連関資料 :: 社会学
資料:944件
-
言語社会学論
- このレポートを書くのに読んだ本は「ことばと国家」「言語帝国主義とは何か」である。 「ことばと国家」での言語学はソシュールのそれとは少し違っていて、題名が示すように社会学的な影響があり、国家との関係が重要であるものとして主に論じられている。筆者の主張は明快で分かりやすく、また範囲が限定されていなく体系的であったので、言語学の知識がほとんどない私でも理解でき、新しい知識や視点が得られたように思う。 まず筆者は「ひとつのことば」を定義しようとする。この問題は私たち日本人が日本で暮らしている分には思いつきにくいものである。日本には昔から日本人だけがいてその人たちが話すことばは日本語しかないというのは多くの日本人が考えることだろう。というよりも他のことばを定義しようとすることはそうでなくても難しい。日本においてさえもその難しさは実は敢然と存在していて、ひとつの例として挙げられるのは琉球語か琉球方言かである。本著の中でも言われることであるがきちんと話された琉球言語は普通の日本人には理解するのが難しいということである。わたしも異文化交流論という講義で琉球語をかじったことがあるが、所詮日本語の一部であると考えていたら、その標準日本語との間に存在する語彙、発音、文字の読み方の違いに驚かされて、これは間違った授業を選択してしまったと後悔させられた。
- レポート 言語 社会学 ソシュール
550 販売中 2006/06/26- 閲覧(2,452)
-
教育社会学1
- 『学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。』 これまで学歴社会は、あまりいいイメージを持たれてこなかった。「受験地獄」や「偏差値輪切り体制」などという言葉とともに用いられ、その人間が内面的にもつ「本来の資質」を考慮せずに、うわべの「勉強ができるかどうか」だけでその人間を評価する、理不尽かつ非人間的な社会として語られることが多かった。 学歴社会とは、「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」を意味する言葉である。この学歴を重視した社会は、単に教育を重視した社会ではない。現在、世界各国で教育の充実は最重要課題のひとつとされている。教育を重視した社会が学歴社会なら、学歴社会でない社会など存在しないことになる。学歴社会の中には、教育を重視するという意味以上のものがある。社会的地位、職業的地位など限られた資源配分の重要な基準のひとつを学歴に求めているのである。 では、学歴社会が成立するまでの過程をみてみる。富国強兵を目指した明治維新期、身分階級に縛られた教育・職業が決定されるシステムではなく、
- レポート 教育社会学 学歴社会 高学歴化 A判定
- 550 販売中 2008/11/13
- 閲覧(1,816)
-
教育社会学共有
- 『学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。』 最後に私論展開をしています。 ちなみにその立場は学歴社会は完全に黒なのではなく、是正と運用の仕方しだいというものです。 学歴社会とは、「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」を意味する言葉である。わかりやすく砕いて言うのであれば「どのような学歴を所有しているかによって、就職先や出世、賃金、世間の見る目などに格差が生じる社会」と言えよう。 日本では学歴社会をあまりいいイメージをもって語られることはない。その人間が内面に持つ「本来の資質」を考慮せずに、うわべの「勉強が出来るかどうか」だけ でその人間を評価する理不尽かつ非人間的な社会として認識されているからである。本論文では、まず学歴社会の形成過程を説明し、なぜ学歴が求められるかを論じる。そしてその後、高学歴社会がもたらすものについて考察し、最後に私論を展開する。 【学歴社会の形成・企業のニーズとしての学歴】 学歴社会成立の第一歩は明治時代のスタートとともに見ることができる。旧来の士農工商の封建制度の下において、士族であらば藩学で、町人や農民であらば寺子屋でといった形で、実用性を重視するために教育は親の身
- 教育社会学 A判定 学歴社会とは何かを明らかにし 佛教大学
- 550 販売中 2008/11/01
- 閲覧(1,599)
-
教育社会学1
