連関資料 :: 教育学
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教育方法学 第一設題
- 『従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ』 現在の教育課程では(1)基礎的な学力Ａ、(2)基礎的な学力Ｂ、(3)発展的な学力、(4)実践的な学力、の４つの学力をバランス良く育てることが大切である。そして、前者の３つが「教科学習で主にめざす学力」であり、最後のものが「総合的学習で主にめざす学力」である。さらに、前者の２つは、従来の知識伝達を重視して伝統的な学力を育てようとする「課題習得型学習」であり、後者の２つは、主体的な学習を基本として新しい学力を育てようとする「課題発見型学習」である。 カリキュラム編成にあたっては、この二つをバランスよく適切に位置づけることが求められている。 この両者には、教育をするにあたって最も重要である、「学習指導法」と「評価」において大きな違いがあるのでこれについて述べていく。 まず、学習指導法だが、「課題習得型学習」の場合、一人ひとりの子どもに基礎的な学力を培うためには、子どもの学年段階、教科の特徴、単元内容、教職員の人数などを考慮しながら、多様な学習指導法を導入する必要がある。そこで、いくつかの具体的な指導法を挙げてみる。 (1) ティーム・ティーチング（Ｔ・Ｔ） 複数教師によるＴ・Ｔには、「クラス内でのＴ・Ｔ」「同一学年内でのＴ・Ｔ」「異なる教科間でのＴ・Ｔ」など、多様な形態がある。一般的なものは、一人の教師が一斉指導をしているときに、もう一人の教師が机間巡視をしながら、「つまずきやすい子ども」に対して個別指導をするという「クラス内でのＴ・Ｔ」である。しかし、これからは、「クラス内でのＴ・Ｔ」であっても、子どもの習熟度や興味・関心の違いに応じてグループ分けを行い、それぞれの教師が受け持つグループを分けて指導する形態をもっと取り入れる必要がある。 (2) 少人数授業 最大で40人いる学級を解体して、いくつかの教科の授業では１つの学習集団を20人以下の少人数にして、個に応じた指導を充実させようとするものである。 (3) 習熟度別学習 個々の子どもの「学習習熟度」の違いに応じてクラス分けを行い、適切な指導を行うというものである。次に留意点を箇条書きしてみる。 ①各コースの学習内容・方法・人数を、個に応じた指導がこれまで以上に充実するように、より適切なものにする必要がある。特に、遅れがちな子どもの集団の人数を他の集団よりも少なくする必要がある。②子どもが適切なコースを選べるように、子ども自身の自己評価能力を高めるとともに、教師の指導・助言のあり方を検討する必要がある。③習熟度別学習の意義と方法について、子どもと保護者に適切に説明する必要がある。④どの時期から、あるいはどの単元から習熟度別学習を取り入れるのか十分に検討する必要がある。⑤単元末試験や定期考査の問題を各コースとも同じにするのか、一部違えるのかを十分に検討する必要がある。 (4) 交換授業 教科担任制とはいかないが、教師間で得意な教科と不得意な教科を交換して指導するというものである。子どもにとっても、複数の教師の指導を受けることによって、授業に新鮮味を感じることが出来る。また、教師にとっても、他クラスの子どもの様子を知るよい機会となる。 (5) 小学校での「教科担任制」 中学校の教科担任制との連携、教師の得意・不得意教科の調整等を考慮し、「学級担任制」を根本から変革しようとするものである。導入に当たって留意点を挙げ
- 佛教大学 レポート 教育方法学
550 販売中 2008/01/21- 閲覧(2,375)
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教育方法学 第二設題
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決する上で教育方法はどのようにあるべきか』 平成10年の学習指導要領改訂によって『ゆとり教育』の名のもとに導入された完全学校週５日制や大幅な年間授業時数の削減によって、日本における学校教育は基礎基本の学力の低下を招いてしまった。確かに「ゆとり」の時間は増えたが、ではその増えた「ゆとり」の時間を子ども達はどのように過ごしているのだろうか。いくつかのデータによれば、家でテレビを観ながらボーッと過ごす時間や、ＴＶゲームなどをして深夜まで起きている子どもが増加していることが指摘されている。その一方で、休業日となった土曜日にも昼と夜の二食分の弁当を持って、最終電車まで塾に通っている子どもたちがいるという。『ゆとり教育』によって引き起こされた基礎基本の学力の低下に危機感を覚えた親達が、その対応策として学校外教育を選んだからである。その結果、学力の二極化が起こってしまった。近年、子どもたちのテストの得点分布図は、平均点を中心としたなだらかな山形を描く「正規分布」ではなく、高得点と低得点とに二極化する「二こぶラクダ化」するようになっているといわれている。テストの得点分布をグラフにすると、例えば８０点台中心の子どもと、３０点台中心の子どもとの格差が広がり、こぶが二つできるのである。塾に行くなど勉強に力を入れる層は学力が伸び、親が勉強に気を使う余裕が無く、経済的に苦しい家庭の子はやる気や自信をなくして勉強を放棄してしまうというのである。