連関資料 :: 教育について
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教育実習を終えて
- 私は中学2年生の歴史を担当するということを事前に聞かされていたので、中学の歴史教科書に目を通す程度の下準備をした。しかし実際に実習の1週目などは、授業見学に当てられることを知っていたこと、またどの範囲から行うかなどについては未定だったために、特別な準備はしなかった。 実習が始まると、他の先生方や実習生の授業を見学し勉強すると同時に、教材研究を行っていく。この教材研究が曲者で、やりこめばやりこむほどどんなに時間があっても足りないものだった。自分が教えることをイメージしながらの教材研究は、あれはどうなんだろう？これはどうなんだろう？というように、自らの授業に対して自己評価することで再三改善しなければならなかった。指導教員の先生だけでなく、実習生にもアドバイスをもらったりと1回目の授業を行うまでは、落ち着きのない時間をすごしていた。 そしてむかえた1回目の授業。おそらく大学生活で最も緊張した50分間だったのではないだろうか。
- レポート 教育学 教育実習 教職 教員
550 販売中 2006/02/08- 閲覧(3,604)
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特別支援教育
- 先進国の中では発達支援や教育の考え方は従来とは変化してきている｡動向としてはボトムアップアプローチからアップダウンアプローチへ、メインストリーミングからインクルージョン､個別支援へという流れである｡ 国際的な動向としてはアメリカ合衆国やイギリスなど欧米の先進国では心身に障害がなくとも特別な教育的ニーズを持つ子どもを特殊教育の対象に含めるようになった。特別な教育的ニーズ、つまり学習障害やその周辺のニーズに加え､被虐待児や経済的に困難なども支援できるシステムである｡このことによってアメリカでは学齢期の１０パーセント以上､またイギリスでも２０パーセントを目指して特殊教育が広がりつつある｡その際の教育形態もきわめて多様化され、盲、聾、養護学校や特殊学級のほかに、通常の学級で学習しながら必要に応じて特別な教室に通って特殊教育を受ける、いわゆる通級による指導や、さらに、通常の学級担任のほかに特殊教育の専門教師をつけたり、担任に指導助言を与えたりして、通常の学級においても特殊教育が行われている｡ 日本でも盲､聾､養護学校と特殊学級において、学齢期の０．９パーセントが特殊教育を受けているが、この数字は欧米諸国に比べてあまりにも少ないので特別支援の必要な子どもが十分に把握されておらず、支援が受けられていない現状が予測される｡学校教員がより幅広い視点で子どもの必要な支援の需要に気がついて方策を考えられるようにならなければならない｡それがなければシステムが充実しても十分に生かされない。支援制度の充実と共に学校教員が従来の障害があるのかないのか､普通か普通でないのかという視点ではなく個々の子どもがどんな支援を必要としているのか子どもに寄り添って考える視点への転換が重要であろう｡
- レポート 教育学 特別支援教育 インクルージョン 英米 個別支援
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教育相談の研究
- 第１設題 教師が行う教育相談（学校カウンセリング）のあり方（進め方）について述べなさい。 教育相談とは、未完成の子どもの人格をバランスよく保ちながら発達を援助することである。 現在、教育相談は問題や困難を抱えた生徒に対してカウンセリングによって問題解決を図り、心のケアを行うことだと考える者が多い。実際その教育相談の多くは、教育相談室で行われている現状である。 （ここのつながりが今ひとつ不自然） しかしながら、生徒と関わりあう時間が長い教師は、普段の生活の中でカウンセリングの技法を用いて生徒に問題解決能力を身につけさせることが必要なのである。 カウンセリングの応答技法として必要な３つの視点を挙げる。
- レポート 教育学 心理学 人事管理 教育相談
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人権同和教育
