連関資料 :: レポート
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実験レポート（Diels-Alder)(up)
- ＜結果＞ (収量と収率) (試料2の融点測定) 融解開始温度：182℃ 融解終了温度：186℃ 文献値：175℃ (試料4のTLC) (Rf値) [0 min] ① 0.46 ② 0.46 ③ 0.46 [45 min] ① 0.41 ② 0.20 0.41 0.59 ③ 0.06 0.41 0.59 [15 min] ① 0.5 ② 0.5 ③ 失敗 [60 min] ① 0.44 ② 0.06 0.44 0.59 ③ 0.06 0.44 0.59 [30 min] ① 0.35 ② 0.06 0.35 0.65 ③ 0.09 0.35 0.65 ＜考察＞ (1日目の実験) 試料1から試料2を生成する際、収率がわずか66.6%であった。この原因の一つは吸引濾過の段階だろう。ろ紙についた試料をうまくとれない、試料をブフナー漏斗に移す際に容器に試料が残ってしまうことが考えられる。これは試料をブフナー漏斗に移す際に、水で試料を溶解する回数を増やすこと、吸引濾過の回数を増やすことで改善ができる。 しかしながら一番の原因は加熱還流中にリービッヒ冷却管とナス型フラスコがしっかり結合されていなかったことだろう。そのため蒸発した試料の一部が隙間から系外に逃げてしまったと考えられる。この点は2日目の実験でTAに指摘されたため、2日目の実験では改善されている。 試料1に対する実験では、試料1が水分子によって開環する反応が起こると考えられる。 試料2は白色針状結晶であった。 この試料2と推測される物質は融点が175℃であるので、融点測定の結果とも矛盾がない。 (2日目の実験) 試料2を秤量し直すと、2.6gしかなかったので、38班から0.34g補充して実験を行った。試料2に対する実験では濃硫酸を触媒とするメタノールとのエステル化反応が起こると考えられる。 この反応は脱水反応なので、系に水が存在すると反応が阻害され、試料4→試料2の逆反応が生じてしまう。そのために、加熱還流の際にリービッヒ冷却管の上部に塩化カルシウム管を取り付けた。塩化カルシウムは脱水剤である。しかしながら、塩化カルシウムは連続して用いることができないので学生実験には不適である。そのため、今回は沸石を代わりに用いたが、水は完全に遮断できないので、どうしても試料2が残ってしまう。 加熱還流の後に、水とエーテルを加えて分液して、水層を除去した。水層には残ったメタノールと硫酸の反応物硫酸ジメチルや硫酸が僅かに溶けているからである。その後、残った有機層にNaHCO3を加えて水層を除去した。水層には、試料2のナトリウム塩と硫酸ナトリウムが溶けているからである。そしてMgSO4で水分を除去した後、濾過した。濾過液をエバポレーターで減圧蒸留し、残ったメタノールを除去する。そして乾燥したフラスコで秤量する。水分を極力入れない理由は次の反応でも水が反応を阻害するからでもある。濾過時に少しこぼしてしまったので、本来ならもう少し収率は高かったのかもしれない。 試料4に対する実験では、ナトリウムメトキシドが塩基として試料4のα水素（カルボニル基に隣接した炭素上の水素）を攻撃することでケト－エノール平衡が移動し、異性化が起きる、つまりエンド型からエキソ型に変わる。 しかしながら2箇所ともエキソ型に変わると立体障害のために不安定になるので、片方のみ反応は進行すると考えられる。また、この反応は平衡反応であるので反応物もある程度残ると思われる。基本的にエキソ型よりエンド型の方が安定なので、その量は少なくないと考えられる
- 有機実験 ディールスアルダー反応 TLC 構造式多用 東工大
全体公開 2008/04/14- 閲覧(11,260)
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医学一般レポートH19
- 医学一般レポート 「いわゆる成人病が生活習慣病といわれるようになった理由について。」 生活習慣病とは、「食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣がその発症、進行に関する疾患群」のことである。従来の成人病の発症と、生活習慣の強い関連が明らかになったことや、近年、健康的な生活習慣を確立することにより疾病の発症を予防する「一次予防」の考え方が重視されるようになってきたことに着目し、１９９６年の公衆衛生審議会において提言された概念である。 予防段階のステップは、一次予防、健康的な生活習慣の確立（健康増進・発症予防）、二次予防、定期的な健康審査（早期発見・早期治療）、三次予防、リハビリテーショ
- 成人病が生活習慣病といわれるようになった理由
550 販売中 2008/05/25- 閲覧(2,241)
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英語読解レポートの作成の覚書
- 本資料は「英語読解レポートの作成の覚書」です。この資料は、「近大通信」の使用期間「平成27年4月1日～平成29年3月31日」のレポート設題集に基づき作成した「覚書」であり、合格レポートではありませんので、ご注意願います。 英語読解のレポート作成は、指定の英文の難易度が、当該の教科書によれば「大学終了レベル」とされているので、高卒程度の英語力では、かなり苦労すると考えられます。そのような事情から、私も、このレポート作成に当たり、大変苦労しました。 今回、レポート作成時のヒント集・アドバイス資料として、「英語読解レポートの作成の覚書」を公開します。この「覚書」は、私がどのようにして、レポートを作成したかをまとめたものです。具体的には、設題ごとに、解答部分の英文位置の絞り込みとその和訳(意訳です)をしてきました。つまり、設問への解答アプローチの記録です。基本は、自分で努力することでありますが、この「覚書」を羅針盤として進めていけば、ゴールにたどり着けるでしょう。 なお、レポート作成に当たっては、必ず、自分で英文を読み、正確に和訳して、自分の言葉で解答を書いてください。また、平成29年度からは「レポート設題」が変更となることも考えられますので、約三ヶ月限定の資料となるかもしれません。この点についても、ご承知の上、ご利用願います。
