連関資料 :: 教育について
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幼児教育の問題
- 幼児教育の問題 ★『人間であるべき姿』の基礎は幼児期にあり！ ★『人間たらしめる脳』、『脳は人間そのもの』 ★『幼児教育』と『脳科学』の関係究明進行中、実証も続々・・ ★『人間性を追究』する『年齢混合学級編成教育』の実践園。 今や教育問題が大きく叫ばれるようになってまいりました。学力からいじめや非行まで、その原因は？大人が首をかしげるのではなく、大人自身がよく考えることが問題解決の早道です。 ロダンの「考える人」になってみては如何でしょうか？ “幼児教育の問題点” 1965年頃からの幼児教育の場に現れた「自由保育」が初期の意味とは全く違った意味に捉えられて、それが何時しか『放任保育』へと進化
- 日本 保育 いじめ 問題 人間 進化 意味
全体公開 2007/12/14- 閲覧(3,907)
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教育学論
- 「わが国の教育基本法（昭和22年）の教育目的について考察し、『学校における教育目的』を具体的に設定せよ」 第二次世界大戦後、わが国において教育目的を想定した最も基本的な法律が、1947年に公布された「教育基本法」である。この法律は、平和的な国家及び社会の形成者としての国民の育成を強調し、民主的で文化的な国家を建設して、世界の平和と人類の福祉に貢献しようとすることを信念とし、教育の力を借りてこれを実現することとされている。 教育基本法は、国家･社会の究極の課題と教育の目的とが固く結び付けられており、さらにこの教育の目的は、学校教育法において学校教育を段階別に細分化し、各段階の特徴を生かした目的が設定されている。例えば、小学校では「心身の発達に応じて初等普通教育を施す」高等学校では「心身の発達に応じて高等普通教育及び専門教育を施す」特殊教育であれば「幼稚園、小学校、中学校または高等学校に準ずる教育を施し、あわせてその欠陥を補う為に必要な知識技術を授ける」といった具合である。 しかし、この目的を教育実践として導くには問題がある。例えば、教育基本法の第一条では「人格の完成をめざす」ことが示されているが、実際に教育をいくら積み重ねても「完成」を実現することは不可能である。同じく「真理と正義を愛し」や「郷士及び国家の現状と伝統について正しい理解に導き、進んで国際協調の精神を養うこと」も、格調高い内容だとは思うが、小学生の子どもにとっても教師にとっても難しい課題だと言わざるを得ない。法の立案は、生身の人間を目の前に置かずに考えられることが多く、実際の教育とかけ離れすぎてしまい、結果、教育効果が期待できなくなる。又、あまりに抽象的で具体的な内容に乏しいことも問題である。先にも述べた「人格の完成」だが、これだけではどのような教育を展開すべきなのかが見えてこない。又、教育基本法には「社会教育」とあるが、一般には「生涯学習」
- 環境 福祉 子ども 小学校 社会 学校 教師 発達 道徳 法律
550 販売中 2007/12/20- 閲覧(1,638)
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教育心理学
- 子どもの「個人差」について述べよ。 同じ親に生まれ、又同じように育てられた兄弟姉妹でさえも、性格、知能、顔つき、体つきなどが異なることは誰もが経験し、知るところである。又母親達が「同じ様に育てたつもりなのに、どうしてこうも違うのかしら…」という会話を聞いた者も多いだろう。 このように、同じ親から生まれた兄姉でさえ違うのであれば、「１０人１０色」で１０人いれば１０人、１人ひとり皆違った個性や体つき、知能、考え方をもっている。これらの違いを総称して「個人差」という。 この個人差は、遺伝によるものか、環境によるものかについては心理学において多くの議論がなされてきたが、多くの研究調査により遺伝・環境、両方に影響されながら形成され、独自の「個人差」が形成されると言われている。 例えば子供時代の虐待が反社会的人間を作るとよく言われているが、ある新しい研究の結果、ある種の遺伝子を持つ人にはこれが事実であり、虐待と非行が関連付けられた。しかも虐待を受けていなくても多少反社会的傾向さえあった。