまうということであった。ずいぶん厳しい世界だと感心した。いくつかの偶然が重なって大学教員（助手）になったものの、さしたる抱負も野心もなかった評者は、競争心や向上心に欠ける自らの性格を顧みて、意気地のない言い方だが、「アメリカの大学人でなくて良かった」と胸をなでおろしたものである。日本の大学の場合、近年は任期付き雇用という形態が増えてきているとはいえ、どのような職階であれ、就職した時点でテニュアを付与されたも同然だからである。しかし、本書を読むと、アメリカの大学は、「発表せよ、さもなくば破滅だ」よりも、はるかに厳しい状況にあることが分かる。 研究成果を挙げ、論文を発表するためには、研究のためのなにがしかの資金が必要である。自然科学分野では最新の設備や優秀なスタッフも不可欠である。しかるに、アメリカの大学では、日本の国立大学のように（2004年春の国立大学の法人化以降、大幅に減額されたとはいえ）毎年支給される一定額の研究費のようなものは存在しないし、教授であれば設備やスタッフが自動的にあてがわれるということもない。さらに、多くの場合、給与も大学からは9ヶ月分しか支給されない。そのため、アメリカの大学人は、設備を購入しスタッフを雇用するための資金はもちろん、自らの生活費の一部も、政府機関や財団から提供される研究費（グラント）を獲得することによって賄わねばならないのである。「発表せよ、さもなくば破滅だ」以前に、「グラントを獲得せよ、さもなくば破滅だ」ということになる。 したがって、グラントをめぐる獲得競争は激烈にならざるを得ない。個々の研究者にとって死活問題であるだけではない。研究者の所属する大学にとっても、どれだけのグラントを獲得できるかは死活問題だからである。というのも、グラントにはオーバーヘッド（間接経費、グラントの約半額とのこと）が伴い、それが大学にとって重要な資源となっているからである。大学はオーバーヘッドとして得た資金で、研究に必要な設備や備品の充実にあてるだけでなく、戦略的に重要と思われる部門を重点的に強化し、その大学の特色とする。また、獲得したグラントの数と金額は大学のランキングに大きく影響する。したがって、大学は教員人事にあたっては、グラントをとれそうな教員を鵜の目鷹の目でさがしてヘッドハンティングする。 このような状況の下では、ランキング上位の大学といえども安穏としていられないし、下位の大学にとってはチャンスがあるということになる。本書によれば、アメリカの大学システムに見られる、この競争的環境こそ、アメリカの大学の活力の源泉であり、その結果、アメリカの科学技術は世界トップレベルとなり、アメリカの経済的繁栄が可能になっている、ということになる。 日本の大学でも一昔前と較べると、毎年定常的に支給される研究費が少なくなり、一方で科学研究費補助金に代表される外部からの競争的研究資金の比重が大きくなってきた。その結果、日本の大学でもアメリカの
全体公開 2007/12/24- 閲覧(1,444)
-
研究テーマ過去の経験とビジネス科学コースの特色から考えて
- 研究テーマ 過去の経験とビジネス科学コースの特色から考えて、これからの研究テーマを「ゲーム産業分析」にすることを決めた。 研究の目的 日本の専用機ゲームメーカーがオンラインゲーム市場に参入するために、ビジネスモデルの再構築方法を見つけ出すこと。 研究の概要 一口に「ゲーム」といっても、実際にいろいろな種類が含まれている。大きく分けると、PC（パソコン）ゲームと専用機（プレステーションなど）ゲームの二つである。２０世紀８０年代のファミコン（任天堂）から、日本メーカーは専用機ゲーム市場において圧倒的な優位であり、それに応じるゲームソフトの開発力も世界一である。しかし、９０年代に入ってから、専用機ゲーム市場全体に行き詰まりが進んでいる。特に９４年以降、参入企業は増え続けるものの、企業のライフサイクルは短くなり、結局売り上げが上位企業へ集中してしまい、寡占化が進みつつある。日本では市場規模が縮小し、新規参入のチャンスもなくなり、新しいゲーム分野を模索している。 一方、専用機ゲームソフト市場が頭打ち傾向の中、米国、韓国ゲームメーカーはオンラインゲームと言う新しいゲーム分野を見つけ出し、大
