連関資料 :: 生活
資料:985件
-
生活科指導法 第１分冊
- 生活科の最終的な目標を端的にいえば「自立への基礎を養う」ことである。ただ、自立への基礎を養うことは容易ではなく、また、これだけを生活科の目標と掲げるには抽象的過ぎる。そこで、どのようなプロセスを経て自立への基礎を養っていくのかという具体的な過程が、生活科の教科目標として４つ掲げられている。以下に、その４つの教科目標の持つ意義や、学年目標との関連について論述し、そのことについて具体的事例を挙げながら考察していく。 ①具体的な活動や体験を重視すること。 具体的な活動や体験とは、例えば、見る、聞く、触れる、作る、探す、育てる、遊ぶなどして直接働きかける学習活動であり、また、そうした活動の楽しさやそこで気付いたことなどを言葉、絵、動作、劇化などの方法によって表現する学習活動である。こういった活動においては、児童が体全体で身近な環境に直接働きかける創造的な行為が行われるという点に教育的意義がある。さらに、直接働きかける活動や体験を通すことで、対象から児童にも何らかの働きが返ってくるという、双方向性のかかわりが起こり、自分のよさを生かして相互交渉する能力を身に付けることができるという点でも教育的な意義がある。 これは、どのような活動内容においても、生活科の中心となる考えかたであり、すべての学年目標と関連している。特に表現の仕方という点では、学年目標(4)「生活科特有の学び方」との関連が深い。 では、具体例を挙げて考察する。例えば、
- 玉川 通信 レポート 玉川大学 生活科指導法 第１分冊
550 販売中 2009/12/11- 閲覧(4,353)
1
-
PB1030 生活科 1単位目
- 明星大学通信教育部のレポート課題、生活科（PB1030）1単位目の合格レポートです。 ご参考までにご活用ください。 【課題】 1. 生活科の特質について、教科目標への言及をまじえて検討せよ。 2. 生活科の学年目標の特色を述べよ。 【解説】 課題1について、『学習指導要領』によれば、生活科は、児童に「自立し生活を豊かにしていくための資質・能力」を養うことを目標にしている。 これらの目標に示されている語句などを細かく検討すれば、現代的な視点から生活科の意義は見えてくると思われる。しかし、今日の生活科への理解を 深めるためには、学習指導要領の今次改訂にも目を向ける必要があると言える。ここでは、第1章「総説」の「2 生活科改訂の趣旨及び要点」を踏まえた 上で、第2章「生活科の目標」第１節「教科目標」の解説を整理しつつ、自分なりに生活科の意義を検討したい。 課題2について、『学習指導要領』によれば、生活科の学年目標は、第1学年と第2学年ともに共通している。これは生活科の教科目標を具体化したもので あり、生活科自体の特色を示すに他ならないと言えるだろう。そのような意識でこの課題を考察したい。具体的には「2学年間を見通した目標の設定」を 踏まえた上で、「各学年の目標」（1）～（3）についてそれぞれの解説を整理し、考察したい。
- 明星大学 明星大学通信教育 生活科 PB1030
- 660 販売中 2022/11/09
- 閲覧(1,232)
-
PB1030 生活科 2単位目
- 明星大学通信教育部のレポート課題、生活科（PB1030）2単位目の合格レポートです。 ご参考までにご活用ください。 【課題】 1．生活科の学習指導について工夫したい方法、留意すべき事項を自分の視点でまとめよ。 2．生活科と他教科・他領域との関連について述べよ。 【解説】 課題1について、生活科は学習者の「体験」「経験」「問題解決」などの主体的な動きを大切にする。そのため、生活科の学習指導に際して、一斉学習や 系統的な学習指導は馴染まない。生活科を実践する教師には、幅広く確かな学習指導上の技術が求められることになる。そこで課題となるのは、生活科の 学習指導をする際に、どのような工夫や配慮をする必要があるのか、留意すべき事項は何なのかなどである。自身の経験や文献などを踏まえて独自の視点 からまとめてほしい。なお、テキスト第2章には各内容に応じた学習指導のあり方が解説されており、第4章には「2 内容の取扱いについての配慮事項」が、 第5章の第4節には「学習指導の進め方」がそれぞれ示されているため、手がかりとすることができるであろう。 課題2について、平成29年の学習指導要領改訂において、過去の学習指導要領で示されていた教科・領域に加えて、理科、社会科、総合的な学習の時間との 関連も明示されることとなった。第4章に示されている内容を把握するだけでなく、複数の文献に目を通した上で、生活科との関連について考察することで、 生活科が低学年に設置されている理由にも迫ることができるであろう。
- 明星大学 明星大学通信教育 生活科 PB1030
- 660 販売中 2022/11/09
- 閲覧(1,175)
-
乳児保育 乳幼児の生活について リポート評価【B】
