連関資料 :: 教育について

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教育　心理学
子どもの「不適応行動」につて Ⅰ、不適応行動の実際 ⑴子供の成長・発達をめぐる問題 ①心の問題が主に身体を通じて表れる。気管支喘息・発作・食欲不振・嘔吐・チック・点頭けいれん・高血圧・心拍増etc．②神経症的問題。偏食、拒食、過食、不眠・夢中遊行・夜驚・悪夢etc. ⑵家庭における問題 ①被虐待児の増加。被虐待児は、後に反社会的行動（犯罪や暴力行動）を起こす確立が一般児童よりも高いという報告が発表されている。（入所児童の約六割（不明・無回答を除く）が被虐待児を持っていることが明らかになる。平成１２年3月国立武蔵学院が発表した全国の児童自立施設調査報告）母親が地域社会に仲間が少ないなど社会とのつながりの薄さ、母親になりきれない母親の増加や父親の育児不参加などから育児ストレスを溜め込み、発展すると幼児・児童虐待へつながる。 ②家庭に居場所がない子ども達。両親の共働きや母子、父子家庭の増加で、両親からの愛情を一番欲している時に得られない事や健全な家庭環境を構築できない夫妻の増加からくる、精神的・序著的に不安定な子供たちの増加。 ⑶学校生活における問題。不登校、学業不振、攻撃行動、薬物、性の乱れ、いじめなど。 ①性の乱れ；「１０代の性が乱れている」と言われてどの位たっただろうか。特にここ数年で、子どもたちの性は商品化され、低年齢になるほど価値は高まり、それを知った子ども達がお金欲しさに自らを売る（援助交際・売春）、まったく性の知識のないまま、不特定多数の人間とコンドームなしのセックスを繰り返す、又性感染症にかかっても、ひどくならない限り病院で治療を受けることはない子ども達が急増している。その間に人間を蝕むウイルスは恐ろしいスピードで増殖していく。実際東京都が行った２００１年の調査によると、１０代の子どもの望まない妊娠は増え続け、全体の中絶数は減少しているのに、２００１年は4万件を超えた。性体験率も高校３年の女子で性体験率が４０％を超えた。これが東京など都心だけで起こっているかと言えば、全く検討違いである。性の健康医学財団の２００２年の調査によれば、１０代の人口妊娠中絶率数で見ると、東京は驚くことに全国でも下位から六番目である。地方の鳥取や北海道、福島、長野は１０００人の子供に対し２０人以の経験者がいるが、東京は９．６と低い。この理由を考えると、東京には健全に遊べる場所が多くあるが、地方となると、遊ぶ場所も限られるし情報もない。だから、かれらにとって娯楽といえば性交渉になってしまう。今の教育現場では「性教育」がまだまだタブー視され、踏み込んだ教育が出来てない実情がある。これは、早急に改善し取り組んでいかなければならない課題である。 ②不登校、背景としては「不安など情緒的混乱」「複合（集合的な理由によりいずれかの理由が主であるか決めがたい）「無気力」、中学においては「あそび・非行」の割合が高い状況にある。また不登校との関連で新たに指摘されている課題として「学習障害（LD）」、注意欠陥」「多動性障害（ADHD）」などがある。これらの児童生徒は、周囲との人間関係がうまく構築されない、学習のつまずきが克服できないといった症状が進み、不登校に至るケースがある。さらに、保護者による幼児虐待、登校を困難にするような事例も含まれ、要因や背景は特定できないことも多い。以下その具体的要因として考えられる背景と要因について考察する。 ⑴家庭と学校の教育機能　わが国の社会が大きな変動を遂げたのは、戦後の高度経済成長化以後のことといわれている。核家族、少子化、生産活動過程での
子供の「不適応行動」東京福祉大レポート
550 販売中 2008/01/07
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教育方法論
生徒の立場にたっての分かる（分からせる授業）を最近の教授・学習理論、教材研究、児童・生徒理解を観点にして述べよ。　新しい学習指導要領は、平成14年度（2002年度）から実施される完全五日制の下、ゆとりの中で一人一人の子ども達に「生きる力」を育成する事を基本として改訂され、「わかる授業、楽しい授業の実現」させ、学校が子どもたちにとって真に楽しい学びの場となることが期待されている。　子ども達の学習状況を見ると、全体としてはおおむね良好であると言えるものの、多くの知識を詰め込む授業になっていること、ゆとりをもって学習できずに教育内容を十分理解できない子供が少なくないことが指摘されている。