連関資料 :: 教育
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【レポート】生活科教育法
- 2011年度佛教大学通信課程，生活科教育法のＡ判定レポートです。 指定テキスト以外の参考文献等は使っていません。 参考までにどうぞ。 テキスト【『小学校新学習指導要領ポイントと授業づくり 生活〈平成20年版〉』 東洋館出版社】
- 佛教大学 通信 A判定 レポート
660 販売中 2013/05/20- 閲覧(1,901)
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デューイ『民主主義と教育』についての論考
- デューイはこの本において、まず個人と社会の関係と、社会の存続・形成における教育的な営みに注目する。それを根源として教育上の諸問題・諸活動・方法論に言及している。 個人と社会、そしてそれと教育の関係について述べられていることは要約すると以下の通りである。 社会集団は、その社会の構成員の経験の全範囲（行為・思考・感情の習慣）を年長者から年少者へと伝えられることによって存続させられる。 そのような年長者から年少者への通信・伝達は社会の構成員が社会を形成するために共有しなければならないもの・ことを共有するための方法である。そのような行為を欠いては、社会は形成されない。通信を受けることは変化させられた他人の経験を受けることであり、またそれを共有しようとする。それをさらに他人に伝達するためには想像力でいくらか自分のものにしなければならない。このように通信・伝達が行われてさまざまなことが共有されているということは、社会において共有されるものは教育的な性質を持っているといえる。 社会は自身の存続のために通信・伝達という過程を必要とするが、それは教えたり学んだりする教育的な過程であり、また社会に関与する人々の生活そのものがそのような過程である。また構成員が共に生活すること自体が教育を行う。 教育は、個人を社会の構成員たるべくする方法であり、個人を社会に帰属させることによって社会を存続させるものであるということである。個体としての生命は寿命を迎えるが、集団としての生命は教育によって世代交代を行うことが出来、連続させることができるという考え方である。しかし、それは個人と社会の価値を比較し、社会の価値を優先させ、個人のあり方をないがしろにして個人を社会に埋没させるという考え方ではない。
- レポート 教育学 教育原理 教育理論 教育論 民主主義
- 550 販売中 2006/10/10
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大正新教育運動の展開
- 都市中間層を主たる担い手とするデモクラシー思想の浸透→教育・文化にも及ぶ臨時教育会議(1917〜19)における決定事項が具体化、実施される 【大正新教育運動】 ヘルバルト主義の形式化された教育、教師中心の教育方法を批判・克服し、児童中心の教育を主張 教育方法論を中心に、教育内容論には及ばず(→天皇制体制下の臣民の育成は前提) 新教育の広がり 1917(大正6)/4 澤柳政太郎、成城小学校を創設 教師5名、児童35名から出発、野口援太郎ら顧問 教科教授の始期をissueに → 尋常科1〜3年の修身科を廃止 1921(大正10)/8/1〜8 八大教育主張大会 in東京高等師範学校、大日本学術協会主催 「自学教育論」樋口長市(東京高師教授、50) 「自動教育論」河野清丸(日本女子大附小主事、48) 「自由教育論」手塚岸衛(千葉師範附小主事、48) 「一切衝動皆満足論」千葉命吉(広島師範附小主事、41) 「創造教育論」稲毛金七(雑誌『創造』主催者、34) 「動的教育論」及川平治(明石女子師範附小主事、46) 「全人教育論」小原国芳(成城小主事、37) 「文芸教育論」片上伸(早稲田大学教授、ロシア文学者、37) 全国から二千人を超える教員が集まる 自由教育ブーム 「八大教育主張」『新教育学大辞典』 1924(大正13)/4 野口援太郎ら、池袋児童の村小学校を創設(〜1936) 教育方法上の革新運動をおこすことを目的 学費年98円(月8円) 初年度約60人の児童、1学級20人程度 親の職業‐実業、会社員、官公吏がほとんど 「私立池袋児童の村小学校要覧」（梅根悟『資料日本教育実践史1』） 1929(昭和10) 富士小学校長上沼久之丞の調査 新教育の学校は全国で公私立、師範附属、合わせて55校 私立、師範附属にとどまらず、公立小学校にも浸透する
- レポート 教育学 教育史 大正自由教育 大正デモクラシー
- 550 販売中 2006/01/11
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上田薫の教育学を論じる
- 本レポートでは、一学期に演習において読み進めた上田の著作から、上田がどのような教育論を展開したのか、について考察、検討をしていくことにする。 一学期に読み進めた上田の著作から読みとれる、上田の教育学の前提となっているものは、「教育が本来ひとりひとりの子の個的全体性を基底とするという認識によるのである」(p40)とあるように、個的全体性を基底にする教育である。個的全体性とは、いったいどのような概念なのであろうか。上田によれば、それは「相手の全体」であり、「相手の中に秘められた可能性のすべて」（p39）である。おそらく「個性」よりも広い概念であると考えられる。一般的に個性といえば、個人の属性のひとつであり、しばしばそれは周囲の目を引くような目立つものであり、プラスの意味合いを持っている。個的全体性は、個性を含めたその人のすべてであり、そこにプラスマイナスの意味合いは存在しないと考えられる。そして、そのような個的全体性を基底とする教育を成り立たせるためには、「教師が真の指導性をもつためには、教師が動かなくてはならない。変化しなくてはならない。」(p36)とあるように、教師が相対の世界に身を置くことが必要条件となっている。つまり、教師が相対性を自覚し、相対の世界に身を置くことなしに、個的全体性を基底とする教育は成立し得ないということである。これらが上田の教育論の前提となっていると私は読みとった。 では、個的全体性を基底とする教育を行うための必要条件となっている、教師の相対性の自覚とはいったいどういうことなのであろうか。 上田は相対の世界を、それと対極にある絶対の世界と対比させ、その概念を浮き彫りにしようとている。