- 乳幼児の生活は母体の外に出たときから始まる。生後間もない乳児は一日に何度も眠る、起きることを繰り返す多相性睡眠を行っており昼夜の区別なく生活している。それが日々を送ることによって次第に生活にリズムが出来て睡眠、食事、身体活動を主にした原始的な欲求を満たすような生活になる。睡眠、食事、身体活動を主としたものを同じ時間に同じようなことを繰り返していくことで生活リズムや生活習慣を身に付け、一日が二十四時間という感覚を養うことにつながっていくのである。特に時間的に拘束の無い乳幼児期なので、このような時間的感覚を身に付けることは今後の生活リズムを作り上げる、また変化させるためにも体内に染み込ませることが大切である。人は生活リズムや心身が安定していると活動意欲や運動好奇心が湧き出てくるものであり、これは就寝から起床までの睡眠食事、排泄、遊び、休息などを中心とした基本的な一日の生活の内容によって左右されるものであり、基本的な人間性を育てる大切な時期であるので乳幼児期の生活ではこれらリズムある生活が保障されなければならない。 このような乳幼児の生活において、子ども一人一人の示す発達状況は多様性に富
- 環境 子ども 発達 保育 健康 幼児 言語 生活 課題 運動 乳児保育 生活リズム 活動
- 550 販売中 2009/09/24
- 閲覧(2,461)
-
生活保護の基本原理と実施上の原則
- ①生活保護の基本原理、②生活保護の実施上の原則について、例外規定にも目配りしながら、単に条文を列挙するだけではなく、その内容を具体的に述べなさい。 生活保護の基本原理とは、「生活保護法」の基本的な考え方で、以下の四つがある。一つめは、「・・・・の原理」である。これは、生活保護法の目的を定めた最も根本的な原理であり、生活に困窮する国民の最低生活保障を国がその責任において行うことを規定したものである。 また、生活に困窮する国民の最低限度の生活を保障するだけでなく、保護を受けるものがその能力に応じ、自立して社会生活を送ることができるように自立助長を図ることも併せて規定している。二つめは、「・・・・・
- 社会 差別 生活 生活保護 自立 原理 能力 生活保護法 責任 基本原理
- 550 販売中 2009/09/21
- 閲覧(5,756)
-
「国際生活機能分類」(ICF)についての説明と、その意義
- 国際生活機能分類（ICF:International Classification of Functioning, Disability and Health）とは、2001年の世界保健機関(WHO)の総会において、国際障害分類（ICIDH）を21年ぶりに改定したものである。ICFの前身であるICIDHが、「疾病の帰結に関する分類」であったのに対し、ICFは「健康の構成要素に関する分類」であり、新しい健康観を提起するものとなった。つまり、ICIDHが疾病をを持った者に特定したものであ
- 環境 福祉 社会福祉 社会 健康 国際 障害 言語 問題 分類
- 550 販売中 2009/09/21
- 閲覧(10,149)
-
教育心理学の知識を生活にどう活かすか
- 教育とは、人が成長していく上でとても大きく影響を受けるものだと思います。成長期にどんな教育を受けるかでその先の人生が変わっていくと言っても過言ではないと思います。 最近、教育現場での問題や事件が多く取り上げられていて、現代の教育に疑問を持つことが多くなってきました。数多く起きている少年犯罪の中で私が一番気になったのは、2004年長崎県佐世保市の小学校で、6年生の女子児童が同級生の女児にカッターナイフで切り付けられ、死亡した事件です。
- レポート 教育学 教育心理学 少年犯罪 学級崩壊 教職課程 子供 コミュニケーション
- 550 販売中 2006/07/12
- 閲覧(2,288)
-
生活保護法の基本原理、種類、内容について
- 現在の生活保護法の基本原理、種類、内容について述べなさい。 生活保護法(昭和25年法律第144号)は、日本国憲法第25条「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」の規定に基づいて制定された。生活保護法の目的は、国が生活に困窮するすべての国民を保護し、最低限度の生活を保障しながら、自立を促すことにある。 生活保護法の第1条から第4条までが、この趣旨に基づいた内容であり、生活保護法の基本原理となっている。 4つの基本原理のうち第1条では、「国が生活に困窮するすべての国民に対し、その困窮の程度に応じ、必要な保護を行い、その最低限度の生活を保障するとともに、その自立を助長することを目的とする。」とあり、国家責任による最低生活が保障されている。また、国は保障するだけでなく、保障を受ける者が能力に応じて自立した社会生活を送れるように、国が援助することも規定されている。
- レポート 福祉学 基本原理 生活保護法 最低限度の生活
- 550 販売中 2006/07/17
- 閲覧(2,668)