- 戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ。 同和問題に対して国が配慮をするようになったのは１９３２年のことであった。当時の文部省が融和対策として、農業恐慌によって貧窮を極めていた、被差別部落の農民を救済するための施策を行ったのが始まりである。しかし、戦争によって全ての教育が軍事主義に染められ、同和教育もまたその中に埋没していく運命をたどったのである。 戦後になると、いちはやく心ある教師らによって同和教育は、自主的な教育活動として取り組まれた。そして１９４６年、非民主的な同和問題、封建制の残害ともいうべき同和問題を解決し、明朗民主日本を建設しようという決意のもと、京都府同和教育研究会が結成された。そして続いて滋賀県、奈良県、岡山県でもそれぞれ同和教育研究会が発足した。しかし１９５１年、京都市で起こったオールロマンス差別事件によって、同和問題への行政の責任が激しく問われ、それまでの同和教育も、精神面を強調した取り組みから、部落の子どもたちや親が置かれている教育環境や教育条件の実態が問われるようになった。 その結果、先進的な地方自治体の教育委員会によって同和地区住民の子弟や女性を対象とした様々な取り組みが行われるようになっていった。そして教育現場では、度重なる差別事件により部落の子どもや親の置かれている教育環境の実態が明らかになり、それぞれの教育委員会においても、よりいっそう劣悪な実態解消を目指す具体的施策や事業が展開されるようになった。このように戦後の同和教育は、自主的な教育活動として地道に取り組まれてきており、同和教育研究会の組織も全国的な規模にまで達している。しかし、それをもって同和教育の発展とみなすことはできない。 なぜなら同和教育は実践に結びついた教育活動で無ければならないからである。どれほど同和問題についての知識や理論を深めたとしても、それが日常の生活に結びつかない、つまり、実際の行動として実践できない限り意味をなさないのである。したがって同和教育はとは、学んだ反差別の知識を実践化・行動化できるまでに高めることを重視した教育活動でなければならないのである。 学校で行われる同和教育の目的は、同和問題の解決にむけて考えることで児童の人格形成に大きな役割を果たすものと考えられている。同和問題は、日本における民主主義の確立の基礎的な課題であり、社会に今なお根強く残っている不合理な部落差別を撤廃し、人権尊重の精神を育てることが求められている。 今日の学校における同和教育には、大きく分けて３つの課題が存在している。まず１つ目の課題として挙げられるのは、反差別の思想が言葉や知識の上だけの理解にとどまっていて、行動化できるまでには高まっていないことである。そのため差別をしてはいけない、差別は悪いことだと頭では分かっていても、差別の現実に直面すると差別を許さないとする行動が取れないのである。ただ差別はいけないと教えるだけではなく、差別をされている実状を知り、差別される側の気持ちになって自分自身のこととして考えることが重要である。そうした心の教育が今日求められている。 ２つ目の課題は、同和教育の学習内容および学習方法が子どもの発達段階に適合して実践されているかどうかである。ほとんどの同和教育の授業は、部落差別に関する映画やビデオの鑑賞、プリント学習、そしてそれらを教材としたグループ討論や感想文の作成など、パターン化されたものになっているそうだ。 私自身が受けた小学校や中学校の頃の同和教育の授
- レポート 教育学 教育 人権 同和
- 550 販売中 2007/08/02
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道徳教育の研究
- 現代の道徳教育の課題について述べよ 道徳教育とは、自然な心ある行動や人間の人格形成を促す教育であり、その教育のねらいは、道徳的判断力や道徳的心情、道徳的実践意欲と態度を培うことを通して道徳的実践力を育成することである。そして道徳教育は「道徳の時間」だけでなく、学校教育活動全体の中で行われるようにされなければいけないと学習指導要領のなかで位置づけられ、その存在は重要なものとされている。それでは現代の道徳教育の課題にはどのようなものがあるのだろうか。 平成10年に改訂された小学校学習指導要領解説(総則編)(平成11年、文部科学省)の第1章総説、(2)改訂の基本方針では、日本における児童の算数科や理科の学力が国際的水準では高いが、多角的なものの見方や考え方が不十分であり、また文章表現力や論理的な思考力がやや弱いことが問題点として懸念されている。そして道徳教育については、「道徳の時間が十分確保されていないこと、道徳の時間に興味・関心を持っている児童の割合は学年が上がるに従って低下している」ことが問題視されている。昨今のニュースを見ていても、少年犯罪の低年齢化やキレやすい若者が増えたなど、自我を最優先とし、子どものなかの道徳性が養われていない、また自分以外の人間をないがしろにしている傾向が見受けられ、深刻な問題とされているのではないだろうか。 それを授業実践の中でどのように行うとよいのだろうか。 豊かな人間性や社会性、国際社会に生きる日本人としての自覚を育成すること。