二極分化は格差拡大と深く関わっています。 中学、高校、大学受験での「勝敗」を決定づけるのは、そこに至るまでの教育であり、それはまた、家庭の教育力、突き詰めれば経済力によると言える。つまり、親の経済格差が直接教育格差に繋がっているのです。一部の富裕層が多くのお金とエネルギーを子どもの教育につぎ込む一方、日常的な学用品の調達にも事欠くような貧困層の子どもたちは、十分な教育環境が整っていないと言える。その結果、経済的に豊かな家庭の子どもは塾や予備校で学力を上げ、有名大学に通い、さらにそれを生かして大企業に就職し、また自らの子どもにも同じように教育にお金をかける、といったサイクルが出来る。対照的に、経済力の低い家庭の子どもは、中卒・高卒、或いは平凡な大学にしか通うことが出来ず、将来、所得の低い企業にしか就職できない場合が多い。結果、自分の子どもの教育にもお金をかけることが大変難しくなってしまう。つまり「経済格差」が「教育格差」を産み、また、「教育格差」が「経済格差」を産むというサイクルが出来上がるのである。このサイクルにおいて悪い方に入ってしまうと、そこから抜け出すことは難しいのではないだろうか。 このように「基礎基本の学力」、「経済格差」、「教育格差」は密接な関係にあると考えられる。では、経済格差によってどのような問題が起こるのかを具体的に考えてみる。 文部科学省「子どもの学習費調査」によると、小学校以外を私立学校に通った場合の幼稚園から高等学校までの学習費総額は、全て公立であった場合より約４５０万円も高くなっている。さらに、私立中学を受験する小学生は進学塾に通い、多額の通塾費用を負担している。小学校４年生から大手進学塾に通い始めて３年間で負担する塾の費用は、２００万円とも２５０万円とも言われており、私立中学を受験する場合、たとえ公立小学校に通っていても、小学校４
- 佛教大学 レポート 教育方法学 教育格差 経済格差
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教育社会学 第二設題
- 「学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不均等と学力がどのような関連をもつのかについて述べよ。」 「学力低下」とは何かを考えるとき、そもそも「学力」とは何かを述べておかなければなりません。しかし、実際のところ「学力」とはこれだ、という明確な定義は存在しないようです。では、「低下」とはどのようなことを指すのでしょうか。言うまでもなく、「低下」とは元あるものより低いレベルまたは、下がってしまうということです。つまり、「学力」の明確な定義はないにせよ「学力低下」とは、人の持つ学習能力が低くなっていることを指し示しています。別の視点からこの問題を考えると、学力低下は今に始まった問題ではありませんでした。大学を例にとるとするならば、これまでは大学に入れるような学力を持っていなかった層の人間が、大学生になれる状況になった（また、ならざるを得ない）ことによって引き起こされていたといえます。つまりは、大学の大衆化を、高等教育の発展（教育機会の拡大により、国民教育の水準の向上をはかり、結果として国家の文化的水準の向上を展望する）ととらえるのか、大学の質の堕落（単なる教育機関ではない大学
- 社会 学校 学習 学力 児童 大学 問題 ゆとり教育 学校教育 国家
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教育心理学・第１設題
- 象徴機能の発生について説明せよ（説明にはこどもの行動についての具体的研究例も提示する）。また、教育と関連で大切な点を説明しなさい。 象徴機能とは、今、知覚しているもので、そこに無い物を呼び起こす働きをする機能である。 つまり、「意味するもの」と「意味されるもの」とを区別して使うことが可能になるということ、言い換えれば、今、そこに知覚している物を手掛かりにして、無い物を思い浮かべ、それに反応することが可能になるということでもある。 またそれは、意味付けをした模倣、例を挙げるならば「ことば」等で表現するということでもあり、前提として、模倣・再現する力の育ち、所謂「表象能力」も必要であることは言うまでもない。 言語は「能記＝表現」と「所記＝意味」で説明される。例えば、「シャープペンシル」という発声音を聞いたり「いちご」という文字を見たりすると、目の前に「シャープペンシル」や「いちご」が無くても頭の中にそれらを思い浮かべることが出来る。つまり、「表象」である。「シャープペンシル」という発声音と「いちご」という文字が能記で、押すと芯が出てきて書き物が出来る、丸くて赤くてかじると甘酸っぱいフル
- 日本 英語 子ども コミュニケーション 発達 言語 幼児 人間 言葉 代理
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聖徳大学 教育方法学１