子供たちの「学校生活の満足度」「学校の授業の理解度」を見ると、学年が上がるにつれて、満足度、理解度とも低下しているという傾向が見られる。　対策として①授業数を週当たり2時間位時間縮減➁全ての子供が学ぶ内容は、社会生活を営む上で必要とされる基礎的・基本的な内容に厳選され、教育内容は概ね三割程度削減された。➂各学校では、子どもたちが授業内容を確実に身に付けることが出来る様、分かりやすい授業を展開し、一人一人を大切にしたきめ細かい授業を展開する。④中学校で選択教科の種類を拡大するなど、子ども達が次自分の興味・関心に応じた教科や課題の学習に主体的に意欲を持って取り組めるようにし、学ぶことの楽しさや成就感を味わうことが出来るようにする事、などが実施される事となった。そのためには、第一に「自分もやれば出来る」と言う自信を持たせる事。そして第二に「先生と生徒の間に信頼関係を築く」事が重要になる。教師は、児童・生徒の個性をあるがままに受け入れ、お互いに信頼し合える人間関係を築く努力が必要である。また教師は、日頃から、児童、生徒の生活上の興味・関心に目を向け、彼等の生活に関連あることを出来るだけ取り入れる様に心がけなければならない。土台の無い所に家が建たぬ様に、この様な土台があって始めて生徒を指導し教えていく事が出来る。生徒は信頼を寄せた先生の言う事には従い、その先生の授業が好きになり、そして好きになった教科の学習意欲は高まる。しかし、近年第二にあげた「先生と教師の信頼関係」を結ぶ事が困難な状況にある。それは、家族関係が崩壊し、家庭で子供を教育する事が困難な家庭が増えている事で、本来家庭で教えるべき倫理道徳観を知らない子や人間関係の基本が築けない子供達が増え、学校で先生が一から指導しなければならず、多くの先生が精神的に追い詰められている現実がある。そこで日本でも一部の地域で始まっている「学校と地域の融合」を提案したい。これは学校と地域との風通しを良くし、地域と教職員が共に未来社会を担う子供達を育てると言う試みである。核家族の世代が広まり、地域のコミュニケーションも少なくなり、少子高齢化が進む中で「家族」だけで子育てを担っていくのは大きな負担がある。無論「夫婦」が子育ての責任を負う事は基本であるが、地域の力を借りて、多種多様な人と触れ合いながら、親も子も共に学び成長していく機会が与えられる事を通じて、家庭で学べない子も学んでいく事が出来るのではないか。また、従来までの教育方法は、「教師中心主義」であり、授業において教師が中心になって、教科書に書いてある知識をただ一方的に教えるという知識詰め込み型であった。しかし、これからは、問題発見能力や問題解決能力といった総合的な能力を伸ばすことが求められている。そのためには、「児童中心主義」に基づいて、児童・生徒が中心となった体験・参加型
最近の教授方法学習理論教材研究東京福祉大レポート
550 販売中 2008/01/08
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社会教育　レポ
「社会教育の歴史的返還、問題、今後の可能性について」まず始めに、社会教育と学校教育はどのように違うのだろうか。なぜ国家は学校教育のみにとどまらず社会教育という概念を造ったのだろうか。日本の「社会教育」に相当する概念として、諸外国では「成人教育（adult education 米、英）」、「民衆教育（Volksbildung 独、education populair 仏）」、「継続教育（further education 英）」、そしてユネスコの提唱する「生涯教育（Lifelong Education）」がある。社会教育とは各国特有のもので各々が教育という営みをどのように考えるかによって発展の仕方が違ってきた。それは歴史とも密接な関係があり、一種の文化とも言えよう。それでは、我が国の社会教育はどのような発展を見せてきたのだろうか論じていくことにする。　まず、日本の社会教育体制は戦争の終焉を境にだいぶ異なっている。戦前は政府による国民教化であったものが、戦後は国民が自ら考え学習しようと思うようになった。学校教育は大人にとっては義務であり、子供にとっては権利である。現代の学校はしっかりとしたカリキュラムが組まれ、さらには期間まで決められている。これは国民に対しとても親切なように見えるが、見方を変えれば「強制」と捉えることもできる。もちろん国民は必要最低限の知識は持っていなければならない。しかし、社会教育とはそういったものではない。社会教育で大切なことは「いつでも、どこでも、誰とでも、なんでも、自由に、無料で」学習ができることである。