そして、虐待を受けた人はそうでない人に比べて４倍の強姦、強盗、暴力の罪を犯していた。しかし、虐待だけでは犯罪の原因にならず、その遺伝子をもつ必要があり、またその遺伝子だけでも犯罪の引き金にならず、虐待の条件が必要であった。 その反面、遺伝的な制約を受けてきた子供であっても、その子を全面的に受け入れ、愛してくれる存在に出会い、辛抱強く教育されていく中で、ずば抜けた知能を発揮し開花していく子ども達もたくさんいる。 私たちは、子どもには個人差があること、その個人差には必ずさまざまな要因があることを理解するとともに、教育者の個人差もまた、子どもたちのパーソナリティ形成のための要因となることを理解し、そして「差は差別の差」ではなく、「差を認識し肯定・受容するもの」であり、その「個人差」を開花させた一人ひとりが協力して「より良い社会」を作り出していく事が出来る事を認識する事が重要である。また、この事を子どもたちにも伝えていかねばならない。私たちが子ども達の「個人差」にしっかりと目を向け向き合わなければならない理由はここにある。 ①知能について；一つの運動または学習を行うに当 たって、それを実現するために費やされる時間は、子どもによって個人差がある。このような個人差は、個人的要因により決まる。この個人的要因を説明するために用いられるのが知能である。スイスの児童心理学者の発達的認識論者Ｊピアジュは、子供の知能や発達に関して、画期的な理論構築を行い、子どもの知的発達が段階を追って進む事を発見し、心理学の発展に大きな影響力を与えた。 ①感覚運動的知能期（０－２歳）：乳児は、対象の認知を感覚と運動によって行う。やがて、意図的に人や物などの対象に働きかけるようになる。８、９ヶ月以降では、じゃまになるものを退けてボールを取る、というように、手段と目的を結ぶ関係が成立し、この時期の終わりには、見えなくなったものを探すというような行動が起こる。②前操作期（２－７歳）行為が内面化し、「ごっこ遊び」をする様になる。しかし、思考は自己中心的である。③具体的操作期（７－１２歳）この時期の間にもろもろの保存が成立し、可逆的操作（例えば、ＡとＢのコップがあり、ＢのコップはＡよりも細長いが、入る量は同じだとしても、『このコップはやせていても、Ａのコップと同じくらいビーズが入っている』と判断できる。たとえみかけが違ってもビーズの量は同じであるという思考が働くこと。）も行えるようになる。自己中心性も脱し、他者との相互作用
- 子供の個人差 東京福祉大 レポート
- 550 販売中 2008/01/07
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教育課程論
- 完全５日制の実施に伴い、開かれた学校の推進を図っていく必要があるが、このためには、どのような理念をもって、どのような教育課程を編成したら良いか。教科書及び高等学校指導要領（平成11年文部省告示）第一章総則等を参考にしながら述べよ。 わが国の社会が大きな変動を遂げたのは、戦後の高度経済成長化以後のことといわれている。核家族、少子化、生産活動過程での地域関係の必要性がなくなった為に近隣関係が希薄化した現代社会にあって、「子育ての私事化」が顕著となり、そうした状況の中で親および子供双方に様々な問題を生み出してきた。 戦前にも少年に拠る凶悪犯罪はあったが、あまりにも現代と社会の仕組みが違うこと,解決すべき問題点は現代にあるという視点から、戦後の少年非行の主要刑法犯で検挙・補導された少年の人員（触法少年含む）の推移をみると、昭和24年～26年までの上昇は,戦後の混乱した社会で少年だけでなく,おとなの犯罪も急増した時期と理解できる。昭和29～39年頃までは、戦後の社会復興のもと、太陽族や愚連隊と呼ばれる金目当ての非行グループが急増し、彼らは,自分の経済状況は下流にあることを認識した上で窃盗等を行っていた。しかし、高度成長期に入ると少年非行が一般家庭へ拡散し、暴走族の増加・遊び型非行・初発型非行がその特徴となり、昭和58年に戦後最悪を記録し、平成8年から再び上昇傾向を示す。また、現代の少年非行を考えると数より質である。ここ５・６年間の特質として、いじめ・女子の家出や売春の増加・覚せい剤や薬物乱用・強盗や殺人など、多様化と凶悪化・低年齢化があげられ、さらに、非行少年に罪の意識が薄いという指摘・虞犯少年と「暗数」の存在は憂慮すべき現実である。 