- 英語読解 レポート作成の覚書 近畿大学 通信 法学部 2単位 外国語科目 近畿大学通信 近大通信
- 1,100 販売中 2016/12/29
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![[近畿大学通信] 憲法 <strong>レポート</strong>](/docs/953878043176@hc11/127858/thmb.jpg?s=b&r=1483507452&t= "[近畿大学通信] 憲法 <strong>レポート</strong>")
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「現代社会システム」レポート試験
- 市場において、総供給量と総需要量が一致する時の総需要量を有効需要という。需要というのは、価格の変化に応じて人々がそのモノをどれだけ購入しようとするかを意味する。需要には、一般の人々が自ら消費する目的でモノを購入する消費需要と、企業や政府が新たな事業を行うことを目的としてモノを購入する投資需要がある。つまり、有効需要とは消費需要と投資需要を合わせた合計ということができる。このように有効需要は実際に国民にどれほどの需要があるかを示す数値なので国民総需要とも言われる。 国民総需要に対峙するのが、国民総生産（GNP）である。GNPとはある一定期間において、国民全体で新たに生産された付加価値の合計であり、1年間の国民全体の「稼ぎ」ということもできる。またGNPは新たな生産により発生した付加価値の合計であるから、新たに供給された最終生産物の総額であるので、国民総供給とも言われる。さらに、生産された付加価値は労働者の賃金や企業の利潤のように何らかの形で誰かの所得となるはずのものであり、総生産額は国民所得と等しくなるはずである。
- レポート 経済学 有効需要 乗数効果 クローン技術 消費性向
- 550 販売中 2005/06/26
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西洋経済史ブックレポート
- 資本主義以前の諸社会において、経済生活の土台は「共同体」Gemeindeである。また、資本主義社会の基礎範疇が「商品」であるのに対して、共同体的に編制された社会のそれは「土地」Grundeigentumである。（人間は生産活動の前提として「大地」Erdeの諸断片を占取するのであるが、その占取された限りにおける「大地」がここでいう「土地」Grundeigentumである。）このばあいにおいても、部分的には何らかの形での商品生産をともなうが、「共同体」という主要な関係に対して、派生的・従属的役割をもつに過ぎない。 自然的諸個人は「大地」を占取し生産活動をするに先立って、前もって一定の原始的な共同態に組織されており、この「共同組織」を根底にもつ社会関係が「共同体」である。 諸個人は「原始的な共同組織」の一員としてかつ生産活動の前提として土地を占取する（「共同態」的占取ないし共同占取）のであるが、何らかの形ですでに労働が加えられ、生産活動の結果としてえられた生活諸手段のばあいには、共同労働によるものを別とすれば、それらは生産した当の個人によって、私的に占取される（私的占取）のをつねとした。（この生産力段階においては、私的かつ個別的に占取された生活諸手段も、「大地」をはなれては「富」として独立の意義をもちえないため、「私的所有」の意味には解されない。） さらに、生産された（私的占取の対象となる）生活諸手段のうち、とくに労働要具の種類と数量の増大は、相関的に「分業」の形成および拡大をよびおこす。もっとも男女両性への労働の配分（性別分業）は原始的共同態の段階においても確然規定されてえるものである。 「共同体」に内在する「固有の二元性」 ・土地の共同占取と労働要具の私的占取 ・「共同態」という原始的集団性と生産諸力を担う私的個人相互の関係
- レポート 史学 西洋経済史 共同体 古代奴隷制 封建的 公役制国家
- 550 販売中 2005/07/25
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生産技術開発戦略レポート
- 日本の製造業(特に自動車産業)の業績を他国と比較した場合、どのような関係になっているか言及しつつ、日本のもの造りの強みと弱みについて述べたいと思う。 製造の生産性について、国際自動車研究プログラム（IMVP）の調査(1989)によると、日本の自動車組立工場の平均生産性は約17人・時/台で、アメリカの工場の平均25人・時/台、欧州工場の平均37人・時/台より明らかに高い生産性を示している。 生産リードタイムについては、生産リードタイムと密接な関係がある在庫回転率に着目してみることにする。日本企業、特にトヨタのジャストインタイム方式で有名なトヨタの在庫回転率が高く、その生産リードタイムが短いことが確認できる。 製造の品質については、消費者情報誌「コンシューマ・レポート」や、J・Dパワーの定期的調査で商品を買って３ヶ月以内に平均何ヶ所の欠陥が見つかるかといった指標で比較してみる。その結果、日本車の製造品質が平均して欧米に優っていることが明らかであった。 開発リードタイムと開発生産性について、1980年代後半の調査(藤本・クラーク[1993])によれば、コンセプト作成開始時点から新車発売時点までの開発リードタイムは、プロジェクト内用修正後で日本の平均が約４年、アメリカの平均が約５年であった。また、開発生産性(一開発プロジェクトあたりの所要工数)を比較すると、日本と欧米の平均格差は、プロジェクト内容修正後でも約２倍であった。このことから、開発リードタイムと開発生産性についても、日本が優っていることが窺える。 製造コスト競争力については、アメリカ運輸省やハーバード大学が、同種の小型車一台あたりの製造コストを日米比較したところ、日本が約1000〜2000ドル優位であると推定された。 これらのことから、日本の製造企業は開発・生産現場の実力がある、すなわち顧客が直接評価しない裏方的な競争において強いということがわかる。
- レポート 理工学 もの造り 自動車産業 トヨタ
- 550 販売中 2005/12/26
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