連関資料 :: 教育
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教育原理１
- 明星大学（２０１３年入学・レポート）
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教育社会学
- ☆学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。 これまで日本では、「学歴社会」という言葉はあまりいいイメージをもって語られることはなかった。「受験地獄」や「偏差値輪切り体制」などという言葉とともに用いられ、その人間が内面的にもつ「本来の資質」を考慮せずに、うわべの「勉強ができるかどうか」だけでその人間を評価する理不尽かつ非人間的な社会として語られることが多かった。 学歴社会とよく混同される言葉に、高学歴社会がある。高学歴社会とは、単に「高学歴者の多い社会」を意味する言葉である。具体的には、高校卒業後の高等教育機関への進学率が50％を超える社会であるとされる。日本はアメリカ合衆国、カナダなどと並び、数少ない高学歴社会の一つである。 Ｂ５・４００字換算で約７～８ページ
- 教育社会学 教職 教育
- 550 販売中 2007/11/19
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道徳教育の研究
- 『現代の道徳教育の課題』 道徳教育とは小・中学校学習指導要領「第一章 総則」によれば「教育基本法及び学校教育法に定められた教育の根本精神に基づき，人間尊重の精神と生命に対する畏敬の念を家庭，学校，その他社会における具体的な生活の中に生かし，豊かな心をもち，個性豊かな文化の創造と民主的な社会及び国家の発展に努め，進んで平和的な国際社会に貢献し未来を拓く主体性のある日本人を育成するため，その基盤としての道徳性を養うことを目標とする。」とされており、また道徳教育を進めるに当たって，「教師と児童及び児童相互の人間関係を深めるとともに，家庭や地域社会との連携を図りながら，ボランティア活動や自然体験活動などの豊かな体験を通して児童の内面に根ざした道徳性の育成が図られるよう配慮しなければならない。」と記されている。また、道徳教育は学校教育活動におけるあらゆる機会、あらゆる場所において実現することが求められているのは当然であり、学校の場だけでなく、家庭・社会の場で総合的に行なうことも求められている。道徳教育は、子ども一人一人が幸福になることを前提として、個々の豊かな能力を見つけて伸ばす為にも行われなければならないのである。 今日、さまざまな教育改革を行なってきた中で、社会の変化に的確かつ迅速に対応する教育を実現するために、「生きる力」の育成という教育の目的を提示した。「生きる力」とは、「確かな学力」と「豊かな人間性」と「健康・体力」という三つの能力から成る「全人的な力」のことである。この「生きる力」の核となる豊かな人間性を育むためには道徳教育が必要不可欠であるが、現代の道徳教育には課題が残っている。それについてこれから述べていく。 小学校学習指導要領解説（総則編）では道徳教育について、道徳の時間が十分確保されていないこと、道徳の時間に興味・関心を持っている児童の割合は学年が上がるに従って低下していることなどが挙げられている。文部科学省の調べによると、道徳の時間を「楽しいあるいはためになる」と感じている児童生徒がどの程度いると思うかと教師に質問したのに対して、ほぼ全員または３分の２ぐらいという答えの合計は、小学校低学年で87.9パーセント、高学年では60.7パーセント、中学校では39.7パーセントに下がる。しかし、これは教師に質問した結果であって、生徒自身に質問すればもっと低い数字になることが予想される。一定の社会体験を積み、現実に道徳を説いていた政治家などが様々な不祥事を起こしている現代社会の実態を見る中で、言わば型にはめて上から押し付けるような道徳教育というのは受け入れられないのである。さらに自分が学校の中で大切にされていないと感じる子供が七割いるというような調査もある。そういう自分の人権が大切にされていないと感じている子供に対して、学校が人権の大切さを説いても心に響かないのは当然であり、まずは全ての子どもが自分の人権が大切にされていると感じることが出来るような学校づくりが必要なのである。枠にはめて上からかぶせるような道徳教育というものは現代の道徳教育には適していないのである。では、どうすればよいのだろうか。 学校は、子どもたちが豊かな人格を形成していく場であり、それは現代の学校においても当然変わることは無い。つまり、子どもたちが友達や教師と共に学び合い活動し、自分がかけがえのない一人の人間として大切にされ、頼りにされていくことを実感でき、存在感と自己実現の喜びを味わえるようにしていくのが学校であり、それを理解させるのが道徳教育なのである。つまり、道徳教育と