細かく説明すると、四つの特徴が挙げられる。①学習者は個々の目的をもって活動に参加している。学校教育はあらかじめ内容が決められており、授業が課せられている。②学習者は自発的に活動に参加している。学校教育では、義務教育の場合は意欲に関係なく否応なく行くべきところとされる。③一つの学習活動においても、学習者の学歴、年齢、生活の属性は多様である。（学校教育では、学級が同学年の児童生徒で編成されていることが一般的。）④教育活動の内容が多様で制約されない。以上の四つであり、国民は誰でも学ぶ権利を持っていて、行政や自治体はその要求に応える必要があるのだ。先にも述べたように、日本の社会教育は戦前、国民教化であったものだが、戦後は歴史的に見ても社会教育は時代と共に変化する傾向がある。現代の社会教育の基盤となっているものに戦後提唱された社会教育の概念がある。これらは日本国民が生み出した輝かしいものとして今でも受け継がれ、真の社会教育を実現させる上での大きな指標となっている。社会教育の概念の定義の一元化は見ていないが、社会教育法第2条には社会教育の定義として、「この法律で『社会教育』とは、学校教育法に基き、学校の教育課程として行われる教育活動を除き、主として青少年および成人に対して行われる組織的な教育活動（体育およびレクリエーションの活動を含む）をいう。」とある。そもそも「教育の目的は、あらゆる機会に、あらゆる場所において実現されなければならない」（教育基本法第２条）と規定されているが、ここから学校教育も社会教育もともに、公教育を支える柱の一つであると考えられる。しかし、健やかな人間形成を考えたとき、学校教育には学校における学歴偏重主義の弊害など大きな問題が存在している。日本は学歴偏重主義の学歴社会である。学歴社会とは、社会における待遇をその人の学歴によって評価し、決定する傾向の強い社会のことである。あるいは、多くの人びとがそうであると信
社会教育
全体公開 2008/01/14
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教育相談の研究
『学校カウンセリングの意義・方法および今後の課題について述べなさい』カウンセリングには大きく分けて二種類ある。一つは治療的カウンセリングであり、もう一つは発達援助的カウンセリングである。学校カウンセリングは発達援助的カウンセリングをさす場合が多い。　では、何故学校現場においてカウンセリングが必要なのだろうか。現在、学校では、いじめ、不登校、非行、学級崩壊などのさまざまな教育的問題が数多く起こっている。そういった問題行動を引き起こす子どもは、心や家庭になんらかの問題を抱えている場合がほとんどである。そういった悩みをカウンセリングによって解決することで、社会問題となってしまった教育問題を減らしていくことが学校カウンセリングの一番の意義である。また、「ゆとり教育」によって引き起こされた学力低下や学力の二極化から、いわゆる「落ちこぼれ」になってしまった生徒への対応としても学校カウンセリングは有用なのではないだろうか。さらに、将来、子どもたちが自立した時、豊かな社会生活が送れるように心身の発達を促し、必要なライフスキルを身につけさせるという側面も持っている。　次に学校カウンセリングの方法について考えてみる。一般的なカウンセリングは次のような流れで進んでいく。　まず相手の思っていることをしっかり聞くことから始める。直接的な指示をするのではなく、クライエントの立場に立って話を聞いてくれる人であるということが、クライエントに伝わるように聞いていくのである。その結果、徐々に自分から進んで話をするようなっていく。さらに、カウンセラーがクライエントを無条件で受容し共感することで外向的になり、自己表現が出来るようになる。次に、仲の良い少数の友人と遊びや運動などを通して交わるよう指導するとともに、その時の様子や気持ちを共感的に聞いていくのである。ここまでくれば、クライエントの環境適応能力は改善され、自分の悩みや問題を解決する力がついてくる。　発達援助的カウンセリングは治療的カウンセリングと違い、症状や悩みや問題を解決することが目的ではない。あくまでも、クライエントに症状や悩みや問題を解決する力の発達援助をすることが目的なのである。つまり、生徒自らが抱えている問題を解決出来るように手助けすることが発達援助的カウンセリングの真の目的なのである。では、学校現場ではどのようなカウンセリング方法が考えられるだろうか。