連関資料 :: 教育
資料:11,683件
-
教育方法論
- 児童生徒の立場に立っての分かる（分からせる）授業を最近の教授・学習理論、教材研究、児童・生徒理解等を観点にして述べよ。 教育方法という概念は、きわめて多義的であり、そこには、学習指導と生徒指導（生活指導）、教授と訓練、陶冶と訓育といわれる活動、教育的行為が含まれている。時には、教育目標・内容の設定、教育課程の編成という仕事も、教育方法という実践的行為に含まれる。また、学校教育のような意図的・組織的な教育には、明確な目的や目標が設定されることが不可欠な条件であり、教育の方法や技術は設定された目的や目標の達成を目指して用いられる手段でもある。 1.最近の教授・学習理論 教授・学習理論とは、教育方法の概念である。明治時代から用いられた「教授法」、大正時代中期から一般化した「学習指導法」、さらに新しい言葉として「教育方法」が一般的になったのは戦後のことであり、教育の内容の歴史的な変遷とともに呼び方が変わってきているが、意味するところは大きく変わるものではなく、明確な区別はない。 近現代の教授・学習理論をいくつかあげると、⑴ブルーナーによって提唱された「発見学習」、⑵デューイの「問題解
550 販売中 2008/09/19- 閲覧(2,684)
-
教育心理学
- 『児童期、青年期において社会的認知（社会性の発達、対人関係（親・仲間））の拡がり、自己意識などがどのように変化するかをまとめよ。』 教育心理学は、教育課程を心理学的に研究し、教育活動を有効に営むために必要な心理学的知識と技術を学ぶ学問と定義付けされています。つまり、幼児や児童や青年を教育の立場から理解し、彼らを現在ある状態より望ましい状態に変革することを目指し、そのための知識、技術を心理学的に研究します。上記点をふまえ、今回のリポートのテーマである、児童期、青年期において社会的認知（社会性の発達、対人関係（親・仲間））の拡がり、自己意識などがどのように変化するかを考察していきたいと思います。 児童期は親からの分離の動きが幼児期、心理的な自立を果たそうと揺れ動く青年期との間にあって、身体発達も比較的緩やかで情緒的にも安定した時期であると言われています。児童期において最も大きく心身共に影響を与えるのが新たに始まる学校生活です。小学校に入学すると、学習活動はもちろん、様々な人間関係や学校という一つの社会（組織）に適応していくことになります。 学習面では、子どもは「２次的ことば」を習得し、欲求や意図だけでなく思考や経験を伝え、新しい概念や知識を生成していく働きを担うようになります。また、直接見て聞くだけの体験ではなく、本やテレビのようなメディアや仲間との会話など、間接的な経験からものごとの名称を知る機会が増えることや、具体的な文脈やイメージに依存した意味の把握から、本質的な意味を抽象する力が備わってきます。子どもは、自分の関心や興味がある物事、例えば将棋やテレビ・ゲーム、模型作りなどに夢中になって打ち込むことがあります。そうした領域については大人でも及びもつかないほど精緻な知識を有しているだけでなく、その領域の新しい情報を驚くほど効率良く吸収してしまいます。子どもは自分の興味・関心のある事柄に関してはその活動に関する新しい情報の要点を巧みにとらえて、それを既有の知識体系の中に織り込むことができるようになります。ただ、残念なことにそうした記憶力や集中力は遊びの中だけに発揮されることが多く、実際の学問に結びつかないことが多々あるかと思います。児童期後半には自らの学習過程に対する自覚ができることによって、知的な課題解決方法に質的な変化が生じると考えられています。自分の認知・学習過程を自ら点検・吟味し、予測や目標と学習状況と自らの認知機能を第三者的にモニターし制御する心的機能、メタ認知が作用するようになります。 仲間関係の広がりでは、子どもはまず学級集団のリーダーである教師との関係を結び、それに依存しようとします。しかし、次第に大人たちを介した一時的な遊び相手としてではなく、子どもどうし互いに結びつきを積極的に求めるようになります。