連関資料 :: 教育
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教育メディアの研究／講義のまとめ
- １．視聴覚教育とは 本講義では、教育メディアの研究ということで、まず「教育メディア」とは何かということから扱った。「教育メディア」とは、一連の学習状況を具体化するものである。その中でも本講義で最も重点を置くのは、視聴覚教育である。波多野完治は『視聴覚教育の精神』の中で、「現代の視聴覚教育は、それが言語メッセージであれ映像メッセージであれ、教育を効果的にする営みである」と述べている。また、視聴覚教育を「理性的把握を与えるために、言語を伴う、豊かな、感性的体験をあたるもの」「感性的方法を使用しながら、被教育者の理性的認識を高め、これを永続的にし、かつ、実践的にするための努力」と定義している。また、中野照海は、「視聴覚教育とは、教育行為を最適（効果的）とするために、画像メッセージと言語メッセージの特質を明らかにし、これを具体化としての教授メディアの制作、選択、および利用を主たる課題とする教育理論・実践の分野である」と言っている。画像メッセージの特質としては、画像は具体である、画像は同時に多量の情報を体系的・組織的に提示できる、画像メッセージが伴うと自然な言語になる、ということが挙げられる。逆に、言語メッセージの特質としては、言語は抽象である、言語は時間系列でしか述べられない、異質な言語になるというような、言語の三大欠陥といわれるようなことが挙げられる。つまり、視聴覚教育とは、画像メッセージと言語メッセージの特質を十分に効果的に使うことにより、生徒の目標を達成するための教育方法である。 ２．外国語教育の目標 わが国での外国語教育の目標は学習指導要領に表れている。元・前指導要領では、言語に対する関心を深め、基礎的な理解を得させる。
- レポート 教育学 教育メディア 教育 画像メッセージ 言語メッセージ
550 販売中 2006/01/19- 閲覧(2,713)
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移住者の子どもに対する母語教育
- １ 現状 日本が国際化してきたことに伴って日本国内で生活する外国人の数は急増した。在日外国人の数は1985年の経済急成長を経て、職を求めて多くの人々がやってきたこともあり、多く訪れれば当然その子どもの数も増えることとなる。近年の我が国の公立小・中・高等学校、中等教育学校及び盲・聾・養護学校に在籍する日本語指導が必要な外国人児童生徒数は、19,250人と調査以来もっとも多い数字となっている。（平成１３年）しかし、その前年に比べ、外国人児童の数は１０，０００人近く増加しているのに比べ、在籍学校数はわずか５０校ほどしか増加していないことに気づいた。そして日本の教職指導において地域差はあると考えられるが、日本語教育という面においては共通して学んでいないのが現状である。ここで前提として述べておきたいのは、移住者の子どもが行く学校には、在日児童のみを集めての日本語教育を行う日本語学校と、日本人の子どもとともに一般義務教育を受けさせるものと２通り考えられる。本レポートでは日本の義務教育に受け入れて教育を行うという前提で現状とその問題を考えていきたいと思う。 ２教育者側の理解 日本が今の経済状態を維持するためにも相当数の外国人労働者を受け入れなければならないことを考えても、政策を打ち出さなければならない。日本社会に生活するすべての人々がそれぞれ背負っている歴史や文化などに理解を深め、尊重し合うことができるように教育することが必要である。親について来日してきたものの、日本自体を拒絶する子どももいる。言葉はもちろん、習慣や考え方の違いにより日本人との摩擦が生まれ、いじめや不登校が生じるケースもあるという。場合によっては受け入れる側が相手の国の習慣等を理解していれば避けられたものもあるであろう。
- レポート 教育学 母語教育 多文化教育 日本語教育
- 550 販売中 2006/01/22
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行政における消費者教育の動向
