連関資料 :: <対話>のない社会
資料:4,244件
-
大衆教育社会のゆくえ
- まず、高学歴、高偏差値とはなんだろうか。いわゆる偏差値エリートと呼ばれる人たちは解答が一つしかない問題を解くのは得意だが、いくつもあるような複雑な問題は不得手としている。それは幼い頃から、誰かによって問題を与えられ、巻末の解答集によって自分の答えが正解かどうかを認識するような思考パターンをうえつけられてきたからである。結果、自分で新しい課題を見つけられないという現象を引き起こしているのだ。このことからも分かるように学力は実力ではないのだ。世の中の九割のものがそのような思考パターンに当てはまることなく様々な答えを持っているのに対して、学校などの現在の日本の教育機関が行っていることは、九割がひとつの答えしか持たない問題しか教えない教育である。偏差値や学歴に支配された社会を悪として批判する風潮が強まっている今、はたして日本社会を偏差値信仰から解き放ち、神話を終わらせることができるのだろうか。
- レポート 教育学 学歴 偏差値社会 大衆社会
550 販売中 2006/01/07- 閲覧(2,811)
-
情報ネットワーク社会のアンビバレンス
- かつて情報化社会論における情報化は技術決定論的発想に支配されていたのみならず、システム機能的な側面（経済や政治・行政への寄与）のみに焦点を当てられていた。 60年代末は文明論的色彩の濃い「情報化社会論」が言説主導的に語られ、80年代はコンピューターと通信ネットワークの発達という現実の技術革新とそれにともなう産業構造の変容を受けて中央省庁主導の「情報化」政策が「ニューメディア」の普及を目指す指定地域モデル事業等のかたちで強力に推進された。しかしそれらは生活世界から乖離したものであり、そうしたニューメディアは失敗に終わった。そして80年代後半からパソコン通信の普及により、横型のコミュニティーが日本に芽生えた。 そして現在、特にインターネットはマス・メディアの集中的・一方的な情報の流れと対照的な全世界の個人が双方向的なネットワークを通して自由なコミュニケーションの媒体として考えられ、個人の自立性と自由が最大限に発揮される社会という理論的イメージが構想された。
- レポート 社会学 情報ネットワーク 匿名社会 インターネット マスメディア
- 550 販売中 2006/01/07
- 閲覧(2,320)
-
子育ての社会的支援について
- 乳幼児の保育は、保育所のほか事業所内保育施設やへき地保育所、その他の保育施設等の認可外保育施設あるいは在宅型・個別型の保育であるベビーシッター、保育ママなどによって行われているが、我が国においては保育サービス供給の中心的役割を担っているのは量的にも質的にも保育所である。それ故、保育施策は保育所の設置・運営に大きなウエイトがおかれている。 近年の少子化や夫婦共働きの一般化、家庭や地域の子育て機能の低下などの環境の変化にともなう1997年の改正では、保育制度の見直しや児童自立支援のための施策の充実、母子家庭への支援施策の見直しが行われた。保育対策として、?保護者が保育所を選択する仕組み、?保育所における地域住民からの子育て相談、?放課後児童健全育成事業の法制化などがあげられる。
- レポート 福祉学 子育て 社会的支援 少子化
- 5,500 販売中 2006/01/11
- 閲覧(2,803)
-
社会文化的アプローチ
- まず、私は高校での学びの目標は理解してもしていなくても、とにかく覚えて慣れることであったと考える。これは大学入試のための学びであり、大学入試の中でも特にセンター試験は理解しなくてもとにかく覚えて、慣れることによって点数が伸びるものであった。一方社会文化的アプローチでは、学習観は文化的道具による媒介、他者性、対話を通したアプロプリエーションであり、また動的な概念（一致、抵抗、摩擦）によるものだった。つまり、学習の結果に重点を置くか学習する過程に重点を置くかの違いや、個人を集団で見るか一個人としてみるかの違いであると思う。
- レポート 教育学 高校 教育 社会文化 学習 社会文化的 社会文化的アプローチ 学習過程
