連関資料 :: 心理学
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教育心理学２
- 『子どもの「不適応行動」について述べよ』 １．はじめに 児童生徒の殺傷事件、いじめによる自殺、不登校、校内暴力など世間を騒がせる事件が後を絶たない。これは学校内に留まらず、深刻な社会問題でもある。現在、私は中学校教諭として学校現場で働いている。不適応行動について教師という立場からも述べる。 日本は、社会も人々の生活も豊かになり、次々と新たな欲求が生じ、そしてそれを満たすべく進化し続けている。しかし、現実にはその過程で様々な障害や困難が生じ、子どもから大人まで欲求不満やストレスを感じることが増えているのも事実である。 人間は、このような欲求不満やストレスに対し、「防衛機制」が働いたり、周りの人から援助されたり、自分自身で圧力となっているものを除去したりなどして、解決していく事が出来る。しかし、多くの障害や困難が生じ圧力が強すぎ、自分自身をコントロールできずに適切な解決が出来なかった場合、問題行動・逸脱行動・不適応行動などと呼ばれる障害が生じてしまうのである。 不適応行動は、攻撃性が外に向かい社会的規範に反する「反社会的行動」と、攻撃性が自分自身に向かい他者や社会との接触を拒絶する「非
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教育心理学①
- 「子どもの『個人差』について述べよ」 １．個人差とは 同じ親に生まれ、同じように育てられたきょうだいでさえも、性格、知能、顔つき、体つきなどが異なることは誰もが経験し、知っていることである。また、母親達が「同じ様に育てたつもりなのに、どうしてこうも違うのかしら……」という会話を聞いた者も多いだろう。 このように、同じ親から生まれたきょうだいでさえ違うのであれば、「１０人１０色」で１０人いれば１０人、１人ひとり皆違った個性や体つき、知能、考え方をもっている。これらの違いを総称して「個人差」という。 この個人差は、遺伝によるものか、環境によるものかについては心理学において多くの議論がなされてきたが、多くの研究調査により遺伝・環境、両方に影響されながら形成され、独自の「個人差」が形成されると言われている。 例えば子供時代の虐待が反社会的人間を作るとよく言われているが、ある新しい研究の結果、ある種の遺伝子を持つ人にはこれが事実であり、虐待と非行が関連付けられた。しかも虐待を受けていなくても多少反社会的傾向さえあった。そして、虐待を受けた人はそうでない人に比べて４倍の強姦、強盗、暴力の罪を犯し
- 教育心理学 個性 児童心理学
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教育心理学②
- 「子どもの『不適応行動』について述べよ。」 １．不適応とは 現在、日本の解決すべき問題には、いじめ、不登校、自殺、犯罪など、子どもたちの問題で溢れている。子どもたちは何を訴えているのだろうか。 健康とは、WHOの概念によると、「身体的・精神的・社会的に良好な状態であり、単に疾病・病弱の存在しないことではない。」とある。心の健康を考えるとき、いじめ、不登校、自殺、犯罪といった行動は明らかに精神的・社会的に不健康であるといえる。 適応とは、生活と環境とが調和した関係を保つことをいう。例えば、幼児が遊んでもらいたくて母親にいろいろな働きかけをしたとき、母親がその子どもの働きかけに応じたときが適応状態で、無視されたときが不適応状態である。そして不適応状態の場合では不満が生じ、幼児はおもちゃを母親に投げつけたりする。 この例は幼児であるが、子どもや私たち大人の日常生活においても、同じように不適応状態はある。つまり、人間は誰でも不適応状態を体験し、欲求不満を感じているのである。欲求が何の障害もなく、すべてにおいて充足されることは、むしろまれなことであり、現実ではさまざまな障害や困難のために欲
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教育心理学 ２
- 子どもの「不適応行動」について述べよ。 （１）不適応行動の意味 不適応について述べる前に、まず「適応」とは何か。適応とは人が環境との間で調和の取れたよい関係を保っている状態をいう。 子どもの発達過程において、乳児期には欲求不満に起因した反抗やかんしゃくもちなどが見られることがある。しかし、次の幼児期段階になると、欲求不満に耐える力によって、欲求の満足が阻止されても不適応状態に立ち至らず済むことができるようになる。不適応の状態にまで立ち至るのは、欲求不満に耐える力が弱かったり、欲求の満足阻止する力が強大で永続的であったりするときである。 不適応行動がすべて欲求不満に起因するものではない。しかし、子どもが発達過程で欲求不満性や統制の能力をしっかり獲得できかに場合には、たちまち周囲の人々や社会と衝突して問題を引き起こすことになる。すなわち、反社会的な行動とか非行とかいわれる問題行動である。この不適応行動の現れ方がそのまま外側へ向けて反抗する形になった場合を反社会的不適応行動といい、自らの内側こもる形になった場合には非社会的不適応行動という、前者の場合には引きこもりや無気力、不登校、自
- 教育心理学
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心理学（設題２）
- 「発達の概念や理論及び発達における諸問題について述べよ。」 「発達」とは、胎児の可能性から死を迎えるまでの生涯における個人と環境の相互作用の中で、一定の方向に向かって、新しい行動を獲得していくことを意味する。 発達には、量的側面と質的側面がある。 量的な発達とは、身長や体重の増加、覚えた単語数の増加といった、何らかの量の増減として表せることができる発達である。 質的な発達とは、何らかの量の増減として表すことができない発達である。例えば、乳幼児が寝返りできるようになり、ハイハイができるようになり、立てるようになって、歩けるようになるといった発達である。また、幼児が児童になるといった、量の増減で表すことができても、特質が合わさった結果のレベルアップした段階の変化も、質的な発達といえる。 このような人間の一生にわたる全発達の過程が、それぞれに特徴をもった時期として区別できる。こうした質的な段階のことを、「発達段階」という。 発達は、人間が生まれつきもっているプログラムに沿って、時間を追って変化していく過程である「成熟期」と、生まれた後の経験による変化である「学習」との、両方の影響を受けて進ん
