連関資料 :: 教育について
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教育原論2
- 『ジョン・ロックにおける子どもの教育論、特に習慣形成や賞罰法を中心に述べよ。』 ジョン・ロックは紳士教育論を唱えたイギリスの哲学者である。1632年サマセットシャーで生まれ、ウェストミンスター・スクール、オックスフォード大学クライスト・チャーチで学業を修める。医学に関心を持ち、実証主義・経験主義の学問精神を学び取る。そして医師になるが、1683年政争に巻き込まれ、オランダへ亡命しアムステルダムに住む。1688年、英国で名誉革命が起き、四年女王メアリとイングランドへ帰国。「権利章典」の作成に協力する。1704年10月28日死去。 ロックの紳士教育論は、タブラ・ラサ説（精神白紙説）が根底となっている。タブラ・ラサとは、心の中には生まれながらに刻みつけられた概念や原理などはないという考えのことである。子どもは生まれたときはまだ何の観念も持っておらず、成長するにつれ、教育によってさまざまな観念を獲得するようになる。これは経験主義的な考え方とも言い得る。 子どもの教育はまず、感覚的訓練から始めるようロックは主張する。感覚を通してさまざまな知識や観念が、われわれの真っ白な心に入る。そして、われわれ
- レポート 教育原論 ジョン・ロック A判定
550 販売中 2008/11/05- 閲覧(1,985)
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教育相談の研究
- 「学校カウンセリングの意義、方法および今後の課題について述べなさい。」 学校という教育を専門とする枠の中に、スクールカウンセラーを学校に置かなければならなくなった理由は数多くある。スクールカウンセラーを生徒指導に関する校内組織に位置づけ、いじめ・校内暴力・登校拒否・中途退学等の生徒指導上の諸課題の解決を目指したことが大きな目的である。 現在の学校現場の問題は複雑化している。子どもたちをとりまく社会変化により、子どもたちは変わりつつある。上に挙げた、諸課題の多発に伴い、担任の対応上の時間不足や力量不足が表れてきた。このような状況の中では、今までの教師と子どもの関わり方では問題を解決できない状態である。教師が生徒の相談に乗るということは、教師の職務として避けられない部分であるが、実際にはそうはいかない。ある中学生の調査でみると、なにか悩みがあった時、誰に相談するかという質問に対し、一位が友人・先輩、二位が親、三位が教師となっており、子どもの側から見ると教師を相談相手としては見ていないのである。これは教師という立場のもつ影響が大きいと考えられる。「つまり、生徒にとって教師という立場の者に対し、ある時は相談相手、あるいはカウンセラーという立場として見るのは非常に困難であり、また矛盾があるのである。」（『学校カウンセリング入門』４６頁４行目～6行目） このような中で、個々の子どもたちを理解し、その個性を尊重しながら教育を行っていく上で、より深い子どもたちの心の理解が必要になり、さらにより専門的なかかわりが求められることになっている。ここでは、かなり深いレベルでの子どもたちの理解とそれに基づいたかかわり、対応が必要になり、そこにおいてカウンセリングの理論や方法というものがかなり有効になるのだ。 このような意味で、スクールカウンセラーの役割は非常に大きい。 また、教師とはまったく異なった「臨床心理士」という専門の資格を持った外部の人間が学校の中で働くということは、生徒だけではなく、教師にとっても良い刺激になると考える。つまり、それは学校関係者ではない、まったく別の立場のカウンセリングを専門とする人間が学校という教育を専門とする組織の中に入っていくことだ。ここでは、スクールカウンセラーと教師の立場、専門性を充分に尊重した上で、子どもの成長にお互いが協力・連携して取り組むとより良い結果が期待されると考える。 また、学校関係者ではない人間が学校で働くことにより、日常の教育活動の見直しの契機にもつながるだろう。 子どもや保護者にとっても、学校という組織の中にいる教師より、スクールカウンセラーの方が相談しやすいということもあると考える。 また、カウンセラーが子どもの問題行動の早期発見をすることで、未然に問題行動を防ぐことも可能になるだろう。 このような意味で、現在の学校にはスクールカウンセラーの必要性はいうまでもない。 しかし、日本の学校でのカウンセリングの歴史は浅く、カウンセリングを受ける時間の少なさ、設備の問題、カウンセリングについての認識の低さなどがある。このことによりカウンセリングの非日常性がみられ、気軽にカウンセリング・ルームを訪れるのは難しいのではないだろうか。そこで、もっとスクールカウンセラーと子どもが関われる場（遠足・運動会・文化祭）を持ち、いつでもスクールカウンセラーは学校にいるという安心感を子どもたちに持たすべきだと考える。 また、基本的に子どもは、すべてに優先して、自分が必要な時にカウンセラーのところに相談に行くことができるよ
- 子ども カウンセリング 生徒指導 問題 授業 課題 人間 生徒 組織 指導
- 550 販売中 2007/11/16
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道徳教育の研究