- 「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。」 学歴社会とは、社会における待遇をその人の学歴によって評価し、決定する傾向の強い社会のことである。あるいは、多くの人びとがそうであると信じているような、つまり学歴信仰の傾向をもつ社会関係のことである。 ここでは、学歴社会のメリット、デメリットの両面から考えてみたい。 例えば、 企業 において従業者採用の指標として学歴を１つの指標とすることが多いなどの特徴がある。それは、人を評価するのが楽だからだと考える。人間の価値は学歴だけでは決まるとは決して言えない。体格、性格、人間関係、更には癖など色々な要素が混じった上で本来、人は評価されるべきだ。しかし、企業は仕事の出来る人間、優秀な労働力を効率よく探そうとする。採用者の立場から、能力をはかる上で学歴はよい指標になる。仮に、学歴が関係ない場合は優秀な社員を捜すために長い時間をかけなければいけなくなる。企業はさっさと人材が欲しいわけだから時間はかけたくない。また、最終選考に残ったのが同じような人たちだと選ぶのに苦労する。そうすると学歴で足切りするのが一番手っ取り早い。 しかし、このような学歴社会に対するも批判ある。その一つは義務教育が偏差値教育であってはいけないという事だ。「良い学校を卒業し良い会社に就職する」という学歴信仰が学校及び家庭を中心に依然として強く残っており、学校において「良い高校、良い大学に入学しよう」とする受験競争を生み、知識の詰め込み教育を助長し、「学ぶこと」の楽しさや喜びが奪っている。偏差値教育が歴然とこの社会に存在していることは確かである。学校を個人の都合のいいよりに変えようとしたり、少しでも「いい学校」に入ることだけを考えて学校を利用する親や生徒の動きに、教師は引きずられている。テストとその結果を武器にして生徒をおどすこと、生徒の差別化は、教師の最もしてはならない間違いである。こうして、青少年期に習得した学校歴のみが評価され、「何をどれだけ学んだか」という学習内容と学習成果を的確に評価することが妨げられている。 一方、学歴だけでは実力・能力を量ることには限界がある為、企業では形式的な学歴はもはや必要ではないと考えているところも増えつつある。実際に社員の採用に際して学校名を問わないとする企業が増えつつあり、大学等の就職協定が廃止され社員採用の通年化が進むにつれて、企業では「必要な人材を必要な時に必要な人数だけ採用」する柔軟な採用システムを取り入れ始めている。さらに、キャリアアップを目指した転職等による人材の流動化が加速するなかでは、青年期の学歴はもはや不問となり本人の能力と経験による人物評価がなされ始めている。特に経済の国際化に伴って進出してきた外国企業等を中心に、学歴不問を当然視する企業も出始めてきた。こうした意味では、就職に関して学歴に偏重した傾向は徐々に減少しているとも言える。 次に高学歴化と教育について述べる。 今日、多数の大学や学部が乱立し低学力層を吸収している現実の中、大学を卒業しているというだけでは高学歴であるということにはならないのである。 日本は世界で有数の高進学率を誇る国である。やや古いデータではあるが、平成２年には３０％だった大学への進学率は平成１３年には４５．１％に達している。これは同年代の人口を分母にした数字であり、進学希望者を分母にした場合の進学率はさらに高くなる。 問題は、進学率の上昇というものが常に教育水準の低下を引き起こしてきたことだ。
- 日本 企業 子ども 人間 高校 能力 生徒 就職 世界 社員
- 550 販売中 2007/11/09
- 閲覧(2,441)
-
社会学～官僚制
- 社会学レポート ○官僚制の逆機能 まず、官僚制の特徴をあげる。 官僚制の特徴 国家および行政機構に特徴的なシステムと思われがちだが、政党などの政治団体の他、企業、労働組合、福祉団体、NGO（非政府組織）などの民間団体にも見られる、「位階、階層」構造を持ったシステムである。 基本的な特徴としては、以下の点が挙げられる。 ○規則、官僚的に支配された組織の目的上必要な規則的活動が、職務上の義務として明確に分配されている。 ○官職階層制および審級制の原則、上下関係の体系を持つ。 ○文書による職務執行、職務の執行は文書によって行われる。 ○職務活動、通常徹底した専門的訓練を前提とした専門的職務活動。 ○職務範囲の明確化。 ○専門的知識、職務執行のための専門知識を持つこと。 官僚制の逆機能 社会学の立場から官僚制を理念的に捉え合理的で効率性が高いと議論をまとめているが、それに反し、官僚制の機能が本来持っている個人の意思を組織機能上に影響させず。規則、規律の範囲で機械的に役割が果たされる特徴として、官僚制の機能を正しく機能させることが、かえって組織活動にとって悪い方向へとつながることを、社
- 官僚制 プロテスタンティズム 社会学
- 550 販売中 2008/04/07
- 閲覧(6,691)
-
宗教社会学Ⅰ
