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連関資料 :: <対話>のない社会

資料:4,248件

  • 子どもの社会性の発達過程にとって重要なものは何かを考察せよ。
  • 子どもの社会性の発達過程にとって重要なものは何かを考察せよ。 　最初に、発達とは簡単に言うと受胎にはじまって、年齢にともなう心身の変化である。この変化には量的であると同時に質的なものである。ドイツの心理学者コフカは「生活体が量において増大し、構造において精密化し、機能において有能化するとき、これを発達という」と定義している。つまり、量的に見れば、発達は量的増大であり質的に見れば、構造化、再体制化の課程である。 　量的増大は目に付きやすく分かりやすいが質的なものは、そう言う訳にいかず、発達はより構造化された段階への絶えざる進展であると言われる。 　また、構造化とは全体的な動きから部分的な動きへの変化である分化と目的を果たすようにする統合の過程であり、全体が造り直されると言う意味で再体制化とも言う。 　発達は一般に成熟と学習の２つの型式に分けて考察され成熟とは外的な環境条件に左右されることが少なく内的要因にによって展開される課程を言い、学習はもっぱら外的条件によって展開され経験、練習の結果としてもたらす行動変容の課程である。このように区別はされているものの両者は相互に密接に関連している。 　これらの問題は古くから遺伝か環境か、すなわち、氏か育ちかの問題で論争されてきましたが教育の立場に立つならば、目の前にいる子どもに、今何が必要かの問題意識が大切であり、理論に固執することなく、色々な理論から柔軟に良いところを取り入れるべきであると思います。 　次に発達は複雑な課程であるがその原理を一般的にではなく教育指導との関連から考えていきたい。①自発的使用の原理は機能が発達すると使用傾向が著しくなる。②熱中―移行の原理は１つの活動に没頭した後、熱が冷め次の行動に移り単純な行動となる。③発達的修正の原理は種々の行動で反復によって修正されることをいう。④習慣固執の原理は古い行動様式に固執することである。⑤予定の原理は常に将来に対する準備をその中に含んでいる。⑥相互関連の原理は生活の種々の領域は各々が相互に関連しあうのが当然であることをいう。 　ここまで主に人の行動からの発達を学んできましたが、その背後にあって個人に特徴的な、また一貫して持続的な性質のまとまりを「性格」「ひとがら」及び「人格」と呼んでますが、その人格をめぐる諸問題を次にあげて考えていきたいと思います。 　人格とは簡単に言えば、人としての特徴、つまり「その人らしさ」と言うことになりますが、それ以外に人間の特性を指す用語は「性格」や「気質」があり時には混同されやすいので最初に、その差異について考えていきたい。 まず、性格の定義は「個人感情及び意志の比較的恒常的な反応の総体」となり頭のよしあしと言った知能の側面が含まれないため人格の下位概念ということになる。 次に気質は個人の情動的反応の特徴を指し、感受性や反応力、気分の特色を含んでおり感情的な側面を強調するもので特性の中で最も基本となるものと考えられる。 それらに対して人格は全般的にみて、環境に対する適応機能に関する全体的な特徴という点を重視し、知能や感情を切り離していないことがわかる。 ではその人格の記述の基礎となる４種類の理論と性格の５因子モデルをみていきたい。 ①類型論は人格を全体的、統一的、そして具体的にとらえようとするもので体液気質、体格気質、向性理論などが代表的になっているが共通点は全体としてまとまりをもった人間を質的に把握しようとしていることである。ただ型にあてはまらなかったり時間変化に対応できない問題もある。②特性論は前述の類型論と対照的で
  • レポート 教育学 心理学 子ども 発達
  • 550 販売中 2007/04/07
  • 閲覧(4,417)
  • 学歴社会とは何か。高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのか。
  • 学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。 「学歴社会」とは「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」である。つまり、どのような教育機関で学んできたかによって、職業選択、給与体系、出世速度など社会において様々な機会で学歴が影響を与えることになる。社会的地位とは職業的地位と重なる側面もあるが、もっと広い意味であり、具体的には文化的地位なども含む。 学歴社会とは、どのようにして成り立ったのかについて見ていく。その原型は明治時代の維新政府が各分野における優れた人材、その供給を保障してくれる機構にあると考えられている。明治以前は封建的な制度であり、士農工商という身分社会の中で生まれもった身分によって、進路や職業が決定されていた。教育制度については士族の子息は藩校へいき、町人・農民の子どもは寺子屋で読み・書き・そろばんと言われる実用的な知識や技能を教わっていた。