- 佛教大学 レポート 道徳教育の研究
- 550 販売中 2007/12/10
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教育相談の研究
- 『学校カウンセリングの意義・方法および今後の課題について述べなさい』 カウンセリングには大きく分けて二種類ある。一つは治療的カウンセリングであり、もう一つは発達援助的カウンセリングである。学校カウンセリングは発達援助的カウンセリングをさす場合が多い。 では、何故学校現場においてカウンセリングが必要なのだろうか。 現在、学校では、いじめ、不登校、非行、学級崩壊などのさまざまな教育的問題が数多く起こっている。そういった問題行動を引き起こす子どもは、心や家庭になんらかの問題を抱えている場合がほとんどである。そういった悩みをカウンセリングによって解決することで、社会問題となってしまった教育問題を減らしていくことが学校カウンセリングの一番の意義である。また、「ゆとり教育」によって引き起こされた学力低下や学力の二極化から、いわゆる「落ちこぼれ」になってしまった生徒への対応としても学校カウンセリングは有用なのではないだろうか。さらに、将来、子どもたちが自立した時、豊かな社会生活が送れるように心身の発達を促し、必要なライフスキルを身につけさせるという側面も持っている。 次に学校カウンセリングの方法について考えてみる。一般的なカウンセリングは次のような流れで進んでいく。 まず相手の思っていることをしっかり聞くことから始める。直接的な指示をするのではなく、クライエントの立場に立って話を聞いてくれる人であるということが、クライエントに伝わるように聞いていくのである。その結果、徐々に自分から進んで話をするようなっていく。さらに、カウンセラーがクライエントを無条件で受容し共感することで外向的になり、自己表現が出来るようになる。次に、仲の良い少数の友人と遊びや運動などを通して交わるよう指導するとともに、その時の様子や気持ちを共感的に聞いていくのである。ここまでくれば、クライエントの環境適応能力は改善され、自分の悩みや問題を解決する力がついてくる。 発達援助的カウンセリングは治療的カウンセリングと違い、症状や悩みや問題を解決することが目的ではない。あくまでも、クライエントに症状や悩みや問題を解決する力の発達援助をすることが目的なのである。つまり、生徒自らが抱えている問題を解決出来るように手助けすることが発達援助的カウンセリングの真の目的なのである。では、学校現場ではどのようなカウンセリング方法が考えられるだろうか。 学校カウンセリングでは、対面でのカウンセリングによる個人へのアプローチは基本であるが、授業、学級経営、学校全体の取り組み、家族や友人への働きかけなど様々なアプローチを総合的に実施することで、相乗的な効果を引き出すことができる。学校生活の場・日常生活の場で行われるため、随時、実施する機会がある。休憩時間、放課後、行事や授業など様々な場面を利用し、児童生徒の自己管理や他者理解を深めさせ、自己コントロール力や対処スキルを向上させることができる。具体的な方法として、開発的カウンセリング・予防的カウンセリング・問題解決的カウンセリングの援助段階に分けて考えることができる 開発的カウンセリング 開発的カウンセリングは、生徒の心理的な発達を促進し、社会生活で必要なライフスキルを育て、困難な問題に対処する力やストレス耐性を高める活動である。これらは、生涯にわたる発達課題達成の支援であり、全ての生徒が対象となる。教科学習、特別活動、総合的な学習などの学級、学校全体の教育活動を通して実施する。主な活動内容としては、「人権教育」、「ライフスキル教育」、「キャリア教育」などがある