- １．消費者行政とは １）消費者行政の役割１〕２〕 現在、消費者と事業者との間には情報格差が存在することが指摘されており、今後、規制緩和の進展などに伴うニュービジネスの発現により、その格差の拡大が懸念されることから、消費者が自由かつ適切な選択を行うに際しての判断の前提となる情報が十分に与えられるよう、更なる消費者への情報提供の推進を図ることが必要である。 また、消費者が情報を活用する能力を向上することができるよう、消費者教育を充実していくことが必要である。そのためには、消費者行政の役割はとても大きい。 現代のように新しい商品が次々に作られる場合、消費者が十分な知識を持ち得るものは、ほとんどなくなっている。こうした状況では、商品の欠陥を見つけることを消費者に求めることは無理である。取引の公正を求め、安全性を要求し、情報の公開を求める消費者の声を社会に定着させるために、最も大きな責任を負うのは行政であり、当面は消費者行政がその中心となるべきである。消費者生活は利益を生むものではない。人間らしい暮らしを営むための手段と理解してよい。得か損かではない。消費者は生活に必要な財やサービスに対価を支払うが、それによって消費者は経済的利益を受けるのではない。 自立した消費者を育成するために、行政の果たす役割は大きいと言える。消費生活の変化が急速に進んだ日本では、消費者意識の確立、企業の消費者志向態勢を待っていたのでは遅く、行政が積極的に働きかけていく必要がある。このようなことを背景として、1970年代から、消費者行政が国・都道府県・市町村のそれぞれのレベルで始められた。なかでも消費生活センターは、全国に作られた。これらのセンターは、日本における消費者行政の発信地とも言える。しかし、各センターの業務は行政権限の行使ではなく、サービス行政としての立場で進められている。
- 論文 消費者教育 行政 地方
- 550 販売中 2005/12/28
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道徳教育の歴史的変遷について
- 1）古代の道徳教育思想 紀元前５世紀頃、教育史上はじめて提示された道徳教育に関する問題は「徳は教えられるか」であった。ソクラテスは「徳が知識で教えうるもの」だとすれば、「徳という事柄について、その教師となりうるのはどんな人か」と考えた。しかし徳には教師はないため、徳は教えられないものだということになる。徳は知識ではなく知見であり、具体的な行為において具体的に学ぶよりほかはない。ゆえにソクラテスは「徳の教師はない」としている。 対してプロタゴラスは徳を教えられるものと主張した。徳が懲罰などで他律的に教えられている事実に注目したのだ。彼の道徳教育は家庭での躾、教師のもとで受ける品行方正の教育、健全な肉体づくりの三段階で行われるが、これは世間に見られるごく普通の道徳訓練であった。 ソクラテスの弟子プラトンは子どもの道徳性を発達段階的に捉え、ソクラテス的方法とプロタゴラス的方法を調和させている。すなわち子どもが理性的になるまではプロタゴラス的立場を、その後はソクラテス的立場を採用したのである。 プラトンの教育学が理想主義だとすれば、アリストテレスの教育学は現実主義であるといえよう。アリストテレスは「習慣（エトス）はあたかも自然（フュジス）のごとし」として、外的強制によって形成される習慣こそ自制できない子どもを道徳的に高めていくと考えている。 2）近代の道徳教育思想 ルソーは『エミール』で「人間は造物主の手をはなれるとき、すべて善であるが、人間の手にうつるとすべてが悪くなる」と述べて、子どもを自然のままに教育することを主張した。人間の自然能力の開発への妨害となる要因、すなわち既成の体系的文化や道徳的・宗教的観念の注入を除去しながら、人間を自然のままに成長させていくというのが彼の主張する教育である。
- レポート 教育学 道徳 歴史 変遷 デューイ ルソー
- 550 販売中 2006/01/10
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大正新教育運動の展開
- 都市中間層を主たる担い手とするデモクラシー思想の浸透→教育・文化にも及ぶ臨時教育会議(1917〜19)における決定事項が具体化、実施される 【大正新教育運動】 ヘルバルト主義の形式化された教育、教師中心の教育方法を批判・克服し、児童中心の教育を主張 教育方法論を中心に、教育内容論には及ばず(→天皇制体制下の臣民の育成は前提) 新教育の広がり 1917(大正6)/4 澤柳政太郎、成城小学校を創設 教師5名、児童35名から出発、野口援太郎ら顧問 教科教授の始期をissueに → 尋常科1〜3年の修身科を廃止 1921(大正10)/8/1〜8 八大教育主張大会 in東京高等師範学校、大日本学術協会主催 「自学教育論」樋口長市(東京高師教授、50) 「自動教育論」河野清丸(日本女子大附小主事、48) 