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教育心理学１
- 児童期、青年期において社会的認知（社会性の発達、対人関係（親・仲間））の広がり、自己意識などがどのように変化するかをまとめよ。 児童期から青年期においての変化の流れを論述するにあたって、大きく３つの論点を挙げる。初めに「対人関係の変化」、次に「自己の意識の変化」、そして「身体（性に対する意識）の変化」である。 まず「対人関係」であるが、児童期では学校という新しい空間を得ることによって、子どもの対人関係に大きな変化が訪れる。子どもはまず学級集団のリーダーである教師との関係を結び、それに依存しようとするが、次第に「仲間」といった子ども同士の繋がりを重要視し始め、子どもにとって仲間関係が心理的に占める割合は、親や教師との関係を超えるものとなる。小学校中学年になると、同性だけのメンバーで作られた集団で活動するようになり、集団の仲間は一体感を強め、お互いの結びつきを確認しようとする。ここで集団による「大人からの自立の試み」がうかがえる。小学校高学年になると、子どもは更に家族から離れて自分ひとりの世界を持ち、家族よりも仲間との関わりを優先して求めるようになる。この時期の子どもにとって、仲間から
- 佛教大学 通信 レポート 教育心理学 社会的認知 自己意識 児童期 青年期
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心理学 思いやりを育てるには
- 聖徳大学通信保育科 心理学 思いやりを育てるには 評価Ａ
- 心理学 保育 聖徳 思いやりを育てるには 聖徳大学 思いやり
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心理学の研究法のうち
- 「心理学の研究法のうち、観察法と実験法について述べよ。」 観察法 観察法は人間や動物などの行動内容を、自然な状況や実験的状況で観察・記録・分析をして、行動の質的・量的な特徴や行動の法則性を解明する方法をさし、自然観察法と参加観察法がある。 自然観察法は、目的とする行動が起こっている現場で、何が起きているのか詳しく記録するとこから始まる。被観察者の行動を妨げず、自然のまま記録をする。観察者の存在に気がついて、自然な行動を抑制したり不自然な行動をしない事が重要だ。そこには会話などのコミュニケーションも、もちろん存在してはいけないのだ。そして、対象者間でのコミュニケーションについては、研究対象として記録されていく。言葉を使わない事で、児童や障害者などにも行動研究はできる利点がある。 自然観察法では、何をいつ観察するか考え、どんな現象を調べるが研究対象をはっきりさせる。現象事態が起きているかしっかり定義しないと、記録が不正確になってしまう。実際に起きているのか、それとも近い現象が起きているだけなのか見極める基準が必要となる。また、対象の行動を24時間毎日連続して観察するのは大変な労力が必要であり、無駄もある。時間帯を選び時間や日数を決めていく。観察内容の客観性を保つ為、映像記録が望ましく、複数の位置から見逃しが無い様にする。そして、その撮影でもプライバシー保護に留意しなければいけない。 参加観察法は観察者の存在を知らせ、研究者も対象集団の一員となり観察をする。文化人類学で良く使われているが、社会心理学でも使われる。表面的観察では解らない詳細な資料が得られるが記録が難しい為に資料の客観性が問題となる。 実験法 実験条件下での観察であり、典型的な実験では対象者を2群に分け、実験群には実験操作を加え(独立変数)統制群には加えない。実験群の測定値を統制群と比較をして、有意な差がある場合に「実験群の行動変化は実験操作が原因」と結論が出せる。この結論が出るには、実験群と統制群が等質でなければならない。そして等質性を最もよく保証するのは、対象者の無作為配分である。マッチングによる配分では、年齢・性別・教育水準などの特性について最も似ている2人を両群にふり分けるが、見逃してしまう特性の片寄りも考えられる。実験操作の有無で2群を決めるのではなく、操作を変えて多数の実験群を作る事ができる。刺激の強さを変えると、刺激強度が反応変化の原因と言える。この場合、刺激を受けない対象を設定しても良いが、しなくても結論に変化はない。そして、実験的な操作を1個の独立変数に限る事なく、複数の独立変数を同時変化させれる。 同じ対象者を実験条件・統制条件とでテストすると、個人差を少なくできる反面、どちらの条件を先にするかで差ができ、その解釈が困難だ。もし実験操作の効果が一時的なら統制条件でベースラインを確立してから実験条件、最後に統制条件をもう一度繰り返し反応がベースラインに戻った時に実験操作の効果があったとする。それに対し、操作が治療や学習の様に続くなら、同じ事でも最後のベースラインが異なる時に効果を認める。こうしたデザインは、無作為配分条件を満たさない為、実験ではなく準実験としている。 実験研究の利点は、デザインが複雑でも、それに対応する統計的方法が確立している。単純な実験群と対照群の比較から多変数の処理、交互作用検出、非線型の関係など全てについて妥当な推計学的方法がある。従属変数の測定が極めて原始的で間隔尺度や比例尺度の条件を満たさない時には、ノン・パラメトリック法が適用できる。反対に言え
- 東京福祉大学
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