つまり、学歴を考えるまでもなく、身分によってその教育、仕事、関わる文化が決定されるという階層社会であった。 しかし、このような身分階級に縛られた考え方では明治の開国後の欧米の列強に追いつくべく大変革を行う時代の「富国強兵」などの国家目標を達成させることが困難と考えられた。より効率的で安定的な人材育成・登用のシステムが必要とされているのである。この必要性を満たすために当時考えられた仕組みが初期の学歴社会である。学校塔婆にできるだけ広い諸階層の子どもを集め、そこで一定のルールに基づき子どもを競わせる。そして学校という場でのパフォーマンスに応じて社会的・職業的地位を割り振るというわけである。つまり、初期の学歴社会は必要に迫られて導入されたシステムであり、国民の精神的・知的統合や識字率の向上など文化基盤を整備する役割を果たし、また多方面にわたるリーダーを質量共に安定的に供給するという役割を果たしていたとうメリットがあった。よって学歴によって区別されるというのではなく、それまでの身分による区別をやめて、一律学力というこれからの産業整備に役立つであろう能力を持つと見られる人材を効率よく育て、産業界に送り出すという仕組みだったのである。 　つぎに現在、学歴社会において学歴がどのように評価されているのか5つの考え方をあげる。 漠然とした社会的評価 漠然としたレベルでの社会的な評価であり、ある程度具体的な数値をもってランキング化等がされることはあるが、あくまで漠然としたもので実際には専攻する学問分野や性別の違いなどによって差異があるはずであるがそこまで厳密なものではない。数値としては一流企業への就職率、入学試験の偏差値、国家公務員試験合格者数、司法試験・公認会計士・医師などの国家試験合格者数、社長の輩出率などがある。 ブランドとしての大学 ①では漠然として入るが、具体的な数値等をもって計られているが、ブランドは何らかの社会的実績ではなく、学生の社会階層上の特性から生まれるイメージによる区別である。その大学のもつ伝統や過去の出身者の功績などからもたらされるため、ブランド全体を考えた場合は、①の大学自体が持つ数値上の特性もそこに影響を与えていると思われる。経済的に言えばブランドは超過収益力を表している。大学の場合で言えば、単に大学卒という資格に加えて一般的に人がもっているイメージへの付加価値と見ることができる。 人的資本論 知識・技術の水準が学歴によって表現されると考える理論で、例えばよりよい医科大学では教授陣の質、スタ
  • レポート 教育学 学歴社会 高学歴 ゆとり教育 学力
  • 550 販売中 2007/11/05
  • 閲覧(15,645)
  • そして社会的不平等と学力との関わり。
  • 学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ。 学力低下は現在、ゆとり教育の見直しという言葉とともにマスコミに登場することの多い教育関連の言葉である。この場合、ゆとり教育とともに進行した学力低下が取り上げられ、特に近年のPISAなどの国際的な学力順位が落ちていることがその証拠であるとされることが多い。1980年代以降、日本の小学校から高等学校までの教育課程において推進されてきたゆとり教育が、学力の低下を招いたとして語られているものである。まず大学生に関して考えた場合、その学力低下の理由は大学が増えすぎたという点にあるのではないかと考えている。つまり大学の大衆化によって、20年前であれば大学生になれなかった者が大学生になれるという状況があり、これが大学生の学力低下の主な原因だと考えられる。この場合、大学生全体という視点で学力がどのような平均的な数値に表せれるかを見れば学力が低下しているかもしれないが、社会全体としては教育水準が上昇し、以前よりも学力としては向上していると見ることもできる。しかし、このような議論とは異なる主張もされている。それは新しい世代の学力が前の世代の学力に及ばない、縮小再生産の過程がすでに始まっているとするものである。 東大生の学力低下を具体的に裏付けるデータが出されたり、国際的な学力水準において日本の順位が低下したりといった最近の動向から、社会全体としての学力も低下していると見られている。このような状況を苅谷氏はインセンティブ・ディバイド（意欲格差社会）、すなわち学ぶ、勉強するということに対する価値付けの低下が起きており、学力低下というよりも根本の原因を意欲の低下であると述べている。 具体的に学力低下はどのような点が問題なのか、その原因は何なのか、解決策はどのように考えられているか等については様々なタイプの議論がある。その中で、4つの類型に分けて、その概要を説明する。 国家・社会の観点からゆとり教育に肯定的なもの 　現代の教育問題の原因は、教育過剰にあるとする主張である。政府の供給すべき公教育には適正規模があり、それを超えると望ましくない事態が生じるという考えをもとに、高学歴社会に対して否定的な見解をもち、保守層に多く見られる。