やがて、子どもにとって仲間関係が心理的に占める割合は、親や教師との関係を超えるようになります。 小学校中学年になると、子どもどうしの活発な活動が見られるようになり、この時期はギャング・エイジと呼ばれ、５－８名くらいの同性だけのメンバーをつくって活動するようになります。親や教師に干渉されない秘密や集合場所を持ち、冒険的、挑戦的活動を模索します。子どもは自分たちの価値観の基準で自分たちの要求を満たそうと活動するのであって、集団によるおとなからの自立の試みとも言われています。 高学年になると、子どもは家族から離れて自分ひとりの世界を持ち、家族よりも仲間とのかかわりを優先して求めるようになります。仲間から認められることに喜びを感じ、一緒に
- 児童期 青年期において社会的認知（社会性の発達 対人関係（親・仲間））の拡がり 自己意識などがどのように変化するかをまとめよ。
- 550 販売中 2008/03/06
- 閲覧(2,588)
-
教育相談の研究
- 『学校カウンセリングの意義、方法および今後の課題』 今日においては、家庭や地域の教育力が低下してきているといわれるように人間としての基本的な生活習慣や、対人関係を構築・維持していくための方法などを習得していない児童・生徒が増加しています。また、いじめや不登校・非行などの問題は深刻で、それは学校だけの問題でなく社会現象として広くとらえられています。 このような、いじめや登校拒否などの深刻な状況を踏まえる時、教員一人一人が子供の心を理解し、その悩みを受け止めようとする態度を身につけることはとても大切であると考えます。教育的かかわりのみでなく、カウンセリング的かかわりの重要性がさけばれ、学校におけるカウンセリングの重要性・必要性が今日特に注目されてきています。 カウンセリングとは、広義の意味では人間が日常生活を営む上で生じる悩みに対して相談や指導をすることと捉えられます。そういう意味では誰にでもできることかもしれません。同僚や友達が、同じ仲間の相談にのることを、ピアー・カウンセリングと呼びますし、先輩や上司など縦の人間関係に対し指導や助言などとを行うことをライン・カウンセリングと呼びます。このように、カウンセリングの専門家でない者でも、その本質的な意味で、その人の人格を統合するための相談や助言であれば、すべてカウンセリングであると言えます。しかし、心理的に深い悩みをもつ人の場合は、専門家によるカウンセリングが必要となります。 カウンセリングには大きく分けて２種類あります。一つは治療的カウンセリングであり、もう一つは発達援助的カウンセリングです。治療的カウンセリングの対象は主に神経症（ノイローゼ）の患者であり、自我の中で意識よりも無意識が強く、意識で考えていたことと無意識で決定された行動にずれが生じた場合、そのずれをなくすため、意識と行動を一致させ意識の方が無意識よりも強くなるよう変えることにより、神経症を回復させようとするカウンセリングです。 しかし、このような考え方は心の中の三重構造と呼ばれる、超自我、自我、イドの三者の大小関係の比率が固定・完成されている成人した大人に対する考え方です。これに対して、発達援助的カウンセリングは、先述の心の中の三重構造である超自我、自我、イドの三者の大小関係の比率が流動的であり、未発達である児童・子どもを対象に考えられ、学校カウンセリングといえば、多くの場合、この発達援助的カウンセリングをさす場合が多いと言われています。 「学校カウンセリング」とは、一般的に考えると「学校で行われるカウンセリング」というように理解できますが、「誰が」「どのように」「学校のどの場所で」行うかが、とても重要であり、教師に課せられる役割が肥大化を辿る昨今の状況の中、ひとりの教師が教科指導や特別活動、生徒指導などのさまざまな公務を行いつつ、空いている時間に一方で、カウンセラーとして、子どもたちのさまざまな悩みや相談を聞き、受容し共感することを通して、問題の解決を図るというのは至難を極めることだと思います。教師がカウンセリングを行うことを「教師カウンセラー」と呼びますが、いじめ、不登校、非行などの子どもたちの問題が複雑・多様化すればするほど、より深い生徒理解や援助の方法が必要になり、カウンセリング的な理論や技法の必要性はますます高くなっていくと思われます。 そして、教師とは全く異なった「臨床心理士」という資格を持った人がスクールカウンセラーとして専門的にカウンセリングを行うことをスクールカウンセリングと呼びます。学校関係者ではない、まった
