連関資料 :: 経済学
資料:274件
-
経済学（１分冊）
- 完全競争市場とは、消費者や生産者一人ひとりが市場に対して影響力を持たない状態である。市場に多数の売り手と買い手がいるために、価格が市場に需給により決定され、どの需要者・供給者も、自分で価格を決定できないような経済状態のことである。つまり、価格だけを判断基準にして行動する行為であり、経済学の理想と呼べる市場である。このような、自分で市場価格を変えることができない経済主体をプライス・テイカーと呼ぶ。 完全競争市場が機能する条件として、①需要者、供給者ともにほぼ同程度の購買力、供給力をもつ者が多数存在して、両者とも市場価格を単独で左右するような大きな影響力を市場に持ちえないこと②社会の資本、生産要素は各産業に自由に参加し、あるいはこれから退くことができるような条件が満たされていること③需要、供給の両者はともに、経済行動をするうえでの完全な知識をもち、同時に将来を予測する予想に誤りのないこと。④財の同質性、同一市場で取引される財が同質的であることの４つを挙げることができる。 次に、需要曲線と供給曲線の交点を均衡点といい、消費者は希望する価格と量で購入することができ、生産者も希望する価格と量
- 経済 企業 社会 市場 生産 消費者 価格 自然 需要 消費
550 販売中 2008/06/04- 閲覧(1,753)
-
新経済学原論
- 従来の「経済（Economy）」には大きな自己矛盾点が潜んでいたことは、経済概念誕生の起源であるοικονομ?α（Household management）（家政術）、つまり、ミクロ経済から逸脱した、政治経済学（Political Economy）、つまり、マクロ経済に歪曲されていた点を先ず指摘しておかなければならない。 明治維新によって誕生した近代国家日本の黎明期において、やはり、従来の「経済（Economy）」は経済の本質から大きく歪曲されたものとして導入されたのである。 冒頭に列挙した歪曲された経済概念の自己矛盾点に気づき、是正することによって、「新しい経済概念」が自から、その姿を現すのであるが、その前に指摘しておかなければならないのは、市場経済(Market economy)も計画経済（Planned economy）も、所詮は同じ穴の狢に過ぎない点である。 畢竟、経済の本質的な分類は、伝統経済(Traditional economy)、市場経済(Market economy)、計画経済（Planned economy）という区分けでは為され得ず、ゲマインシャフト（共同社会：Gemeinschaft）とゲゼルシャフト（利益社会：Gesellschaft）の区分けによって為されるものであることを露呈している。 言い換えれば、共産主義・社会主義と自由・資本主義といったイデオロギーの対決ではなく、ゲマインシャフト（共同社会：Gemeinschaft＝共産主義）とゲゼルシャフト（利益社会：Gesellschaft＝社会主義・資本主義）の本質的な相克であることを理解せずして、「新しい経済概念」は発生し得ないのである。
- 新経済学原論 国家 社会 従来の経済概念 経済概念 新しい経済概念 個人の時代 国家のない時代 支配 被支配 二層社会 個人の社会 国家論 個人 新しい財の概念 経済の基本要件 財 財の定義 新しいサービスの概念 サービス 従来のサービス サービスの変遷 構築策 新しい生産の概念 人間社会 生産の概念 差別 不条理 戦争 新しい分配の概念 分配の概念 新しい消費の概念 消費の概念 マクロ経済学 ミクロ経済学 消費に影響を及ぼす要因 経済学における消費 新しい経済の概念 経済の概念 社会の概念 従来の社会の概念 新しい概念
- 1,760 販売中 2013/03/18
- 閲覧(1,876)
-
ミクロ経済学レポート
- I ミクロ経済学レポート Ⅰ ミクロ経済学と市場メカニズム Ⅱ 需要と供給の理論 Ⅲ 企業の行動と経営戦略 Ⅳ 市場構造と企業の構造 II Ⅰ ミクロ経済学と市場メカニズム 我々は生活に必要なものを企業から購入し、消費している。逆に言えば企業は我々の望 む商品を生産し提供している。ここでいう商品とは、販売を目的として生産されるモノや サービスを指す。消費者も企業も、互いの利益のために行動しているが、様々な商品にお いて消費者の需要と企業の供給は等しくなっている。これは下の（図２）のような仕組み が働くからであり、この仕組みを市場メカニズムという。 （図２）からも分かるように、需要
- レポート 経済学 需要 参入障壁 市場構造 供給
- 550 販売中 2007/01/02
- 閲覧(9,732)
-
マクロ経済学レポート