この様な多くの課題を抱える中で、学校、家庭、地域社会の役割を明確にし、それぞれが協力して豊かな社会体験や自然体験などの様々な活動の機会を子どもたちに提供し、自ら学び自ら考える力や豊かな人間性などの「生きる力」をはぐくむことをねらいとし、より「開かれた学校づくり」を推進するために、平成14年度から学校週５日制が導入された。「開かれた学校づくり」を見据えた教育課程の編成とはどの様なものだろうか。 教育課程とは、学校教育の目的や目標を達成するために各学年の授業時数との関連において、学習指導要領に示された内容を総合的に組織した学校の教育計画のことである。つまり、教育課程とは、それぞれの学校の教育の中核となる教育計画であり、法律の定めるところに従い、子ども一人ひとりの人間として調和のとれた育成をめざし、地域や学校の実態、子どもの心身の発達段階や特性等を十分に考慮した教育を推進していく際のよりどころとなる。学習指導要領は、学校教育にかかわる基本的事項を規定するもので、国の基準として文部科学大臣が告示し、国民一般に示すものである。学習指導要領は、各学校が編成する教育課程の基準となるものであり、法的拘束力をもっている。学校、教師は、学習指導要領に示す範囲内で創意工夫をしていくことは大いに求められていることだが、学習指導要領を逸脱した教育を行うことはできない。 それでは、実際の教育活動をすすめていく上で必要なことは何であろうか。高等学校学習指導要領第1章総則第１款教育課程編成の一般方針に書かれている様に、『生徒の人間として調和のとれた育成を目指し，各学校において，生徒に生きる力をはぐくむことを目指し，創意工夫を生かし特色ある教育活動を展開する中で，自ら学び自ら考える力の育成を図るとともに，基礎的・基本的な内容の確実な定着を図り，個性を生か
- 開かれた学校 完全5日制 東京福祉大 レポート
- 550 販売中 2008/01/08
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ペスタロッチーの教育学
- 「ペスタロッチーの教育学（直観の原理など）について考察せよ。」 「私はむしろ、人間本性の本質の中にあって、すでにそれ自体真理であり、この人間本性そのものの自主性の作用である教育の出発点を認めております」 と述べているように、ペスタロッチーもルソーと同様に、子どもには将来発展する素質が備わっており、この素質が子どもの内から発展するように助成するのが教育と考えている。 彼は、子どもは生まれながらには未だ動物的であるにすぎず、この動物的衝動を根絶することが教育なのであると考える古い教育観に真っ向から反対するものである。真への認識、美の感情、善の力、これらは全て子どもが生まれながら有しているものであり、あたかも植物が発芽し成長し花を咲かせ実となっていくのと同様に、教育者は子どもの内的本性に備わっていないものを、外部から注入することは教育にふさわしくない。したがってわれわれはロックのようなタブラ・ラサ説とは異なる教育観をここに見出すことができるのである。すなわち、子どもの本性は白紙ではなく、既に将来成長する能力を内的に有しているのである。この能力を自然に即した形で伸ばしていくことが重要であり、ペスタロッチーはこの教育観を「有機的・発生的」と呼んでいる。さらに彼は、 「本能はその力を失うことなく、認識に変わるべきですし、経験はその無邪気とその汚れのない感覚を、あらゆる形態における自然の観察のための犠牲とすることなく法則に変わるべきですし、また法則はその厳密さを緩めることなく、愛に変わるべきであります」 とも述べている。つまり、子どもの内的素質を重視するという点で「有機的」であり、また自発的な成長を促している点で「発生的」でもあるというわけである。 またペスタロッチーは「探求」において、人類の進化を４つに分けている。その順序は、 （１）自発的状態、 （２）社会的状態、 （３）道徳的状態 である。最初無邪気さが現れるが、次第に我欲のために粗暴になる。そのため社会には我欲を抑える法秩序が求められる。さらに我欲が完全に抑えられ、人間性が達成される時、道徳的状態に到達することができるのである。ここでも人間を自然な形で道徳的状態にもたらすことが教育の目的とされていると言えよう。そして、ペスタロッチーは道徳性・宗教性の陶冶を重視するのだが、彼は母子の間で育まれる信頼・感謝・従順・忍耐の心が道徳的生活の基になるのだというのである。 