- 学校カウンセリングの意義 方法および今後の課題
- 550 販売中 2008/03/06
- 閲覧(1,829)
-
道徳教育の研究
- 「現代の道徳教育の課題について述べよ。」 道徳教育とは、自然な心ある行動や人間の人格形成を促す教育であり、その教育のねらいは道徳的判断力や道徳的心情、道徳的実践意欲と態度を培うことを通して道徳的実践力を育成することである。 平成10年に改訂された小学校学習指導要領解説(総則編)(平成11年、文部科学省)の第1章総説、(2)改訂の基本方針では、日本における児童の算数科や理科の学力が国際的水準では高いが、多角的なものの見方や考え方が不十分であり、また文章表現力や論理的な思考力がやや弱いことが問題点として懸念されている。そして道徳教育については、「道徳の時間が十分確保されていないこと、道徳の時間に興味・関心を持っている児童の割合は学年が上がるに従って低下している」ことが問題視されている。昨今、少年犯罪の低年齢化やキレやすい若者、自己中心的考えを持つ子どもが増加しており、子どもの道徳性が養われていないことが深刻な問題とされている。それらの問題改善のために、授業実践をどのように行うのかについて次の4点が挙げられている。①豊かな人間性や社会性、国際社会に生きる日本人としての自覚を育成すること。②
- 道徳教育の研究 道徳 生きる力 豊かな人間性 道徳教育 学習指導要領
- 550 販売中 2008/05/08
- 閲覧(2,095)
-
人権同和教育
- 戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ。 同和問題に対して国が配慮をするようになったのは１９３２年のことであった。当時の文部省が融和対策として、農業恐慌によって貧窮を極めていた、被差別部落の農民を救済するための施策を行ったのが始まりである。しかし、戦争によって全ての教育が軍事主義に染められ、同和教育もまたその中に埋没していく運命をたどったのである。 戦後になると、いちはやく心ある教師らによって同和教育は、自主的な教育活動として取り組まれた。そして１９４６年、非民主的な同和問題、封建制の残害ともいうべき同和問題を解決し、明朗民主日本を建設しようという決意のもと、京都府同和教育研究会が結成された。そして続いて滋賀県、奈良県、岡山県でもそれぞれ同和教育研究会が発足した。しかし１９５１年、京都市で起こったオールロマンス差別事件によって、同和問題への行政の責任が激しく問われ、それまでの同和教育も、精神面を強調した取り組みから、部落の子どもたちや親が置かれている教育環境や教育条件の実態が問われるようになった。 その結果、先進的な地方自治体の教育委員会によって同和地区住民の子弟や女性を対象とした様々な取り組みが行われるようになっていった。そして教育現場では、度重なる差別事件により部落の子どもや親の置かれている教育環境の実態が明らかになり、それぞれの教育委員会においても、よりいっそう劣悪な実態解消を目指す具体的施策や事業が展開されるようになった。このように戦後の同和教育は、自主的な教育活動として地道に取り組まれてきており、同和教育研究会の組織も全国的な規模にまで達している。しかし、それをもって同和教育の発展とみなすことはできない。 なぜなら同和教育は実践に結びついた教育活動で無ければならないからである。どれほど同和問題についての知識や理論を深めたとしても、それが日常の生活に結びつかない、つまり、実際の行動として実践できない限り意味をなさないのである。したがって同和教育はとは、学んだ反差別の知識を実践化・行動化できるまでに高めることを重視した教育活動でなければならないのである。 