学校カウンセリングでは、対面でのカウンセリングによる個人へのアプローチは基本であるが、授業、学級経営、学校全体の取り組み、家族や友人への働きかけなど様々なアプローチを総合的に実施することで、相乗的な効果を引き出すことができる。学校生活の場・日常生活の場で行われるため、随時、実施する機会がある。休憩時間、放課後、行事や授業など様々な場面を利用し、児童生徒の自己管理や他者理解を深めさせ、自己コントロール力や対処スキルを向上させることができる。具体的な方法として、開発的カウンセリング・予防的カウンセリング・問題解決的カウンセリングの援助段階に分けて考えることができる　開発的カウンセリング開発的カウンセリングは、生徒の心理的な発達を促進し、社会生活で必要なライフスキルを育て、困難な問題に対処する力やストレス耐性を高める活動である。これらは、生涯にわたる発達課題達成の支援であり、全ての生徒が対象となる。教科学習、特別活動、総合的な学習などの学級、学校全体の教育活動を通して実施する。主な活動内容としては、「人権教育」、「ライフスキル教育」、「キャリア教育」などがある
佛教大学レポート教育相談カウンセリング
550 販売中 2008/01/21
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教育原論問題
教育原論１　ソクラテス的対話（産婆術）について述べ、ソクラテスの教育学的意義について考察せよ。　5月午前　ソクラテスは対話することが知への道であり、もっとも有効な教育方法であると考えた。ソクラテスの対話術は、一般に産婆術と呼ばれている。産婆術とはすなわち、産婆が妊婦に子を産むのを手助
佛教大学通信科目最終試験教育原論問題と解答
550 販売中 2008/02/18
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同和（人権）教育
『戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ』同和地区の人々は部落差別によって子どもの頃から厳しい生活を強いられ、教育の機会均等が保障されず、現在においても学力実態に見られる格差が存在している。そのような実態を改善し、教育の機会均等と学力・進路保障を実現していくことが同和教育の重要な意義ではないだろうか。『同和教育』とは「同和問題を解決するための教育の営みの総称である」と言われている。当然のことながら、教育以外の取り組みも同和教育には含まれている。同和教育の課題として、 ①雇用(就労)を促進し安定した経済基盤を保障すること②劣悪な居住環境を改善していくこと ③「同和地区」の子どもたちの教育権を保障することの３つが挙げられる。言うまでも無く、同和教育の第一は、３つ目の子どもたちの教育に関することであり、部落差別によって奪われていた教育を受ける権利の保障、とりわけ、学力・進路の保障であり、そのことによって「差別の悪循環」を次世代に引き継がせないことであった。　これを踏まえた上で、これまでの同和教育がどのように行なわれてきたのかを見ていきたいと思う。　1946年２月、全国水平社の活動家を中心に「部落開放全国委員会」が結成された。一切の差別の解消と同和事業の実施要求を活動の中心目標において取り組んだ。 1946年３月、政府は同和予算の打ち切りを都道府県に通達してきた。それに対して、各地の地方自治体は西日本を中心に、地域の要求を受け止め独自の予算で同和事業を実施した。これに対し部落開放全国委員会は「部落開放国策樹立要請書提出」の運動を行なった。そのような中、1951年10月に京都で「オールロマンス事件」が起こった。この闘争を通じて、地方行政を通して政府に要求する差別行政糾弾闘争という新たな運動が展開され、それがその後の「同和対策事業特別措置法」へと結実していくのである。1953年には、同和教育に取り組む全国各地の学校教育関係者や社会教育関係者によって全校同和教育研究協議会が結成される。このような運動を踏まえて、部落開放全国委員会は1955年に部落解放同盟と名称を改めた。 1958年以降、部落解放同盟をはじめ諸団体が部落解放国策樹立要請全国代表者会議を開催。同年、政府は同和問題閣僚懇談会を発足させる。そして、1960年の臨時国会で、同和対策審議会を設置する法律が可決される。　こうした運動の結果、1962年に同和対策審議会が設置され、1965年に同和対策審議会答申が政府に提出された。その４年後の1969年、「同和対策事業特別措置法」が10年を期限とする時限立法として制定された。３年の延長の後、1982年には「地域改善対策特別措置法」が５年の時限立法として施行される。