またペスタロッチーの教育論の重要な柱として、直観の原理を挙げることができるが、直観の原理とはどのようなものか。彼はこう述べている。 「直観と感情とは、子どもの内的な能力の所産としてすでに本源的に人間的で、精神的かつ道徳的であります。人間は直観と感情をまず最初に知覚し、まさにそのことによって直観と感情それ自体と人間の内的なるものとを知覚する外界の対象から分けて、純粋に自由に直観され、感ずるのです。直観と感情とは児童と人類の純粋に人間的な、純粋に精神的な、また純粋に道徳的な文化のすべての単純な、不変の要素となり、そしてまた要素であるのです」 つまり、直観はすべての認識の基礎であるので、教育方法はまず直観でなくてはならないとされる。しかし直観において受け取ったものはまだ曖昧で混乱している。そのような曖昧な直観を明瞭な概念にすることが求められる。また、 「この直観の内にある混乱を止揚し、諸々の対象を相互に分け、相似たもの、互いに関係したものを、その表象において再び結合し、そうして、それらのものを我々に明らかにし、それらのものを完全な明白さにかたどって
- 佛教大学通信 教育原理 ペスタロッチー
- 1,100 販売中 2008/01/08
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科学と教養教育
- -33- 高等教育ジャーナル─高等教育と生涯学習─11（2003） J. Higher Education and Lifelong Learning 11(2003) 科学と教養教育 北 村 正 直 * 北海道大学名誉教授 Science in Liberal Education Masanao Kitamura * Hokkaido University, Professor Emeritus 1. はじめに 「今日の焦眉の課題の一つは人類の文化の中での科 学の位置づけである。」これは科学史，科学哲学の分 野でのリーダーの一人であるハーバード大学のホル トン教授が最近の著書“Einstein, History, and Other Passions”（Holton 1997）の序文において最初に記した 言葉である。アメリカでは70年代頃より人文学，社 会学の分野で科学批判が強まってきた。しかし，この 批判は非科学的傾向から更に反科学，反理性的な様 相をもつようになってきた。このような傾向を彼は 憂慮し彼は93年に“Science and Anti-science”（Holton 1993）を著し，この問題を取り上げていた。ここでは 更に科学に対する批判を広く取り上げアメリカの大 学における一般学生の科学教育の問題点と共に論じ ている。 実は彼はすでに60年代に欧米の知識階級の間に在 る科学に対する批判的な傾向に気付いていた（Holton 1964）。彼は後になって当時の傾向を“Romantic Rebellion”と呼んでいる。この科学批判の一つは，現 代科学に対する感情的な不満から発しているものであ る。このような批判者は非常に深く科学を理解しては いるが，現代科学の新しい概念は感情的に受け入れ難 いようであった。彼等の言い分を一言でまとめると 「中世には，人々は有機的な世界像があり，哲学者も 文学者もそれが“理解”できた。しかし，現代の科学 は自然の微小な各構成部分について調べ，全体につい ては扱おうとしない。その結果，科学は人類から生き Abstract─We are living in a weird period, a postmodern era, where any established, objective knowl- edge is denied and replaced by subjective opinion, even a scientific theory is labeled as a social con- struct. In this paper we try to trace the origin of such queer ideas and examine the prevailing claims presented by some proponents, and conflicts between them and their critics, mostly from science. Fi- nally, science in liberal education for the new era is discussed, since such ideas have permeated science and mathematics education throughout the world, including Japan, and it is increasingly