学校で行われる同和教育の目的は、同和問題の解決にむけて考えることで児童の人格形成に大きな役割を果たすものと考えられている。同和問題は、日本における民主主義の確立の基礎的な課題であり、社会に今なお根強く残っている不合理な部落差別を撤廃し、人権尊重の精神を育てることが求められている。 今日の学校における同和教育には、大きく分けて３つの課題が存在している。まず１つ目の課題として挙げられるのは、反差別の思想が言葉や知識の上だけの理解にとどまっていて、行動化できるまでには高まっていないことである。そのため差別をしてはいけない、差別は悪いことだと頭では分かっていても、差別の現実に直面すると差別を許さないとする行動が取れないのである。ただ差別はいけないと教えるだけではなく、差別をされている実状を知り、差別される側の気持ちになって自分自身のこととして考えることが重要である。そうした心の教育が今日求められている。 ２つ目の課題は、同和教育の学習内容および学習方法が子どもの発達段階に適合して実践されているかどうかである。ほとんどの同和教育の授業は、部落差別に関する映画やビデオの鑑賞、プリント学習、そしてそれらを教材としたグループ討論や感想文の作成など、パターン化されたものになっているそうだ。 私自身が受けた小学校や中学校の頃の同和教育の授
- レポート 教育学 教育 人権 同和
- 550 販売中 2007/08/02
- 閲覧(2,708)
-
教育課程とは何かについて
- 『教育課程とは何かについて、その基準と編成原理、今日的課題についてまとめなさい』 教育課程とは、学校教育法によって定められた学校教育の目的や目標を達成するために編成され、教育内容を児童または生徒の心身の発達に応じて授業時数との関連において学習指導要領に示された内容を総合的に組織したもので、各学校で行われる教育の中核となる教育計画である。学習指導要領は１９４７年に初めて発行されて以来、改訂を重ねてきたが、常にその時代の社会に求められる教育のあり方などが盛り込まれ、それをもとにして教育課程は教育の現場となる各学校で編成され実施されてきたのである。各学校が教育課程を編成する場合は、①法令および学習指導要領の示すところに従うこと②児童・生徒の人間として調和のとれた育成を目指すこと③地域や学校の実態を考慮すること④児童・生徒の心身の発達段階と特性（中学ではさらに能力・適性・進路等）を十分に考慮すること、の原則的事項がある。これらの４つを踏まえた上で各学校は教育目標をもとにして学校の直面する課題や重点目標を明確にした上で教育課程を編成する。そして、次のよりよい教育活動の展開のために、その目標が達成されたかどうかを判断する、教育評価が必要になる。これを受け、教育課程のいくつかの評価観点をもとに、年度末には学校運営に関わる反省会が行われ、教育課程や校務分掌、学校行事など来年度へ教育の質的向上を目指していく。 次に、戦後における教育課程の歴史的変遷を学習指導要領の改訂をもとに辿り、その時期にいかなる教育課程が制定されたかをまとめたい。 昭和21年日本国憲法が発布され、その下で教育基本法が制定された。その教育基本法および学校教育法の交付と並行して。昭和22年に最初の学習指導要領が制定された。この学習指導要領では、あくまでも教師の手引きとして書かれたものであった。教育課程（当時は「教科課程」）の上でも、「それぞれの学校で、その地域の社会生活に即して教育の目標を吟味し、その地域の児童青年の生活を考へて、これを定めるべきものである」と述べられ、一定の基準を設けながらも（例えば小学校の教育課程は国語･算数･理科･社会･音楽･図画工作･家庭･体育･自由研究の９教科）、現場の裁量にゆだねられていた。 また、昭和２６年当時の文部省は学習指導要領の全面改訂を行った。この改定後、「教科課程」にかわって「教育課程」に、「考査」にかわって「評価」という語が用いられるようになった。小学校の時間配当は、時間数ではなく、パーセンテージで大まかに決められ、９教科に代わって４つの領域という大まかな枠組みへと再編された。