- 佛教大学 レポート 教育相談 カウンセリング
- 550 販売中 2008/01/21
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教育心理学
- 『児童期、青年期において社会的認知（社会性の発達、対人関係（親・仲間））の拡がり、自己意識などがどのように変化するかをまとめよ。』 教育心理学は、教育課程を心理学的に研究し、教育活動を有効に営むために必要な心理学的知識と技術を学ぶ学問と定義付けされています。つまり、幼児や児童や青年を教育の立場から理解し、彼らを現在ある状態より望ましい状態に変革することを目指し、そのための知識、技術を心理学的に研究します。上記点をふまえ、今回のリポートのテーマである、児童期、青年期において社会的認知（社会性の発達、対人関係（親・仲間））の拡がり、自己意識などがどのように変化するかを考察していきたいと思います。 児童期は親からの分離の動きが幼児期、心理的な自立を果たそうと揺れ動く青年期との間にあって、身体発達も比較的緩やかで情緒的にも安定した時期であると言われています。児童期において最も大きく心身共に影響を与えるのが新たに始まる学校生活です。小学校に入学すると、学習活動はもちろん、様々な人間関係や学校という一つの社会（組織）に適応していくことになります。 学習面では、子どもは「２次的ことば」を習得し、欲求や意図だけでなく思考や経験を伝え、新しい概念や知識を生成していく働きを担うようになります。また、直接見て聞くだけの体験ではなく、本やテレビのようなメディアや仲間との会話など、間接的な経験からものごとの名称を知る機会が増えることや、具体的な文脈やイメージに依存した意味の把握から、本質的な意味を抽象する力が備わってきます。子どもは、自分の関心や興味がある物事、例えば将棋やテレビ・ゲーム、模型作りなどに夢中になって打ち込むことがあります。そうした領域については大人でも及びもつかないほど精緻な知識を有しているだけでなく、その領域の新しい情報を驚くほど効率良く吸収してしまいます。子どもは自分の興味・関心のある事柄に関してはその活動に関する新しい情報の要点を巧みにとらえて、それを既有の知識体系の中に織り込むことができるようになります。ただ、残念なことにそうした記憶力や集中力は遊びの中だけに発揮されることが多く、実際の学問に結びつかないことが多々あるかと思います。児童期後半には自らの学習過程に対する自覚ができることによって、知的な課題解決方法に質的な変化が生じると考えられています。自分の認知・学習過程を自ら点検・吟味し、予測や目標と学習状況と自らの認知機能を第三者的にモニターし制御する心的機能、メタ認知が作用するようになります。 仲間関係の広がりでは、子どもはまず学級集団のリーダーである教師との関係を結び、それに依存しようとします。しかし、次第に大人たちを介した一時的な遊び相手としてではなく、子どもどうし互いに結びつきを積極的に求めるようになります。やがて、子どもにとって仲間関係が心理的に占める割合は、親や教師との関係を超えるようになります。 小学校中学年になると、子どもどうしの活発な活動が見られるようになり、この時期はギャング・エイジと呼ばれ、５－８名くらいの同性だけのメンバーをつくって活動するようになります。親や教師に干渉されない秘密や集合場所を持ち、冒険的、挑戦的活動を模索します。子どもは自分たちの価値観の基準で自分たちの要求を満たそうと活動するのであって、集団によるおとなからの自立の試みとも言われています。 高学年になると、子どもは家族から離れて自分ひとりの世界を持ち、家族よりも仲間とのかかわりを優先して求めるようになります。仲間から認められることに喜びを感じ、一緒に
- 児童期 青年期において社会的認知（社会性の発達 対人関係（親・仲間））の拡がり 自己意識などがどのように変化するかをまとめよ。
- 550 販売中 2008/03/06
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教育課程論