- 日本 企業 問題 分析 投資 ライフサイクル 市場 流通 ビジネス 方法
- 550 販売中 2007/11/21
- 閲覧(1,949)
-
書評：エリック・アシュビー講演集 科学技術社会と大学
- E.アシュビー著（宮田敏近訳）『エリック・アシュビー講演集 科学技術社会と大学』 玉川大学出版部、2000年、246頁。 本書は、名著『科学革命と大学』（島田雄次郎訳、中央公論社および玉川大学出版部）の著者として有名なアシュビーの講演集である。これらの講演は、最も古いもので1959年、最も新しいもので1972年になされたとのことである（本書「序文」による）。原著Adapting Universities to a Technological Societyは1974年に出版されている。 アシュビーは1904年生まれのイギリスの生物学者であった。とはいえ、彼の知的好奇心と活動範囲は、一生物学者として留まるにはあまりに広かった。イギリスの大学で学んだ後、ドイツやアメリカに留学し、オーストラリアの大学で教えたこともあれば、第二次大戦中は（オーストラリア公使館）科学顧問としてモスクワに滞在した、といった具合である。また、アシュビーは1950年、北アイルランドのベルファスト大学の学長に就任するなど、大学管理者としての経歴を歩み始め、1959年から75年までケンブリッジ大学クレア・カレッジの学寮長を務めるとともに、1967年から69年まではケンブリッジ大学の学長も務めた。アシュビーは、イギリスの大学をその中枢にあって経験するとともに、世界各地の大学の実状に通じるという希有な経歴の持ち主であったわけである。 元来生物学者であったアシュビーは、大学を生物との比喩で考えており、このことは原著のタイトル（直訳すると、『技術社会への大学の“適応”』）にもみてとることができる。また、本書の随所で開陳されている。例えば、次の通り。 生物の共同体のなかでは、そして大学の共同体のなかでは、新しい品種が現れるとき、そこに革新と交配という出来事がおこります。（17頁） 大学は生物のように遺伝（伝統）と環境の産物であります。大学の伝統は明白であり、大学が何を標榜するかについて大学人のあいだにはコンセンサスがあります。つまり、卓越性、客観性、理性の陶冶、知識の内在的価値であり……このコンセンサスは、……力強い内部論理をつくりだします。大学環境とはそれをささえる社会的、政治的システムです。それは二つの主要な力によって作動します。二つの力とは入学しようとする志願者の圧力（顧客ニーズ）と卒業生を引き出す雇用者からの吸引力（人的資源に対するニーズ）です。……それゆえ、すべての大学において内部論理、圧力、吸引力という三つの力のあいだに動的な平衡状態が存在します。（173頁） すなわち、アシュビーによれば、大学は内部論理と圧力と吸引力という三つの力ないしはベクトルのせめぎあいと均衡の中から変革のエネルギーをくみ取ってきたのである。その結果、大学は中世に誕生して現代に至るまで、また、ヨーロッパから発して世界の至る所に、さまざまな変異種を生み出しながら、存続し発展を遂げてきたのである。換言すれば、大学には「知的専門職のための学校という機能に、紳士をつくるための教養学校、研究機関、共同体のための奉仕場所……」といった多様な機能が加増され、現代の大学は「多目的機関」となった（222頁）。 ところが、大学は、単なる「危機」というよりは、これまで経験したことのないような「文明の転換期」に遭遇している、とアシュビーは考える（224頁）。だとすれば、大学は、科学技術の急速な発展によってもたらされた「文明の転換期」を、これまで成功してきた「適応」戦略によって、これまでと同様に乗
- 全体公開 2007/12/24
- 閲覧(1,783)