1987年には「地域改善対策特定事業に係る国の財政上の特別措置に関する法律」が５年の時限立法として制定、その後２回の延長が行なわれ、2002年３月をもって「法の時代」は終わりを迎えた。　次に、同和教育に対する京都市の取り組みを見てみる。戦後の京都市における同和教育施策は、同和地区児童・生徒の長期欠席（以下、長欠）・不就学の取り組みに始まる。1951年、京都市内の児童・生徒で年間50日以上欠席したものの比率は、小学校で0.6%、中学校で2.8%であったのに対して、同和地区児童・生徒の比率は順に6.5%、28.7%と約10倍であった。そこで、1952年には“経済的援助の施策”として「特別就学奨励費」が制度化され、10年後
佛教大学レポート同和（人権）教育
550 販売中 2008/02/18
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ペスタロッチーの教育学
『ペスタロッチーの教育学(直観の原理など)について考察せよ』 Ⅰ．ペスタロッチーの教育方法　ペスタロッチーの考える教育というのは、古い中世教育思想にみられる「外部からの知識の注入」ではなく、本来子どもが生まれながらにして有している内的本性を自然に即した形で伸ばしていくということである。この内的本性とは「真への認識」、「美への感情」、「善の力」とされ、これらは子どもが将来成長していくための能力、内的素質として彼は重要視した。ところが、子どもは生まれながらに未だ「動物的」であり、この「動物的な力」は粗暴であり、現実社会では機能しないため、中世教育思想ではこの動物的衝動は根絶された。しかしペスタロッチーは、子どもは単に動物的であるにすぎず、特に幼児の「動物的純真」を人間の成長の起点と示し、そこから生き生きとした直観が働き、人間は純粋に「好意的、感謝的、親愛的」でありうる、と考えた。よって彼は教育者は子どもの内的本性が自ら実現していくのを援助することに専念しなければならないし、子どもの自発的な成長を促すべきであると提唱している。 Ⅱ．直観の原理と直観教授　ペスタロッチーの教育方法の重要な柱として「直観の原理」というものがある。これは前節でも少し触れたが、子どもが既に有している能力であり、非常に人間的で、精神的かつ道徳的なものである。子どもは直観の原理に基づいて事物を感覚として認識し、知識として獲得していくわけだが、子どもの場合その過程に於いて、自由に直観し、感じるため、純粋に人間的な、精神的な、道徳的な文化のすべての要素になりうる。つまり直観とはすべての認識の基礎であると言え、また教えるということは、事物の直観から始まると言ってもよい。よってペスタロッチーは教育も直感的でなければならないと考え、直観の原理に基づいた教育方法を「直観教授」として実践していく。実践していく上で重要な考え方は、曖昧な直観を明瞭な概念にし、それを整理し、明晰なる概念に高めなければならないということである。ペスタロッチーは「我々の認識は混沌から規定へ、規定から明晰へ、明晰から判明へと進むのです」と言っているように、ペスタロッチーの教育方法は段階的・漸次的な教育法であった。そして直観とは「数」、「形」、「語」の三つの根本的要素から成り立っていることを発見し、この三要素は人間の認識の基本的な働きと捉えられるため、この部分を学習することは極めて重要であると述べている。この概念に基づいて、子どもたちの「直観」の為に工夫された教授法が直観教授(直観のABC、直感の術ともいう)である。ただここで気をつけなければいけないのは、子どもたち自身の「直観」に目を向けずに、「直観教授」に関心を抱き、様々な事柄を子どもたちに教え込む教育の実践をしてはならないということである。つまり直観教授(授業)が単に形式化してしまい、子どもたちの直観による「認識」から「明晰」、「判明」に至るまでのプロセスを抑制してしまっては「直感」のための「直観教授」ではないからである。 Ⅲ．「生活、技能の陶冶」と「身近」についてペスタロッチーは、生活から技能を学び、技能を生活に生かすといういわゆる「技能の陶冶」、「生活の陶冶」がもっとも自然に即した、また「直観」を活かした成長の形であると言っている。それは、人間の能力、つまり万人に備わる意欲(道徳力)、知力(精神力)、能力(技術力)は、「それを使用するという単純な方法によってのみ」発展するのであり、したがって人は、その能力を、ことばや概念の外からの押し付けや注入によってでは
ペスタロッチー教育学直観の原理レポート文字数：B5で約8枚分 B5八枚分相当
550 販売中 2008/04/07