- 第1課題 第1設題 教育現場において、様々な教育活動を実践するために教育方法学の考え方はどのような場面でも用いられるものである。すべての教育活動は教育方法学の理論を元に実践されており、深い関係性がある。教育方法学とは、教育理論一般を意味する広義の教育学と、授業の実践的・技術的な原理を意味する狭義の教育学の中間に位置する。 我々が教育者として、教育方法学の考えを生かす場は無論、教育現場での実践である。その対象は自ら発達しようとする傾向性を備え、良い環境と教育によって、より人間的な資質と人格の形成を目指す権利をもった子どもたちである。そして学校教育の教育過程において、授業を中心とした実践の中で生かされていくものである。教育過程の中心は教師と生徒の結びつきが最も強い授業である。授業の意義は教育基本法、学校教育法等に定められた教育の目的目指し、具体的な目標を設定し、教授に必要な子どもに相応しい教材を開発し、適した方法、主体的な学習の保障することである。また、それは子どもと教師の協力と創造の過程であり、目的・内容・方法・環境が混合された教授的環境に教育目標を組み合わせたものでなければならない
- 環境 日本 情報 子ども 教師 学校 教育学 発達 法学 授業
- 550 販売中 2009/02/12
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聖徳大学 教育方法学２
- 第2課題 第1設題 いつの時代においても教育者に求められる資質や能力は「教育者としての使命感、人間の成長・発達についての深い理解、幼児児童生徒に対する教育的愛情、教科等に関する専門的知識、広く豊かな教養、そしてこれらを基盤とした実践的指導力」と昭和62年教育職員養成審議会答申にて提起された。また、平成8年度に出された中央教育審議会第一次答申では「［生きる力］を育む学校教育を展開するための豊かな人間性と専門的な知識・技術や幅広い教養を基盤とする実践的な指導力」と追記されている。 今日、「教師の質の向上」、「教職の専門性開発」をめぐる論議が活発に展開されている。「新しい時代の義務教育を創造する」と題した中央教育審議会答申（平成17年）では、「教育の成否は教師にかかっていると言っても過言ではない」と述べ、「広く社会から尊敬され、信頼される質の高い教師を養成・確保することが不可欠である」との課題を強調し、「優れた教師の条件」として、次の三点を指摘している。 １、教職に対する強い熱情 ２、教育の専門家としての確かな力量 ３、総合的な人間力 こうした教師論「学び続ける向上心」や「コミュニケー
- 教師 子ども 教職 学校 社会 発達 大学 教員 問題 人間
- 550 販売中 2009/02/12
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教育社会学 第1設題
- 『学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ』 日本の世間一般において、あまり良いイメージをもって語られることのない学歴社会とは「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」と定義されている１）。すなわち、一部の大学出身者が高位な社会的地位（医師、弁護士、高級官僚、政治家、企業管理職など）を独占あるいは寡占する社会のことを指す。バブル経済崩壊以降、「終身雇用システム」が崩壊し、一流大学を卒業し、一流会社に就職したものがリストラや倒産で職を失う憂き目に会い、学歴社会の前提条件が崩壊しつつある。さらに一流大学を出た社会的地位が高位である人物が汚職・セクハラなどで職を追われるケースも多々みられることから、学業成績の良し悪しのみで人物を判断し、社会的地位に就かせて良いのかどうかという議論も巻き起こりつつある。日本社会において話題に上ることが多い学歴社会問題に関して、上記の点を踏まえ日本における学歴社会成立の歴史的背景、現状とその問題点などについて考察していくことにする。 日本における学歴社会の成
- 学歴社会 教育社会学 佛教大学 第２設題 高学歴 A評価
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教育社会学 第2設題
- 『学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ』 近年、生徒児童の学力低下に関する議論が盛んである。生徒児童の学力に関する議論自体は昔から様々な形で議論されてきたことであり、目新しいことではない。近年の学力に関する議論の中心は2002年と2003年の学習指導要領の改定で1977,1978年に管理教育から転換した「ゆとり教育」をさらに推し進める形で、学習内容を3割削減したことにより生徒児童の学力が大幅に低下したのではという疑念が渦巻いていることである。さらに具体的な国際比較や時系列的なデータが示されたと同時に、教育現場で教育に携わる関係者の実感が上記の事柄とフィットしたことが議論により拍車をかけている１）。学力低下の議論を正しく理解する上で「管理教育からゆとり教育への転換」と「社会階層と学力の関連性」といった２つのキーワードの考察は欠かせない。本リポートでは上記キーワードの考察を進めていくことにする。 2002年と2003年に「ゆとり教育」をさらに推し進めるために、学習内容を3割削減したことは既に述べた。では、何故学習内容
- 教育社会学 第２設題 学力低下 佛教大学 B評価
- 550 販売中 2009/02/22
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