- マクロ経済学レポート Ⅰ 国の経済活動状況と国内総生産 Ⅱ 国内総生産の決定 Ⅲ 経済社会の発展とビジネス環境 Ⅰ 国の経済活動状況と国内総生産 マクロ経済学はミクロ経済学とは異なり、社会全体の経済活動状況に着目し、解決すべ き問題を明らかにして政策検討するものである。この際使われる指標が以下の３つである。 （図１ 経済活動状況の指標） 国の生産規模は国内総生産（以下 GDP）という指標により評価される。GDP についての 説明として下の図を上げる。GDP に似た指標として国民総生産（以下 GNP）がある。これ は、国民により一年間に生産されたモノ・サービスの付加価値の合計である。現在では、 国内の生産規模を測ることに重点をおくため、GDP が良く使われる。 （図２ GDP の算出） GDP は国の生産規模を表す指標であるが、これについて三面等価の原則がいえる。三面 等価とは、下の図のように各視点から見た GDP が等しくなることである。この三面等価の 原則が高い水準で成立することが望ましいが、低い水準で三面等価になると失業問題を深 刻にする。 （図３ 三面等価の原
- レポート 経済学 国内総生産 流動性のわな 経済成長
- 550 販売中 2007/01/02
- 閲覧(9,641)
-
経済学概論１
- わが国において1990年代になってあらわになった、「景気の自律的拡張のメカニズム」と信頼の構造について、１）その実態を具体的に明らかにし、２）それをもたらした「源流」としての「構造改革」の思想・政策の核心的内容を説明せよ。 景気循環を引き起こす要因は、①市場経済の本質から生まれる力、②外部(海外)からの力、③政策の力、の3つに整理できる。しかし、1997年5月を山とする景気後退については、①、②のどちらからも説明できない景気後退だった。つまり、③政策の力、による景気後退が行われたのである。しかし、今回の景気後退は「政策の力」であるとしても、今までのものとは質が異なる。1996年に橋本内閣が行った「財政構造改革」－公共事業の削減、消費税の引き上げ、と「社会保障制度改革」－医療制度の見直しによるサラリーマンの健康保険の本人負担の引き上げなど、が景気の後退をさせることになった。先ほど質が異なると述べたが、どこが異なるのか。それは、それまでの政策的な景気後退は「少なくとも意図的」であったことに対し、橋本内閣の改革は全く景気後退を意図したものではなかったということである。政策の結果として不況に
- アメリカ 経済 企業 経営 社会 政策 思想 評価 改革 影響
- 770 販売中 2009/08/10
- 閲覧(2,345)
-
経済学における政府の役割について
- 政府の役割について 政府と経済とのかかわりとはいかなるものであるのだろうか。サムエルソンは近代の福祉国家の役割について、?経済の枠組みの設定（すなわち法律や経済的ゲームのルールの設定）、?高失業やインフレーションを押さえるようなマクロ経済的政策の確立、?課税・政府支出・規制による市場の失敗のフォロー、?社会的福祉のための所得の再分配を挙げている。このような役割は、市場や世論から見ても、特に不況＝景気後退時には政府に対して期待するものであろう。すなわち、失業率の低下や生産の促進のために政府は経済にたいして積極的な役割を果たす。 上述の４つの役割について述べてみると、まず?の経済の枠組みについては、経済的ゲームのルール、すなわち財産の定義、契約や事業についての法、労使間の問題等の諸法規を確立することである。このルールが我々の社会構成の中に織り込まれることによって人々は諸活動を円滑に行う。 ?のマクロ経済的政策の確立であるが、近代の政府は一般的に、慢性的失業や経済的停滞や価格の急上昇を防ぐという形で、景気循環を均そうと試みる。その際に金融政策と財政政策が展開されるのだが、これに関して、経済政策に関する２つの論争について少し考えてみたい。 第1の論争は、経済政策は積極的であるべきか、それとも受動的であるべきかという問題である。たとえば合衆国で1946年に制定された雇用法は、「完全雇用および生産を促進することは、連邦政府の継続的な政策であり責任である」と明言されている。
- レポート 経済学 政府 サムエルソン
- 550 販売中 2006/02/21
- 閲覧(4,895)
-
国際経済学 FTA
- 東アジア自由貿易協定ないし自由貿易地域（FTA）について、WTO体制の下で何故FTAがブームとなっているのか、日本にとっての便益と費用（メリット、デメリット）を論じる。 まずFTAのブームについてであるが、FTAとは特定の複数国や地域において、関税を撤廃し、数量制限などの貿易障壁をなくすことで、自由な貿易を繁栄・発展させようという貿易上のルールであり、これがブームと呼ばれるほど急増したのが1990年代で、代表的なものには北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ）、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）、欧州連合（ＥＵ）などが挙げられ、2002年６月末時点で、172件が世界貿易機関（WTO）に通報されている。欧米と比べてFTAの締結件数が極端に少ない東アジアにおいても、2000年を境に、多くの国がFTA締結に向けて一斉に動きだした。 1990年代といえばグローバルという言葉が一般的になってきた年代であり、さまざまな問題について国境を越えて地球規模で取り組まなければいけないということに人類が気づき、実際に勇気を持って取り組もうと行動をしはじめた時期といえる。そして貿易の自由化は経済を活性化するというメリ
- 日本 経済 企業 地域 戦略 自由 アジア 評価 貿易
- 550 販売中 2009/03/16
- 閲覧(1,587)