そして道徳教育や特別活動などにおけるボランティア活動や自然体験活動などの体験的な活動の充実、道徳教育における低学年の善悪の判断や社会生活上のルールなど重点的な指導の工夫、障害を持つ児童や高齢者との交流の推進、中学年からの保健学習の導入など心身の健康に関する教育の充実、また社会科における人物・文化遺産中心に歴史学習の徹底などの改善を図っている。 このことは学校教育全体だけでなく、地域社会も含めてその特色に合った道徳教育を促し、また障害を持つ児童や高齢者、すなわち人と人とのコミュニケーションを元にして道徳性を養うねらいと伺える。 自ら学び、自ら考える力を育成すること これからの学校教育においては、多くの知識を教え込む教育、詰め込み教育から教育の基調を転換し、児童に自ら学び自ら考える力を育成することを重視した教育を行うことが必要である。 このことについては、教育全体の改革についても触れている。昔と比べて児童たちの遊びの形態や仲間の形態もずいぶん変わり、あまり家庭生活で様々な体験をしないようになってきた。その分を学校生活で補わなければならないので、自然と学校では体験活動を大いに取り入れ、また活動の中でよき人間関係を形成する難しさや大事さを学び、仲間意識を芽生えさせなければならないのである。 ゆとりのある教育活動を展開する中で、基礎・基本の確実な定着を図り、個性を生かす教育を充実させるとともに、児童の興味・関心に応じた学習に取り組むことができるようにする必要がある。 このことからは、児童の個性を尊重し、個性をその児童のよきところであると認め、またその個性を伸ばしてやるような指導をしなければいけないということが示唆されている。また児童の興味・関心に応じることによって児童のやる気を引き出させることが大切である。 各学校が創意工夫を生かし特色ある教育、特色ある学校づくりを勧めること。「総合的な学習の時間」を創設し、各学校が創意工夫を生かした教育活動を展開できるようにする。 「総合的な学習の時間」には、国
- 環境 日本 情報 子ども 文化 健康 生きる力 人間 問題
- 550 販売中 2007/11/09
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ペスタロッチーの直観教育
- ペスタロッチーが推奨した“直観教育”とは如何なるものかを考えたい。 ペスタロッチーは直観、そして直観で感じ取ったものを重視した。しかし、直観において受け取ったものは、それだけではまだ曖昧で混乱しているので、それを秩序化すること、概念化することが必要とされる。私たちが直観で受け取ったもの、すなわち認識したものは『混沌から規定へ、規定から明晰へ、明晰から判明へと進む(1)』という考え方が彼の考え方の根本にはあったのである。それは、たとえば直観の三要素の一つである“語”でいうと、発音から単語・名称を経て言語に至るといったようなものである。すなわち直観教育とはまず理念や知識が先行して行われる教育ではなく、直観という身体的で心的なものが先にあり、そこから段階的・漸次的に進行していく教育法なのである。 しかしここで押さえておくべきことは、その直観とは白紙状態において為し得るものではないという事実である。『すでに彼が理念においてあらかじめ持っていたものを「感覚で捉えること」として「直観」は付与されるのである(2)』とあるように、直観は既に自身が内面に有している理念から出たものだということである。
- レポート 教育学 ペスタロッチー 直感教授 生命活動
- 550 販売中 2005/11/02
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宗教教育の是非について
- 『「いただきます」をいうことが宗教教育にあたるか』という命題について「宗教教育にあたらない」という立場で述べてゆきたい。そしてこの命題には判例ともいうべきものが存在するため、その判例を紹介しそれとともに私論を書いてまとめてゆきたい。 その判例が起きたのはオウムが世間を賑わせた後のことである。一通の手紙が教育委員会に届いた。内容は『「昼食時に当番の合掌に合わせてみなで合掌し、いただきますと斉唱すること」が宗教教育にあたるのではないか』というものだ。具体的には石川県のある中学生の父母が『恐怖を覚えた』というものであり、その経緯は小学校に上がった息子の父親が、息子の学校の様子を聞くにあたって投書したものである。 これに対し、文部大臣は以下のように批判した。決して宗教の一環としておこなっているのではなく、むしろ生命に対する畏敬の念を起こさせるために行っており、加えてそのようなことは慣習として日本の奥深くに内在化しているために容易に排除は出来ないとしたものであった。そのため、宗教的な側面が根底にあるとしてもそれが直接宗教教育に繋がるわけではないというものだ。加えてお昼の時間に「いただきます」と言うことは決して宗教を助長するものではなくむしろ、日本人の潜在的な部分に内在化する文化なのだ、と述べた。つまるところ、宗教と宗教教育の違いを述べたのだ。その違いはこの場合そのスコープの大きさである。宗教は日本の全国民にあてはまるが、宗教教育に関してはほとんど教育者と被教育者、そしてせいぜいその関係者に限定される。 父母が申し立てをしたのは教育基本法の解釈の違いからかもしれない。教育基本法第９条は、国立や公立の学校において児童および生徒に特定の宗教を教えることを禁ずるものであるため、一見すると宗教そのものを締め出そうとする条文に見えるかもしれない。