- 『現代の道徳教育の課題について述べよ』 「生きる力」の基盤である生命尊重、思いやり、社会性、豊かな人間性などの育成を目指し、心の教育の充実を図っていくことはきわめて重要な問題である。中央教育審議会答申『新しい時代を招く心を育てるために―次世代を育てる心を失う危機―』（１９９８/０６）においても「心の教育の充実には、国民各界の幅広い理解と協力が不可欠であり、国や地方公共団体、教育関係者はもとより、一人一人の国民、企業やメディアなどの関係者の取組みが求められる。」とある。心の教育の推進は、社会全体が一体となって行われるべきものである。中でも、学校教育における心の教育の推進の中核をなす道徳教育の充実が急務であると考える。 学校における道徳教育は、学校教育の全領域と関連付けて意図的・計画的に行う教育活動であり、人間としての在り方や生き方を自覚し、よりよく生きていこうとする子どもたちを育てることがねらいとなる。このねらいを達成するためには、道徳の時間の指導法を見直したり、豊かな体験活動と道徳教育との関連を図ったりすることが必要である。さらに、社会全体で子どもの道徳性を培っていくために、学校が家庭や地域社会等と連携して子どもたちの指導に当たっていくことも重要である。 連携して道徳教育を推進するためには、学校は道徳教育に対する考え方や取組み、子どもの道徳性について連携先へ情報を発信し、連携先に向けて学校を開いていく必要がある。この開いていく過程が、今までの道徳教育に対する教職員の意識を変えていくことにつながっていくと考える。連携し道徳教育を推進していく中でも、特に保育園・幼稚園・小学校・中学校の連携で教職員は発達段階に応じた縦のつながりを意識して道徳性を培うことができるのではないか。つまり、道徳教育の一貫性が重要であり、全体計画が必要である。全体計画の構成と内容は、教育基本法の理念や学習指導要領に示された目標と内容をふまえ学校の実態を把握し、保護者の願いをくみ上げて道徳教育の目標を設定しなければならない。このような意味でも学習指導要領は重要であり、指導基盤になると考える。では、平成１０年の学習指導要領をみていこう。 まず「総則」では、「道徳教育は、教育基本法及び学校教育法に定められた教育の根本精神に基づき、人間尊重の精神と生命に対する畏敬の念を家庭、学校その他社会における具体的な生活に生かし、豊かな心をもち、個性豊かな文化の創造と民主的な社会及び日本の発展に努め、進んで平和的国際社会に貢献し未来を招く主体性をもつ日本人を育成するため、その基盤としての道徳性を養う」となっており、新たに「豊かな心」と「未来を招く」が付け加えられている。これは、現在の殺伐とした若者の心の中に豊かな感性をもたせるようにするとともに、将来に批判的な世相に対し、未来をより積極的にうけとめようとしている。また目標では、「道徳の時間においては、・・・各教科、特別活動及び総合的な学習の時間における道徳教育と密接な関連を図りながら、計画的、発展的な指導によってこれを補完、深化、統合し、道徳的価値の自覚を深め、道徳的実践力を完成するものとする」とし、「道徳的価値の自覚を深める」社会が求められており、人間としてどのように生きるかを考えさせることに力点がおかれていることがわかる。 内容は、「主として自分自身に関すること」、「主として他の人とのかかわりに関すること」、「主として自然や崇高なものとのかかわりに関すること」、「主として集団や社会とのかかわりに関すること」の４つの柱に分類してのべら
- 日本 子ども 文化 地域 人間 家族 家庭 課題 指導
- 550 販売中 2007/11/16
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社会教育とは何か
- 社会教育と学校教育はどのように違うのだろう。なぜ国家は学校教育のみにとどまらず社会教育という概念を造ったのだろうか。日本の「社会教育」に相当する概念として、諸外国では「成人教育（adult education 米、英）」、「民衆教育（Volksbildung 独、education populair 仏）」、「継続教育（further education 英）」、そしてユネスコの提唱する「生涯教育（Lifelong Education）」がある。社会教育とは各国特有のもので各々が教育という営みをどのように考えるかによって発展の仕方が違ってきた。それは歴史とも密接な関係があり、一種の文化とも言えよう。それでは、我が国の社会教育はどのような発展を見せてきたのだろう。 まず、日本の社会教育体制は戦争の終焉を境にだいぶ異なっている。戦前は政府による国民教化であったものが、戦後は国民が自ら考え学習しようと思うようになった。学校教育は大人にとって義務であり、子供にとっては権利である。現代の学校はしっかりとしたカリキュラムが組まれ、さらには期間まで決められている。これは国民に対しとても親切なように見えるが、見方を変えれば「強制」と捉えることもできる。もちろん国民は必要最低限の知識は持っていなければならない。しかし、社会教育とはそういったものではない。社会教育で大切なことは「いつでも、どこでも、誰とでも、なんでも、自由に、無料で」学習ができることである。国民は誰でも学ぶ権利を持っていて、行政や自治体はその要求に応える必要がある。 現在の社会教育の基盤となっているものに戦後提唱された３つのテーゼがある。これらは日本国民が生み出した輝かしいものとして今でも受け継がれ、真の社会教育を実現させる上での大きな指標となっている。
- レポート 教育学 学校教育 社会教育体制 社会教育施設 国民教化 核家族化
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ペスタロッチーの直観教育
- ペスタロッチーが推奨した“直観教育”とは如何なるものかを考えたい。 ペスタロッチーは直観、そして直観で感じ取ったものを重視した。しかし、直観において受け取ったものは、それだけではまだ曖昧で混乱しているので、それを秩序化すること、概念化することが必要とされる。私たちが直観で受け取ったもの、すなわち認識したものは『混沌から規定へ、規定から明晰へ、明晰から判明へと進む(1)』という考え方が彼の考え方の根本にはあったのである。それは、たとえば直観の三要素の一つである“語”でいうと、発音から単語・名称を経て言語に至るといったようなものである。すなわち直観教育とはまず理念や知識が先行して行われる教育ではなく、直観という身体的で心的なものが先にあり、そこから段階的・漸次的に進行していく教育法なのである。 しかしここで押さえておくべきことは、その直観とは白紙状態において為し得るものではないという事実である。『すでに彼が理念においてあらかじめ持っていたものを「感覚で捉えること」として「直観」は付与されるのである(2)』とあるように、直観は既に自身が内面に有している理念から出たものだということである。
- レポート 教育学 ペスタロッチー 直感教授 生命活動
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