学校に適応しない、あるいは適応しようとしない児童・生徒は無理して学ばせる必要がなく、その資源を優秀な児童・生徒の教育にまわして有効活用することが重要であり、その意味で学力低下そのもの、ゆとり教育をどうするかというよりも教育資源の有効活用自体を再考すべきと考えている。学ぶ意欲のないものに教育を強いることは、学ぶ側にも教育を提供する側にもメリットがなく、現在の生涯学習の社会においては、必要に応じて学ぶことができるのでその制度を利用すればよい。その場合、教育の仕組みは分岐型教育システムとなる。大学・大学院等の高学歴と言われる教育を受けるものと、高校を卒業した後は就職もしくは、その準備のための専門的知識を学ぶ教育機関に進むものへと分岐することになる。この主張の場合、現在起きている学力低下の問題は教育過剰がもたらしたものであり、実際にはやる気のあるものだけを見れば学力低下は起きない、もしくはやる気のあるものだけに資源を集中させれば学力低下は解消するといえる。実際、分岐型の教育システムとなれば大学生の学力低下は解消するであろう、しかし義務教育時点での学力低下には影響がないのではないかとも思える。 国家・社会の観点からゆとり教育に否定的なもの 　学力低下が
  • レポート 教育学 学力低下 社会階層 不平等 ゆとり教育
  • 550 販売中 2007/11/05
  • 閲覧(12,747)
  • 地域福祉に関わる地域社会の変化と地域福祉が抱える課題について
  • 近年、できる限り住み慣れた地域において生活したいという考えが大半を占めるようになり、社会福祉政策は「施設」から「在宅」「地域福祉」へと移行が進められている。どのような社会背景で地域福祉が重要視されるようになったのであろうか。戦後から現在にかけての地域社会の変化について説明する。そして、現在の地域福祉が抱える課題について、地域福祉において活動しているボランティア・NPOに視点を置いて述べる。 1.戦後からの地域社会の変化 　1960～1970年代の高度経済成長期、社会の工業化が急速に進み、大部分の人々が都市部で生活するようになった。過疎地域では農村の共同体の力が弱まり、自治会や町内会等の相互扶助機能が低下した。一方、過密化した都市部では、核家族化が進行し住民同士の連帯感が希薄化した。そのため地域社会での新しいコミュニティー形成が重要視されるようになった。
  • 福祉 社会福祉 ボランティア 家族 地域福祉 地域社会 NPO コミュニティー
  • 550 販売中 2009/08/18
  • 閲覧(4,611)
  • 地域福祉論　市区町村社会福祉協議会の役割
  • はじめに、人は日常生活を営む基本となる場である「地域」での、豊かな暮らしを望んでいる。近年、少子高齢化や核家族化の急速な進行、都市化、高度情報化、近年の深刻な経済不況など、社会情勢が大きく変化する中で、人々の価値観やライフスタイルが多様化し、伝統的な地域社会のつながりが希薄になっている。また高齢者世帯や共働き世帯が増加していることも、地域社会に大きな変化をもたらしている。近隣のつきあいが希薄になるとともに、地域への帰属意識が薄れ、相互に助け合って暮らすといった、地域コミュニティの持つ共助機能が低下している。現代社会においては、地域住民がさまざまな生活不安やストレスにさらされ、そのような状況の中で家庭内暴力、引きこもり、児童虐待、自殺などが社会問題となっている。また高齢や障害などのため、生活上の支援を必要とする人も増加している。そのため地域福祉は社会福祉の中心的な位置付けとなっており、担うべき役割も大きい。 　地域福祉とは、地域社会を基盤に住民が、主体的に地域社会のさまざまな生活課題に関わり、住民一人ひとりの努力（自助）、住民同士の相互扶助（共助）、公的な制度（公助）の連携・協働によって
  • 社会福祉
  • 550 販売中 2010/08/04
  • 閲覧(3,855)
  • S0106 教育社会学 第２設題(2013)A判定
  • 最新版です。A判定を頂きました。 学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりを持つのかについて述べてください。 近年、「学力低下」が叫ばれている。学力低下が問題になったのは経済開発機構(OECD)が2003年に世界各国の15歳の生徒を対象に実施した学習到達度調査(PISA)において、2000年の同じ試験に比べて日本の順位が下がったことを受け、マスコミが「ゆとり教育」による学力の低下を批判し始めたことがきっかけである。2002年4月から、それまでは隔週休2日だったのを完全週休2日制にし、年間授業時数の削減や教科内容等の削減、さらに総合的な学習の時間の増設など、ゆとり教育を実施したことを受け、世間ではこれにより学力が低下したという認識が広がったのである。また、大学では少子化により、大学の定員割れが
  • 佛教大学 通信 レポート S0106 教育社会学
  • 550 販売中 2014/09/10
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