中学校では、教科の枠は保持され、「自由研究」が「選択教科」と「特別教育活動」の２つに分類された。 昭和３３年の学習指導要領改定は、これまでの経験学習によって児童生徒の基礎学力低下、青少年の非行、規律の低下が問題視されるようになり、学校教育において、何らかの対応策が求められるようになったために行われた。昭和３２年の教育課程審議会において、①道徳教育の徹底、②基礎学力の充実、③科学技術教育の向上、④職業的陶磁の強化の４点について諮問があったことを受けて、道徳教育・基礎学力･科学技術教育に重点をおいて、学習指導要領の改訂が行われた。そして、これまでは、教師の「手引き」にとされていた学習指導要領だったが、「試案」という文字が消え、法的拘束力が強化された。学校教育施行規則の一部の改正によって、教育課程は４領域に構成された。４領域とは、各教科、道徳、特別教育活動、学校行事等である。授業時
- レポート 教育学 教育課程 学習指導要領 編成原理
- 550 販売中 2007/10/16
- 閲覧(5,149)
-
教育実習研究
- 第１学年 数学科 学習指導案 日時 平成19年9月27日（木） 学級 1年Ｃ組（男子20名、女子16名、計36名） 指導者 山田太郎 場所 1年Ｃ組教室 1, 単元 3章 方程式 「1次方程式の応用」 2, 単元の目標 2節 １次方程式の応用 「1次方程式の応用」 具体的な問題場面の中の数量の間の関係をとらえ、1次方程式に表すことができる。 具体的な問題の解決のために方程式をすすんで活用しようとする。 いろいろな問題を方程式を活用して解決できる。 方程式を使って問題を解く手順が理解できる。 3, 単元について 教材観 中学校で学習する「方程式」にかかわり、小学校では第３学年で、数量を などを用いて表したり、それに当てはまる数を調べたりすること、第5 学年で、□や△などの代わりにaやxなどの文字を用いて数量関係を式に 表すことなどを学習している。また、方程式に当たる式について、□やxに 当てはまる値を逆算によって求めることを学習している。 中学校第１学年では方程式とその解の意味について理解させ、等式の性質 を用いて1元1次方程式を解く方法を筋道を立てて考えさせ、一般的な形に までまとめ、それを通して代数的な操作のよさを理解させることをねらいと している。 本時の教材は具体的事象の問題に対して、問題の中のいろいろな数量関係 をとらえ、文字を用いて一般的にかつ簡潔に式で表現できる１次方程式の活 用をねらいとしている。前時までの学習事項である１次方程式を使って解く ことができることを取り上げ、そこに「１次方程式を使うと簡単に式をまと めて表せるよさ」や「1次方程式を解くことで答えが求まるよさ」を感じさ せたいと考えている。 指導観 本時の授業では、まず具体的な事象を取り上げ、問題の中の数量関係を式 で表すことに重点を置きたいと考えている。その際、様々な考え方や求め方 が生徒達から出てくると予想されるが、前時までは等式の性質を使いながら、 いろいろな形の方程式の解の求め方を学習しているため、そのことを活用し て方程式で立式できることに気づかせたい。また、何を文字で表すのかとい うことをしっかりとおさえて、そして数量関係を式で表すというふうに解決 の手順をしっかりと定着させたいと考えている。 最後に、本時の授業は既習事項を使って、数量関係を１次方程式を使って 立式すること、そして、それを使って問題が簡単に解けるということに気づ くことである。そのためには「１次方程式」とはどんなものかということを しっかりと確認し、文字xの扱い方や数量関係の式の表し方、解の求め方を しっかりとおさえたい。計算力だけでなく、筋道を立てる数学的な考え方を 育てる１つの手段になればと考えている。 今の生徒たちは理数離れといわれているように、「数学」という教科に対す る興味関心が薄れ、毎日の授業における主体的な学習はもちろんのこと、数 学的な見方や考え方の育成についても十分に達成されているとは言いがたい。 数理的な考察・処理の簡潔さや、的確さなどの「数学のよさ」本時でいえば 「方程式のよさ」がわかるように心がけながら、今後の数学の取り組み方に もつながっていく授業でありたいと考えている。 4, 本時の展開 指導目標 1. 学習