- アメリカ 科学 哲学 文学 問題 大学 現代 理解
- 全体公開 2008/01/14
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英語教育のあり方について
- 経済の発展や科学技術の進歩にともない、現代社会は情報化・国際化が急速に進み、国家間におけるさまざまな交流が増加している。このような変化にともない、国際社会の中で日本人としての自覚を持ち、主体的に生きていく上で必要な資質や能力を養うことが求められている。現代の教育では、人間性や個性が重視されるようになり、そして「生きる力」をはぐくむ教育が求められるようになってきた。その中でも、最も必要とされるのは、コミュニケーション能力だと私は考える。そして、今やコミュニケーションを必要とする相手は、日本人だけにとどまらない。 現行の学習指導要領によると、「生きる力」を育成することのねらいの一つに、「豊かな人間性や社会性、国際社会に生きる日本人としての自覚を育成すること」がある。国際社会の中で生きていくために必要なことは、お互いに尊重し、受け止め、共に理解しあって生きていこうとする姿勢である。その場その場に応じて、自ら相手に関わろうとし、自ら判断し対応していけること、そして、誰にでも思いやりの心をもって接していけることが大切だと考える。また、「国際社会に生きる日本人」を育成するためには、英語教育は必須である。日本人は読むことや書くことにおいては、ネイティブスピーカーも驚くような高度な文章でも可能なのに、聞くこと、話すことができない、と言われている。 そこで、文部科学省では、平成15年に「『英語が使える日本人』の育成のための行動計画」を策定し、平成20年までに英語教育の抜本的な改善を図ることを目標に、国として取り組むべき施策をまとめた。この行動計画における、「英語が使える日本人」の育成の目標は、まず、国民全体に求められる英語力として、「中学校、高等学校卒業後、英語でコミュニケーションができること」、次に国際社会で活躍する人材に求められる英語力として、「大学卒業後、仕事で英語が使えること」を目標として、英語力を身につけることを目指している。 そして、「英語が使える日本人」の育成のための行動計画のポイントは、英語の授業の改善、英語教員の指導力向上及び指導体制の充実、英語学習へのモティベーションの向上、入学者選抜等における評価の改善、小学校英語活動の支援、国語力の向上、実践研究の推進の7つの柱からなっている。 まず、英語の授業の改善とは、中学・高等学校の英語の授業の大半は英語を用いて行い、[聞く]、「話す」、「読む」、「書く」の総合的なコミュニケーション能力を身につけることを目標にしている。しかし、実際には大半の学校が授業で英語を用いることは半分またはそれ以下と答えており、この点においてはまだ課題が残る。さらに、先進的な英語教育を推進するため、スーパー・イングリッシュ・ランゲージ・ハイスクール（セルハイ）や大学教育改革支援事業を実施している。 次に、英語教員の指導力向上及び指導体制の充実は、概ね全ての英語教員が、英語を使用してコミュニケーション能力の育成を図る授業を行うことができる英語力及び教授力を備えることができるよう、全ての中・高等学校の英語教員が集中的研修を受けることを推進している。また、中・高等学校の英語の授業に週1回以上はネイティブスピーカーが参加できるよう、外国語指導助手（ALT）の活用を促進している。 次に、英語学習へのモティベーションの向上とは、毎年10,000人の高校生が海外留学することを目標として、高校生留学交流団体を通して海外留学する生徒1,000人に対し渡航費の一部を支援するほか、同団体が実施する情報提供事業について支援している。平成18年度では4
- レポート 教育学 英語教育 英語 英語が使える日本人
- 550 販売中 2007/02/02
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