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教育原論テスト
コメニウスの教授学や一斉授業について述べ、現在の学校教育における意義を考察せよ。 ●教授学・・・「教育は実に万人に対して必要なものである」。つまりすべての子供が学校に通う事が必要性を説いている。貧富の別、男女の別、身分の別なく全ての子供に学校教育が与えられなければならない。さらに細かく述べれば、教育は幼児期に開始されなければならず、また教育の順序は、子どもの年齢段階と能力に適したものでなければならない。生徒は学年別、学級別で、毎日の学習内容に従って、学習は段階づけられ、最初にくるものが後から来るものへの道を開くように配列する。生徒は規則正しく登校しなければならない。教材では、先ず生徒に身近なものから学ばせる、それから遠くへ。既存のものから未知のものへ(易しいものから難しいものへ)そしてそれが十分に理解されてから記憶されなければならない。子供が自発的に学習するように、子供の内面に働きかけていく。子どもの感覚を通じて教えなければならない。全ての知識は感覚的直感から始まり・記憶力・理解力・判断力の順。全ては直感から始まり、そして五感を育成していくのである。 ●一斉授業・・・またコメニウスは効率的に授業を行う為に、教師１人が共通の教材を使い、多数の生徒に対して一斉に集団的に教授する事を主張する。そして、教師が高い教壇の上に立ち、全生徒をみわたす、教師は全生徒の注意を一点に集め、生徒の感覚に訴えて教授するのである。また教師はしばしば生徒に対して質問を発し、彼らの理解を絶えず確認しなければならない。教材は学年、月、週、日、時間、へと分割し、計画化された学習内容を生徒が学ぶように促さねばならない。そして、全ての学生が平等に教材を学ぶことが可能になる。 ●意義・・・ではコメニウスの教授学や一斉教授の現代的意義はどういうところにあるのだろうか。やはりそれは近代教育の父といわれるように、現代の学校での教育、すなわち学校教育のしくみを構想した事である。今日、日本をはじめ多くの国でみられる同一年齢・同時入学・同一学年・同一内容・同時卒業といったしくみは、コメニウスの構想に発するものだと言える。　また彼は世界初と言われる教育絵本『世界図絵』を完成させた。この本は、絵に言葉が添えられたまさに教育絵本である。言語の暗唱こそ教育と考えられていた当時にあって、この本はまさに革新的な存在であった。つまり、教育に「絵」など不要であり、おそらくは不謹慎とすら考えられた。そういう時代の書であり、またこれを人類共通の財産とすることにより、すべての人が共通の普遍的知識を持つことを目指したのである。それは、視聴覚教育の源流でもあり、共通教科書の原点だとも言えるかもしれない。このように、コメニウスの教育理念の核心は、「すべての人にすべてのことを」わかりやすく教育することである。その現代的意義は学校教育の近代化と、教育の平等、一般化、大衆化の実現ではないだろうか。今や、テレビやラジオ、インターネットが普及している時代であり。一斉授業の光景は時代錯誤という見方があるのも事実である。しかし私は、生徒同士の教えあいや、助け合い、コミュニケーション能力の育成にも、一斉授業の意義があるのではないかと思う。人間関係の薄さや、学力格差が問題になっている今こそ、コメニウスの教育思想が意味のあるものとなるように私は思う。ソクラテス的対話（産婆術）について述べ、ソクラテスの教育学的意義について考察せよ。ソクラテスは自分より知恵のある者を探し出そうと何日も何日も歩きまわり、何度も何度も問答を繰り返した。この時代の知
佛教大学通信科目最終試験教育原論６設題全部 90点合格 800字以上
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幼児教育と宗教
幼稚園教育におけるキリスト教の役割～宗教史の観点をふまえた分析～・年号については、資料に記載されているものとする。西暦を基本とするものではない。 Ⅰ　幼児教育の普及状況　1998年度における就学前教育の普及率は94.2％である。これは過疎地において通園可能な範囲に幼稚園・保育所がない、通園可能な範囲に障害児を受け入れられる幼稚園・保育園がない、通園可能な範囲に共働きなどの家庭に合わせた幼稚園・保育園がないなどの理由が挙げられる。就学前教育の内訳をみると、幼稚園在籍率62.2％に対し、保育園在籍率32.0％となっている。また都道府
幼稚園幼児教育宗教保育教育指導
550 販売中 2008/04/27