- 550 販売中 2006/06/22
- 閲覧(5,494)
-
「社会保障の役割と機能について」
- １ 社会保障の意義 社会保障とは、「社会的に心配や不安のない生活」を意味し、わが国における社会保障は日本国憲法第25条「生存権」に基づき、第1項において「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」とあり、各人の生存権を保障し、それを実現することが社会保障の課題としている。 資本主義社会においては、国民各人の生活は、個人の責任によって維持するものが本来の原則であるが、国民に最低生活保障を国家の任務であるということも意味している。 これは、資本主義の原理が、この意味で言うと修正、変化したことが表れている。 第二次大戦後、社会保障は国の責務と負担により国民の生活を保障することが国の第一任務であり、積極的に社会保障を進める福祉国家への道を歩み始めたのである。 沿革における社会保障の範囲は、社会保障制度審議会（1950年）の答申を礎に、所得保障、医療サービス、社会福祉サービス、保健・公衆衛生サービスを含む概念として社会保障という用語が用いられている。 狭義の社会保障の体系及び概念を公的扶助、社会保険を中心に考察していきたい。 ２ 社会保障の役割 （1）社会保障制度の体系 わが国における社会保障制度は、日本国憲法第25条「生存権」の規定により大きく分けて?公的扶助、?社会保険に類型される。 ?公的扶助（救貧的）：公的扶助は、わが国では生活保護制度により位置づけされている。最低生活の出来ない国民に対して生活保障がなされており、事後的救済制度として国、地方公共団体の一般財源（税）により最低生活による不足分を補う保障制度である。
- 福祉学 社会保障 福祉 設題 レポート
- 550 販売中 2006/06/29
- 閲覧(5,192)
-
高度情報化社会
- ＜はじめに＞ デジタル、マルチメディア時代に向けて情報化社会が急速に進展しており、その主役を担うパソコンの普及は目を見張るばかりである。民間調査機関の調べでは、９８年度の国内パソコン出荷台数は７６６万５千台となり、前年を１０．１％上回り過去最高を記録した。また、このパソコンの普及に伴ってインターネット利用も急増しているのである。郵政省の通信白書などによると、９８年の利用者は１７００万人と見られている。アメリカに比べると、インターネットの普及率はまだまだ低いが、主婦層も気軽に利用する傾向にあり、また発信される情報が多種多様になっており、これからもインターネットは右肩上がりの普及を続けると見られている。この利用者が急上昇するインターネットでは、ホームページやメールマガジン・インターネット放送による情報提供だけではなく、新たなるかたちのコミュニケーションとしてメール・メーリングリスト・掲示板、それからインターネットでのショッピング、また株や投信売買などの電子商取り引きなどさまざまなことを可能にしている。そして、これからも益々可能にしていくだろう。この情報化社会においてどういった可能性があるのだろうか、またこういった社会故にどういった問題が起こりうるのだろうか。
- レポート 社会学 情報 社会 高度 コンピュータ 情報化社会
- 550 販売中 2006/06/30
- 閲覧(4,235)
-
格差社会を引き起こす問題
- 労働者派遣法の規制緩和がすべての発端であるということがわかった。これによって企業は固定費である総人員費コストを削減できる。しかしその浅はかな考えがこれからの日本の先行きをいかに暗くさせるか一体どれだけの経営者が考えたことであろうか。いや誰もがわかっていた結果かもしれない。企業が人員コストを下げることにより新たな投資活動が展開でき、かつ利益が見込めるため今のところGDPに影響はでていないとのことだがこれは消費への投資能力が少ない若者が親にパラサイトしていることによってその統計は真の日本の姿を現していないと考えられるということには驚きだ。
- レポート 社会学 規制緩和 労働 ニート フリーター 派遣
- 550 販売中 2006/07/05
- 閲覧(2,602)