「自由教育論」手塚岸衛(千葉師範附小主事、48) 「一切衝動皆満足論」千葉命吉(広島師範附小主事、41) 「創造教育論」稲毛金七(雑誌『創造』主催者、34) 「動的教育論」及川平治(明石女子師範附小主事、46) 「全人教育論」小原国芳(成城小主事、37) 「文芸教育論」片上伸(早稲田大学教授、ロシア文学者、37) 全国から二千人を超える教員が集まる 自由教育ブーム 「八大教育主張」『新教育学大辞典』 1924(大正13)/4 野口援太郎ら、池袋児童の村小学校を創設(〜1936) 教育方法上の革新運動をおこすことを目的 学費年98円(月8円) 初年度約60人の児童、1学級20人程度 親の職業‐実業、会社員、官公吏がほとんど 「私立池袋児童の村小学校要覧」（梅根悟『資料日本教育実践史1』） 1929(昭和10) 富士小学校長上沼久之丞の調査 新教育の学校は全国で公私立、師範附属、合わせて55校 私立、師範附属にとどまらず、公立小学校にも浸透する
- レポート 教育学 教育史 大正自由教育 大正デモクラシー
- 550 販売中 2006/01/11
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新安保体制下の教育
- 【安保改定と反対闘争】 1960/1/19 岸ら日本全権、安保改定条約調印 1/16日本全権、調印のため羽田を出発、阻止しようとする全学連らと警官隊衝突 2月アイゼンハワー大統領来日準備のためハガチー秘書来日、羽田空港で全学連反主流派(共産党系)らが阻止行動(羽田デモ) 5/20未明、衆議院、条約は野党欠席のまま通過 6/15安保反対のデモ、全学連主流派(反共産党系)学生ら国会乱入、警官隊と衝突、東大文学部3年の樺美智子死亡(六・一五事件) 【経済成長と教育】 高度経済成長 1960池田勇人内閣、所得倍増計画と人づくり政策 （1960年代末には国民総生産は世界第2位となる） 1962文部省教育白書『日本の成長と教育』 経済成長との関連で教育政策の基本認識を明示 1963経済審議会答申『経済発展における人的能力開発の課題と対策』 急激な技術革新の時代にふさわしい人材の養成･確保(社会ニーズに応じた教育要求？) 能力主義、ハイタレント･マンパワー 単線型学校制度を批判、学校制度の多様化 1967国際テストで日本児童の数学、世界一の成績 共働きの増加と「カギっ子」、学童保育の要求 農業就業人口の減少 兼業農家の増加 1960年 1175万人 66% 1970年 715万人 84% 農村から都市への人口流出･兼業化 農山村の過疎化と都市の過密化 石炭から石油へとエネルギー資源の転換 →失業者 (1960三井三池争議、1961全国炭坑スト) テレビの普及(1960カラーテレビ本放送開始) 東京オリンピック(1964)で急増、69年には普及率が92% アニメ マンガ：週刊誌ブーム、月刊誌の売上落ち込み、
- レポート 教育学 新安保 教育史 大学紛争
- 550 販売中 2006/01/12
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英語科教育法３
- 日大通信の英語科教育法３のレポートです。 和訳は第二章の学習者についてをしました。 英語力には自信があります。それゆえ、一発でレポートの合格を頂きました。 参考にして頂ければと思います。 英語科教育法３ 科目コード T30300 分冊１ 通信教育教材の第一章「外国語学習の条件」、第二章「学習者について」、第三章「文法の指導法」、第四章「運用訓練の技術」、第五章「テストとその応用」、第六章「教授法理論とその実践」の中から、１つの章を選び、選択した章について次の２つの課題に取り組みなさい。 １、 第一章から第四章までは、conclusionの和訳 第五章については章末のbrief notes on close in language testing p78の全訳 第六章についてはp94の和訳 ２、各章末にあるexerciseに答えなさい なお、1900字未満のレポートは認めません。また、英単語を本文中で1ますに2文字、3文字入れてもかまいません。読みやすさを旨とすること。 ポイント 教材が正確に理解できていること。また、日本語訳は、正しい日本語、わかりやすい日本語であることが大切です。 キーワード 正確な英文読解力
- 日大 通信 英語科教育法３ 平成27-28年度
- 770 販売中 2016/08/22
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