- 問題 課題 授業 指導 生徒 理解 表現 支援 目標 文字
- 550 販売中 2007/11/09
- 閲覧(2,197)
-
道徳教育の研究
- 現代の道徳教育の課題について述べよ 道徳教育とは、自然な心ある行動や人間の人格形成を促す教育であり、その教育のねらいは、道徳的判断力や道徳的心情、道徳的実践意欲と態度を培うことを通して道徳的実践力を育成することである。そして道徳教育は「道徳の時間」だけでなく、学校教育活動全体の中で行われるようにされなければいけないと学習指導要領のなかで位置づけられ、その存在は重要なものとされている。それでは現代の道徳教育の課題にはどのようなものがあるのだろうか。 平成10年に改訂された小学校学習指導要領解説(総則編)(平成11年、文部科学省)の第1章総説、(2)改訂の基本方針では、日本における児童の算数科や理科の学力が国際的水準では高いが、多角的なものの見方や考え方が不十分であり、また文章表現力や論理的な思考力がやや弱いことが問題点として懸念されている。そして道徳教育については、「道徳の時間が十分確保されていないこと、道徳の時間に興味・関心を持っている児童の割合は学年が上がるに従って低下している」ことが問題視されている。昨今のニュースを見ていても、少年犯罪の低年齢化やキレやすい若者が増えたなど、自我を最優先とし、子どものなかの道徳性が養われていない、また自分以外の人間をないがしろにしている傾向が見受けられ、深刻な問題とされているのではないだろうか。 それを授業実践の中でどのように行うとよいのだろうか。 豊かな人間性や社会性、国際社会に生きる日本人としての自覚を育成すること。そして道徳教育や特別活動などにおけるボランティア活動や自然体験活動などの体験的な活動の充実、道徳教育における低学年の善悪の判断や社会生活上のルールなど重点的な指導の工夫、障害を持つ児童や高齢者との交流の推進、中学年からの保健学習の導入など心身の健康に関する教育の充実、また社会科における人物・文化遺産中心に歴史学習の徹底などの改善を図っている。 このことは学校教育全体だけでなく、地域社会も含めてその特色に合った道徳教育を促し、また障害を持つ児童や高齢者、すなわち人と人とのコミュニケーションを元にして道徳性を養うねらいと伺える。 自ら学び、自ら考える力を育成すること これからの学校教育においては、多くの知識を教え込む教育、詰め込み教育から教育の基調を転換し、児童に自ら学び自ら考える力を育成することを重視した教育を行うことが必要である。 このことについては、教育全体の改革についても触れている。昔と比べて児童たちの遊びの形態や仲間の形態もずいぶん変わり、あまり家庭生活で様々な体験をしないようになってきた。その分を学校生活で補わなければならないので、自然と学校では体験活動を大いに取り入れ、また活動の中でよき人間関係を形成する難しさや大事さを学び、仲間意識を芽生えさせなければならないのである。 ゆとりのある教育活動を展開する中で、基礎・基本の確実な定着を図り、個性を生かす教育を充実させるとともに、児童の興味・関心に応じた学習に取り組むことができるようにする必要がある。 このことからは、児童の個性を尊重し、個性をその児童のよきところであると認め、またその個性を伸ばしてやるような指導をしなければいけないということが示唆されている。また児童の興味・関心に応じることによって児童のやる気を引き出させることが大切である。 各学校が創意工夫を生かし特色ある教育、特色ある学校づくりを勧めること。「総合的な学習の時間」を創設し、各学校が創意工夫を生かした教育活動を展開できるようにする。 「総合的な学習の時間」には、国
- 環境 日本 情報 子ども 文化 健康 生きる力 人間 問題
- 550 販売中 2007/11/09
- 閲覧(2,758)