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同和教育①
『同和教育の意義・歴史を概括し、学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方について述べなさい。』同和教育とは同和問題を解決するための教育の営みの総称である。そしてそれは、部落解放運動や同和行政などの同和問題を解決すための教育以外の取り組みであり、お互いが密接に関連し総合的に取り組まれた結果、解決に向けた一定の成果が生まれてきたのである。それではなぜこの同和問題が重大な社会問題とされるのであろうか。それは１９６５年８月に出された「同和対策審議会答申」の中で、同和問題は人間の自由と平等に関する問題であり、日本国憲法によって保障された基本的人権にかかわる問題である。同和問題は日本社会の歴史過程において形成された身分階級に基づく差別において、過去、現代においても、経済的・社会的・文化的に低位の状態におかれ、基本的人権を侵害されている。こういったことから重大な社会問題として取り扱われるのであろう。この同和問題を未解決に放置することは断じて許されることではないし、国を挙げて早急に解決すべきものであり、それと同時に国民的課題になるべきものである。日本国憲法には教育権・義務教育が条文化されている。教育基本法にもすべての国民が能力に応じて教育を受ける機会を与えられなければならないと記されているが、部落差別により、雇用面・居住面において「貧困」「劣悪な環境」での生活が余儀なくされていた。その結果、同和地区の子供たちに十分な教育を受けさせることができず差別の悪循環を生み出し、実態的差別がさらに、心理的差別を助長し同和問題の解決をさらに遅らせることにつながっていたのである。同和教育はいうまでもなく同和地区の子供たちの教育権を保障するという課題の克服を目指して取り組まれたのである。次に同和教育のはじまりについて、京都では戦後、民生局に移管された同和係は、１９５１年、同和地区の生活実態調査を実施した。その結果に基付き、住宅改良事業に着手する等、積極的に同和予算確保に努めた。また市の予算に同和対策費として年度ごとに特別経費を計上するなど、戦後の同和行政は、地方レベルから国政レベルへと急速に推し進められたのである。同和教育の施策はまず、同和地区児童・生徒の長期欠席・不就学から始まる。この不就学問題は、同和教育創世記における最も重要であり、緊急的な課題である。なぜなら、同和地区の小学校・中学校共に不就学率が全体平均の１０倍という効率だからである。さらに同和地区にあることにより学校全体が差別され、そのことによってその学校に赴任することを拒否する教師もいるくらいである。このことにより、同和教育を就学奨励事業から始めた。学校においてその具体的に行われたものに抽出促進と呼ばれる授業形態がある。基本的に、国語・数学・英語を中心に１～３人程度が別室でマンツーマンに近い形で学習を進め最終的には原学論での学習に戻ることを目指すものであった。その結果一応の成果は確認できたが、一方的な知識の教え込みという傾向が強く、集団の中で教育的刺激や仲間との交流によって培われる力が育たず、生徒が先生を頼りすぎることにより、独り立ちしなければならなくなった時、自己解決できなくなってしまうといった短所が見られた。この課題の改善策として分割授業へと転換されていった。マンツーマン形式ではなく、教育的刺激が得られる適切な人数にして、小集団の中で自立の促進と格差の是正を身につけることを目的としたものである。１クラスの人数が半分になることにより、生徒の発現や発表の回数が倍に増えるといった長所がある。ただ、少
佛教大学レポート同和教育同和問題人権
550 販売中 2008/05/01
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ゆとり教育世代
《ゆとり教育世代》　「ゆとり教育」の導入、学校週５日制が現在16歳の人が生まれた年から導入された制度であり、24歳くらいまでの世代が学生の時に変化を遂げていった制度である。また、この世代が「ゆとり教育」真っ只中の世代であり、今様々な議論がなされている教育制度である。私は、ゆとり教育は政策が中途半端なままぬ踏み切られた、「教育の失敗」だと考えている。では、ゆとり教育の概要・現状について述べていく。ゆとり教育の目的を簡単に説明すると、「各学校のスタッフが、自分たちで知恵を出し合って特徴豊かな教育を行う」、「生徒の学ぶ勉強範囲を絞る事でその負担を減らし、浮いた時間は生徒個人の自主的な勉強の時間にあてる」、「生徒自身が、【自分で物事を考える力】を育てる事ができるよう導く」などであると考えられる。