- レポート 教育学 宗教教育 道徳 宗教
- 550 販売中 2005/11/12
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教育実習を終えて
- 私の実習校、そして母校でもある私立S学園高等学校は豊かな環境に恵まれていて、生徒達も明るくかつとても素直だった。実習生である私をこころよく迎え入れてくれた。私は幸せな実習生だった思う。とは言え、三週間の教員としての活動は緊張の連続だった。私の担当教科は世界史と現代社会で第一学年と第二学年を受け持ったのだが、それぞれ授業を展開するのは難しかった。 まず、世界史はどうしても歴史語句の羅列になってしまいがちだ。そのため、出来るだけ人物と人物をつなげるようにした。その人物の半生を辿るかのように、なぜこの事件や人物を学ぶのかということに留意し、とにかく「どうしてこうなったのか」を軸にしらみつぶしに細かく調べて授業の流れを組んでいった。 またどちらの学年の授業にも、生徒との問い掛けを授業時間の５分の１以上取り入れた。「みなさんが同じ立場だったらどうしますか」「普通だったら（２秒間置いて）こうしますよね。」「でもその人物はそうしなかった、というより出来なかったんだ」「なんで？」「実はね。。」と、とにかく文字だけを覚えさせないようにするのに毎日長い時間を掛けた気がする。繋がりが分からず頭を悩ませ行き詰まる度に指導教諭に相談し、助言を頂いた。 私の指導教諭はとにかく博学な先生で、私のたっての願いを聞き入れてくださり好意で私に日に何度も問題を出してくださった。例えば、「なぜポエニ戦争をおしえなくてはならないのか、簡潔に述べよ」などというものだったのだが、とにかくその質問に答えるのが楽しかった。答え終わると、「いや違う、これを見てみ」と教員専用の資料を見せてくださり、歴史的意義や教えるポイントを教えてくださった。
- レポート 教育学 教育実習 教材研究
- 550 販売中 2005/11/25
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教育改革とゆとり
- 1. 改正学習指導要領 文部科学大臣の公示する学習指導要領は、「21世紀を展望したわが国の教育の在り方について」という中央教育審議会の答申、教育課程審議会の答申を踏まえて平成10年改定された。それによると、?豊かな人間性や社会性、国際社会に生きる日本人としての自覚を育成すること、?自ら学び、自ら考える力を育成すること、?ゆとりのある教育活動を展開する中で、基礎・基本の確実な定着を図り、個性を生かす教育を充実すること、?各学校が創意工夫を生かし特色ある教育、特色ある学校づくりをすすめること、が記されている。本レポートでは、この改正学習指導要領に基づいた教育改革について取り上げることとする。教育改革の具体的内容としては完全週5日制や単位時間や授業時数運用の弾力化、情報内容・科目の必修化などが挙げられるが、その要となる教科内容の3割削減と総合的な時間の新設について本レポートでは焦点を当てたい。 2. 進歩主義教育と教育改革 教科内容の3割削減と総合的な時間の新設は、日本における「ゆとり」教育の主軸であると言える。それでは「ゆとり」教育とは一体どのようなものであろうか。これを支えているのが、デューイを中心に提唱された児童中心主義(child-centered)であると言ってもよいだろう。それは、1950年に文部省によって出された『小学校社会科学習指導法』の中で「社会科の学習は、ある意味では 問題の解決のしかたを学ぶことであるとも言うことができます」とした上で、デューイの反省的思考論における5段階に似た「典型的な段階」を提示しているところから見て確かであろう。反省的思考とは、問題を解決するための段階を?問題を感じ取る、?問題のありかをつきとめる、?注意深く調べる、?問題解決のための計画を立てる、?計画を実践によって確かめる、という5段階によって構成されるとされている。
- レポート 教育学 ゆとり教育 教育改革 デューイ
- 550 販売中 2005/11/30
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