- レポート 教育学 上田薫 社会科 授業論
- 550 販売中 2006/01/13
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戦後の同和教育史を概括
- 「戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ。」 「２１世紀は人権の世紀である」と言われながら、この世の中にはまだまだ人権侵害、差別現象が多く残されている。その中の同和問題においても、多くの課題が山積みとなっている。今日では制度や権利における差別は減少してはいるものの、未だに心理的な差別は根強く存在している。差別は悪いことだという認識はあっても、それだけでは差別がなくならないのが現状ではないだろうか。同和教育は同和問題や差別の解決に向けた教育活動として、現実に起こっている問題を伝え、人権文化の創造を目指して実践を積み重ねてきているのである。確かな人権教育を実践していくためにも、同和教育を各学校において正しく学習していくことが同和問題や差別の解決へとつながるのである。 戦後、「国民主権・平和主義・基本的人権の尊重」を三大原則とした日本国憲法が施行された。政府は被差別部落の人々が差別されないという理念を明文化している。しかしながら、現実には戦前から続く被差別部落の「貧困と差別の悪循環」を断ち切るための方策が、政府の自発的な取り組みとして実施されなかったのである。
- レポート 教育 小学校 人権（同和）教育 同和教育
- 550 販売中 2008/05/11
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教育社会学 設題2
- 「学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ。」 学力低下とは、教育的観点から見た知識で、特に小・中・高等教育の中での知識が低下しているということ。「低下」とはマイナス・イメージの言葉であり、もちろん「学力低下」より「学力向上」の方が、基本的には望ましい。現在、学力低下は日本で大きく報じられている教育問題のひとつになっている。特に大学生の学力低下が叫ばれていて、大学レジャーランド論、青年総休暇村論、高等保育園などは、学力低下と合わせて論じられている。何故こういった現象は起きているのか。過去に盛んであった受験競争で高等教育・大学入学への切望（ここでは特に保護者や教員の観点がほぼ占める）から過度の知識の詰め込みからの開放と考える見方もある。今まで勉強ばかりしてきた反動で、勉強する事を止めてしまったものもいるだろう。しかし、そうした受験競争を乗り越えた人では入学試験に合格するだけの知識を持ち合わせているが、それすらも持ち合わせていない学生が今や大学に入学できているのである。これは現在日本では少子化が進み、学生確保のために大学が、入学試験のレベルを下げている事もひとつ考えられる。こうなると大学が企業のような考えで、利益最優先で行動しているようにも見えるが、このような動向は利益の問題だけではない。まず、教育機関としての大学が「入学しやすくなった」事により大衆化して、高等教育の発展（誰でも高等教育を勉強でき、国民の教育水準が向上して、国家の文化的水準が向上する）と考えるか、大学の堕落（高等教育としての研究の場である大学が学校化することで単なる教育機関になる）と考えるかは別にして、これからの新しい世代は前の世代以上の学力を身につけているのではないかと考える見方もまずある。また闇雲に入学試験のレベルを下げているわけでもない。高校・大学の入学試験の問題には「学習指導要領」の内容に基づいた入学試験を作成するべきものと考えられている。この基本となる学習指導要領の内容の削減もまた、学力低下のひとつの原因と考えられる。学習指導要領の内容の削減とは、昨今でも見直しを叫ばれている｢ゆとり教育｣からなるものである。「ゆとり教育」とは、国家があげる教育方針のひとつで、主には教育課程のカリキュラムを削減、もしくは教える時期を遅らせるといったもの。受験競争の時代には公立・市立ともにカリキュラムを大幅に増やし、教える時期も早めていた。この事から教育に関する問題「いじめ」、「学級崩壊」、「不登校」、「校内暴力」が起きたと考えられ、まずは学習指導要領を改正する事から始めた。このことで新たに「学力低下」の問題を生む結果となってしまったと現在では論じられている。「ゆとり教育」に関して、様々な意見が上げられており、集約するのは難しいが、主に四つのタイプに分類することが出来る。「国家・社会の観点」と「児童・生徒の観点」のそれぞれの賛成・反対とに分けられる。まず一つ目が「国家・社会の観点」から「ゆとり教育」に肯定的なもので、受験競争からも教育過剰論を主体に、子どもには、無理矢理つめこんで教えるのではなく、自分がやりたいことを子ども自身で見つけてくると考えるタイプ。「ゆとり教育」とはあくまで回りくどく言っただけで、アメリカやヨーロッパのように先進国型の教育方針「エリート教育」＝授業についてこれない生徒に労力を使うのではなく、出来る生徒を限りなく伸ばす、という側面も持ち合わせていると考えられる。また「国家の観点」からの意見として、教育資源を