- 『教育課程とは何かついて、その基準と編成原理、今日的課題についてまとめなさい。』 教育課程とは,「平成１４年度から実施される完全学校週５日制の下で、各学校がゆとりの中で特色ある教育を展開し、児童に豊かな人間性や基礎・基本を身につけ、個性を生かし、自ら学び自ら考える力などの〔生きる力〕を培うことを基本的なねらい」として、豊かな人間性や社会性、国際社会に生きる日本人としての自覚を育成すること。自ら学び、自ら考える力を育成すること。各学校が創意工夫を生かし特色ある教育、特色ある学校づくりを進めること。を基本方針に改訂された学習指導要領である。 教育課程の基準として、文部省は昭和２１年５月から『新教育指針』の配布を始めた。これは法的拘束力を有するものではなく、現場の教師が授業を行う際の手引書扱いに過ぎなかった。そして昭和２１年１１月日本国憲法が発布され、その下で昭和２２年３月教育基本法が制定された。教育基本法及び学校教育法の交付と並行して、昭和２２年３月に最初の学習指導要領が制定された。 また教育課程の上でも、「それぞれの学校で、その地域の社会生活に即して教育の内容を吟味し、その地域の児童青年の生活を考えて、これを定めるべきものである。」と述べられ、終身・地理・歴史の代わりとして「社会科」が新設されたこと、及び「家庭」と「自由研究」が新設されたのである。しかし、昭和２２年の『学習指導要領 一般編〔試案〕』は、きわめて短期間で作成されたものであったため、昭和２６年文部省は学習指導要領の全面改訂を行った。この改訂以降「教科課程」にかわって「教育課程」という語が、「考査」にかわって「評価」という語が用いられることになった。また「自由研究」は「教科以外の活動」に変更された。この教育以外の活動はさらに３つに分類され、第１は、「民主的組織の下に、学校全体の児童が学校の経営や活動に協力参加する活動」であり、第２は学級会などを含む「学級を単位としての活動」であり、第３は「クラブ活動」である。しかしながら、このような経験的カリキュラムはやがて批判にさらされるようになる。なぜなら経験学習によって児童生徒の基礎学力が低下したこと、そして青少年の非行、規律の低下などが問題となり、学校教育においても対応策が求められるようになったからである。これに対して昭和３３年３月教育課程審議会は答申を出し、道徳教育・基礎学力・科学技術教育に重点をおくように方針を示した。同年１０月には学習指導要領の改訂が行われ、文部省は改訂と同時に同年８月学校教育法施行の一部を改正した。この改正によって、教育課程は４領域に構成された。その４領域とは、各教科・道徳・特別教育活動・学校行事等である。また学習指導要領の名称から「試案」の文字も消滅している。また最も着目すべきは、特設時間「道徳」の設置である。なお「道徳」の設置は、昭和３３年１０月の学習指導要領改訂を待たず、３月１８日文部次官通達によって４月から先行的に実施されるようになった。また１０月の改訂においては社会科から道徳教育はなくなる一方で、系統主義的路線は路襲されている。また、算数・国語・理科の教科では授業時間数が増加し、基礎学力の向上が目指されている。 １９６０年代には経済界から経済成長を担う人材育成を教育に求める声が高まった。これは教育を人的資本のための投資とみなす考え方である。これにともない小学校学習指導要領は昭和４３年７月１１日に改訂された。この内容を見ると、以前の４領域から３領域へと編成され、その３領域とは各教科と道徳と特別活動である。特
- 佛教大学 レポート 教育 教育課程論
- 550 販売中 2008/05/01
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教育の今後の展開
- 「学校教育は､現在､転換の時期に当面しているが､教育の今後の展開を予測する時にどのような視点から考えておくのがいいだろうか。 その論拠を示しながら､教育の方法と技術についてどのような研究能力を習得しておく事が必要か。」 今後の教育の展開はどうなるのか。それを予測するにはさまざまな方法論・視点がありうるが、ここでは高度経済成長期からバブル経済崩壊、そして長引くデフレ不況 という経緯を経て、現在の社会で顕在化している主要な社会問題を切り口に、述べてみたい。 一点目は二極化する生徒の学力。二点目は深刻化する未成年者（特に小学生から高校生までの年齢層）による 無慈悲な凶悪犯罪。それらの顕在化してきた重要課題に対して、我々はいま何をすべきなのか。この命題について考えをいたし、それを具体的に示すことが、すなわち将来の展開を予測する上での視点そのものとなろう。 まずは出来る生徒と出来ない生徒のすべてに柔軟に対応することの可能な、学力の向上のためのシステムを構築することである。それは一方的指導によるものではなく、生徒の主体性を引きだすものであることが前提である。 効率性の最優先を是とする高度経済成長