- 宗教社会学Ⅰ 「実践倫理宏正会」に見る宗教の意義 今回は「実践倫理宏正会」という団体の活動を通じて宗教の意義について論じていこうと思う。 テーマ設定の理由 なぜ今回私が「実践倫理宏正会」を取り上げたかといえば、この団体に私の母が参加しているからである。私の母は10年ほど前から知人の紹介で活動に参加するようになり、それ以降つねに身近なところにこの団体の存在があった。母からは宗教団体ではないといわれ、何度か活動に参加したが、実体はやはり宗教的な団体であった。よって、この団体について調べることで母のような専業主婦が必要とする理由などをしり、宗教の意義について考えたいと思いこのテーマを設定した。 実践倫理宏正会について 実践倫理宏正会は、1946年に上廣哲彦によって設立された社団法人である。上廣哲彦は、戦時中に弾圧によって解散させられた「ひとのみち教団」という新興宗教団体に所属していて、広島で被爆した後、石川県の小松天満宮で活動を開始した。このため法律上は社団法人ではあるが、「ひとのみち教団」の系譜を踏んだ新興宗教団体であると
- 宗教 倫理 社会 政治 都市 家族 家庭 人間 現代 実践
- 550 販売中 2009/01/19
- 閲覧(1,945)
-
教育社会学１
- 学歴社会とは何か、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するか延べよ。 テキスト第2章第２節によれば、学歴社会とは「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」を意味する言葉であると考えられる。これまで日本では学歴社会という言葉はあまりよいイメージで使われることがなく、「テストで良い点さえ取れればよい」、「偏差値での輪切り」のように、うわべの勉強、机の上での勉強ができるだけで、人間性は乏しいというステレオタイプをもって用いられることが多かった。実際に、一流大学出身者が、汚職、セクハラがマスコミに取り上げられると、「高学歴なのに」という言葉を耳にする。高学歴だから、道徳心もモラルも人以上にあって当たり前、という隠れた言葉があるようだ。もちろん高学歴だから倫理・道徳的なものが欠損していいとは思わないが、低学歴であれば仕方がない、というようにも聞こえる。 学歴社会を語るには、日本において学歴を使って人間の何を測定しているのか、これまで「高学歴であること＝どんな人物であるのか」、そしてこれからの「高学歴であること」ということをはっきりさせなければならな
- 日本 企業 社会 少子化 学歴 道徳 大学 差別 人間 言葉
- 550 販売中 2009/05/06
- 閲覧(2,171)
-
社会学概論2
- 多文化共生社会の構築にとって、 どのような諸課題があるか述べよ。 まず、多文化共生社会とはどのような社会なのだろうかということについて考えてみたい。 第一に、共生とは、なんだろうか。生物学的にいえば、二つ以上の異なる個体がお互いに依存しながら生活していくうえで、「お互いに利益をもたらすような」関係にあること、と定義されている。キーワードは「お互いに得をすること」であり、片方に利益、不利益ともに無し、であれば「半寄生」、どちらか片方に不利益がこうむることを「寄生」といって区別している。 社会学では、共生とは、異質な集団に属する人々が、互いのちがいを認め、対等な関係を築こうとしながら、共に生きていくことと定義されている。 また、多文化共生社会とは、文化的に異質な集団に属する人々が、互いの文化的ちがいを認め、対等な関係を築こうとしながら、ともに生きていく社会のことであると考えられている。 21世紀はグローバル化が進み、ヒト、モノ、カネ、情報が国境を越えて大規模に移動する時代であると言えよう。また、少子高齢化の進展が著しい日本や欧米諸国は、今後、大規模な移民受け入れの可能性が高いことを示
- 日本 アメリカ 宗教 社会 情報 文化 地域 高齢化 韓国
- 880 販売中 2009/05/04
- 閲覧(2,617)
-
教育社会学2
- 『学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学歴がどのような関わりをもつのかについて述べよ。』 現在、学力低下問題はセンセーショナルに論じられている。このような議論は以前から存在し、大学レジャーランド論、青年総休暇村論、高等保育園論などが、学力低下と絡めて論じられてきた。しかし、教育が大衆化されるためには、学力の低下は必然的な結果であった。これまで大学に進学できなかった層が、大学生になることで学力の低下が起こっていたのである。 しかし、今日展開されている議論は、過去の議論とは明らかに質が異なっている。小堀圭一郎はインセンティブ・ディバイド（意欲格差社会）を指摘している。新しい世代の学力が前の世代の学力に及ばない、縮小再生産の過程が始まったのでないかと懸念される。その根本にあるのは、「学ぶ」、「勉強する」ということに対する価値付けの低下である。学力の低下は表面的な現象であり、この学ぶことへの価値づけの低下が問題なのである。一部の大学では学生に学習する習慣がないという、学歴低下以前の問題も起き始めている。 さまざまな学力低下の議論が交わされるなか、それを実証するとされるデ
- レポート 教育社会学 A判定 学力低下 社会階層
- 550 販売中 2008/11/10
- 閲覧(1,650)