つまり、生徒個人の自主性を伸ばす事に、目的を置いた教育だと言う事ができるだろう。ゆとり教育がこのように、生徒の自主性の伸長に重点を置いているのは、やはり詰め込み教育の反省による所が大きいようである。基礎知識を徹底的に頭の中に詰め込むやり方では確かに、生徒の自由な想像力は伸ばせない。しかし、ゆとり教育に移行後、生徒の自由で豊かな発想力や想像力が伸びたというデータは、今のところない。ゆとり教育の内容をより具体的にまとめると、①勉強内容の選択、②総合的な学習の時間、③選択学習、④問題解決力を養う学習、⑤学校週5日制　のようなポイントに絞る事ができる。順に説明を加えていく。 ①生徒が学校から与えられた勉強を能動的にこなすのではなく、自主的に教科を選択する事をいう。こうすることで生徒の学習意欲が上がり、より学習効率とそのクオリティが上がるという考え方から来ている。 ②各学校がその創意工夫によって独自の学習カリキュラムを組み、バラエティに富んだ学習機会を生徒に与えようというのが、総合学習の狙いである。農家に行って芋掘りの体験学習をさせたり、英語や中国語を教えたり、ごみ拾いなどでボランティア精神を養わせたりと、学校によって多くの試みがなされているとされている。しかし現実には、英語などの言語学習にあてる学校が多いようである。 ③選択学習とは主に高校などで実施されているが、生徒の習熟度に合わせてより発展的な内容を扱うことが可能である事を指している。つまりより生徒個人に焦点を合わせた学習機会を与えようというわけである。 ④問題解決を養う学習とは例えば、「観察や実験」「プレゼンテーション」「ディベート」のような問題を解決するのに時間と思考力を必要とする学習を指す。ゆとり教育の目的である「考える力を養う」を実現するためには、まさに打ってつけの分野といえるだろう。 ⑤これまでの理念的な内容とは少し離れるが、ゆとり教育を実践するための手段として学校週５日制の導入も含まれる。これは、「土曜日は休みにするので、日ごろの疲れを取ってください」というわけではなく、空いた時間で生徒が自主的に学習する機会を与えようとしているのである。さらに、ゆとり教育の利点として、文部科学省は考える力を養う・生きる力を養う・豊かな人間性の点をあげている。実際には、上記のような理想が成立するばかりではない。週５日制の実施に伴い、生徒の土日の居場所作りが求められたが、教育現場の体制が十分に整わないままに実施されたため、土日のよりよい居場所が確保できない生徒が生み出された。また、教員も以前より多忙になったという声が多い。完全週5日制になったことで、平日に授業の準備や事務の量が増加し、加えて長期休暇中の勤務管理
教育ゆとり教育教育改革教育問題教育政策
550 販売中 2008/05/08
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道徳教育の研究
「『生きる力』の育成と道徳教育について述べよ」　今日、社会は国際交流が一層進み、国際的な相互依存関係がより緊密になっていく一方、さまざまな面で国際摩擦や競争も生じている。一方、新たなエネルギー開発の問題や環境問題、国際社会の競争や対立などの問題も浮上している。このような人類の発達をもたらす課題や生存基盤を脅かす問題などは、一国では解決できない問題であり国という枠を超えて、国際協力による活動を進めることによって解決しなければならない。経済大国である我が国は、国際的な諸問題の解決に向けて、今後ますます貢献していく必要がある。国内では少子化・高齢化の問題が深刻化している。少子化は、現時点では子どもの社会性を育成するマイナス要因の一つとして教育問題の段階に留まっているが、さ地域社会や国家が自立し続けられるか否かという大きな問題になる恐れがある。また、高齢化の進行は政府の予測より早まっている。老齢化が進むと介護者への負担がさらに大きくなり、介護施設やホームヘルパーなどの人材が不足し、介護費用が増大し、年金問題等大きな課題が新たに生じてくる。このような変化が激しい時代、行先不透明な時代には、従来のように学校時代に習得した知識や技術を大事に保持していればそれですむというわけにはいかなくなった。常に新たな知識や技術を取り入れることが今求められている。
日本社会道徳少子化学校介護文化発達生きる力レポート仏教大学道徳教育
550 販売中 2008/05/25
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