- レポート 教育学 学校教育 教育方法 技術 二極化 展開
- 550 販売中 2007/02/14
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教育心理学
- 子どもの「個人差」について述べよ。 同じ親に生まれ、又同じように育てられた兄弟姉妹でさえも、性格、知能、顔つき、体つきなどが異なることは誰もが経験し、知るところである。又母親達が「同じ様に育てたつもりなのに、どうしてこうも違うのかしら…」という会話を聞いた者も多いだろう。 このように、同じ親から生まれた兄姉でさえ違うのであれば、「１０人１０色」で１０人いれば１０人、１人ひとり皆違った個性や体つき、知能、考え方をもっている。これらの違いを総称して「個人差」という。 この個人差は、遺伝によるものか、環境によるものかについては心理学において多くの議論がなされてきたが、多くの研究調査により遺伝・環境、両方に影響されながら形成され、独自の「個人差」が形成されると言われている。 例えば子供時代の虐待が反社会的人間を作るとよく言われているが、ある新しい研究の結果、ある種の遺伝子を持つ人にはこれが事実であり、虐待と非行が関連付けられた。しかも虐待を受けていなくても多少反社会的傾向さえあった。そして、虐待を受けた人はそうでない人に比べて４倍の強姦、強盗、暴力の罪を犯していた。しかし、虐待だけでは犯罪の原因にならず、その遺伝子をもつ必要があり、またその遺伝子だけでも犯罪の引き金にならず、虐待の条件が必要であった。 その反面、遺伝的な制約を受けてきた子供であっても、その子を全面的に受け入れ、愛してくれる存在に出会い、辛抱強く教育されていく中で、ずば抜けた知能を発揮し開花していく子ども達もたくさんいる。 私たちは、子どもには個人差があること、その個人差には必ずさまざまな要因があることを理解するとともに、教育者の個人差もまた、子どもたちのパーソナリティ形成のための要因となることを理解し、そして「差は差別の差」ではなく、「差を認識し肯定・受容するもの」であり、その「個人差」を開花させた一人ひとりが協力して「より良い社会」を作り出していく事が出来る事を認識する事が重要である。また、この事を子どもたちにも伝えていかねばならない。私たちが子ども達の「個人差」にしっかりと目を向け向き合わなければならない理由はここにある。 ①知能について；一つの運動または学習を行うに当 たって、それを実現するために費やされる時間は、子どもによって個人差がある。このような個人差は、個人的要因により決まる。この個人的要因を説明するために用いられるのが知能である。スイスの児童心理学者の発達的認識論者Ｊピアジュは、子供の知能や発達に関して、画期的な理論構築を行い、子どもの知的発達が段階を追って進む事を発見し、心理学の発展に大きな影響力を与えた。 ①感覚運動的知能期（０－２歳）：乳児は、対象の認知を感覚と運動によって行う。やがて、意図的に人や物などの対象に働きかけるようになる。８、９ヶ月以降では、じゃまになるものを退けてボールを取る、というように、手段と目的を結ぶ関係が成立し、この時期の終わりには、見えなくなったものを探すというような行動が起こる。②前操作期（２－７歳）行為が内面化し、「ごっこ遊び」をする様になる。しかし、思考は自己中心的である。③具体的操作期（７－１２歳）この時期の間にもろもろの保存が成立し、可逆的操作（例えば、ＡとＢのコップがあり、ＢのコップはＡよりも細長いが、入る量は同じだとしても、『このコップはやせていても、Ａのコップと同じくらいビーズが入っている』と判断できる。たとえみかけが違ってもビーズの量は同じであるという思考が働くこと。）も行えるようになる。自己中心性も脱し、他者との相互作用
- 子供の個人差 東京福祉大 レポート
- 550 販売中 2008/01/07
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