- 学力低下とは何かを明らかにし社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ
- 550 販売中 2008/05/11
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教育原論第1設題
- ペスタロッチーの教育学（直感の原理など） について考察せよ。 近代教育の父ヨハン・ハインリヒ・ペスタロッチーは１７４６年スイスに生まれた。父親は外科医であったが彼が５歳の時に死去、その後は母親と家政婦によって育てられた。幼年期を女性に育てられた事は、後々教育における女性の重要性を説いたことに大きく影響したと考えられる。 また祖父が貧しい人々の救済の為に働いているのを見て、祖父と同じく牧師となり宗教的信仰を以て救済事業にあたることを生涯の使命としようとしたが、 大学在籍中に貧民救済の為には宗教ではなく、法学を学ぶことが重要と悟る。
- 教育原論 ペスタロッチーの教育学 ペスタロッチー 直感の原理 教育学
- 660 販売中 2008/06/06
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行政における消費者教育の動向
- １．消費者行政とは １）消費者行政の役割１〕２〕 現在、消費者と事業者との間には情報格差が存在することが指摘されており、今後、規制緩和の進展などに伴うニュービジネスの発現により、その格差の拡大が懸念されることから、消費者が自由かつ適切な選択を行うに際しての判断の前提となる情報が十分に与えられるよう、更なる消費者への情報提供の推進を図ることが必要である。 また、消費者が情報を活用する能力を向上することができるよう、消費者教育を充実していくことが必要である。そのためには、消費者行政の役割はとても大きい。 現代のように新しい商品が次々に作られる場合、消費者が十分な知識を持ち得るものは、ほとんどなくなっている。こうした状況では、商品の欠陥を見つけることを消費者に求めることは無理である。取引の公正を求め、安全性を要求し、情報の公開を求める消費者の声を社会に定着させるために、最も大きな責任を負うのは行政であり、当面は消費者行政がその中心となるべきである。消費者生活は利益を生むものではない。人間らしい暮らしを営むための手段と理解してよい。得か損かではない。消費者は生活に必要な財やサービスに対価を支払うが、それによって消費者は経済的利益を受けるのではない。 自立した消費者を育成するために、行政の果たす役割は大きいと言える。消費生活の変化が急速に進んだ日本では、消費者意識の確立、企業の消費者志向態勢を待っていたのでは遅く、行政が積極的に働きかけていく必要がある。このようなことを背景として、1970年代から、消費者行政が国・都道府県・市町村のそれぞれのレベルで始められた。なかでも消費生活センターは、全国に作られた。これらのセンターは、日本における消費者行政の発信地とも言える。しかし、各センターの業務は行政権限の行使ではなく、サービス行政としての立場で進められている。
- 論文 消費者教育 行政 地方
- 550 販売中 2005/12/28
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基礎心理学と教育のかかわり
- 私は高校時代、日本史が三年を通して一番成績がよかった。しかし、もともと小学六年生（歴史の授業が始まるのはこのときからなので）のときから、日本史が得意だったわけではなく、どちらかといえば、ただの暗記するだけのつまらない科目だと思い、あまり好きではなかった。 そこで、根っからの歴史好きではなかった自分が、なぜ高校時では歴史が大の得意だと思うほどになったのかを、授業で習った基礎心理学をからめて考えてみたいと思う。 １． 動機づけ ものごとにおいて、何かうまくなろうとか極めようと思ったきっかけが、そのことが好きだからというのが一番強いと思われる。私の場合は、前にも述べたように、始めは歴史そのものが好きだったわけではない。実のところ、その歴史を教えていた先生が好きだったのである。自分が気に入っている先生の授業であるとなおさらしっかりと聞くようになり、勉強にも身が入るものである。教科書のp155 の8.1.1“内発的動機づけの源泉”には、「内発的動機づけの第一の源泉は、知的好奇心（epistemic curiosity）である。知的好奇心は、拡散的好奇心と特殊好奇心の二つに区別される。拡散的好奇心とは、自分が知らないことやめずらしいことに興味を持つという好奇心である。特殊的好奇心とは興味を持ったものを深く追求し、認識しようとする好奇心である」とかかれている。私が歴史を勉強したきっかけは拡散的好奇心よりは特殊好奇心であると思う。始めは、歴史そのものよりも、自分が気に入った先生だから話をしっかり聞き（よい生徒と思われたい面もあるかもしれない）、そのうちに歴史そのものに興味が移り、授業以外にも、歴史の本やTVを見たりするようになった。 また、自分の好きな先生かつ好きな科目では、テストにも熱が入るものである。特にこの先生の場合、高得点者はクラスの中で名前を読んで発表していた。
- レポート 教育学 記憶 動機付け 教育
- 550 販売中 2006/02/07
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