連関資料 :: 日本史
資料:449件
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戦後日本外交史
- 戦後日本外交史 サンフランシスコ平和条約の発効によって、国際社会に復帰した日本は、各国との対外関係を回復した。吉田茂内閣は、アメリカとの関係強化を推進し、1954(昭和29)年3月にはMSA協定(日米相互防衛援助協定)を調印して、アメリカの経済的・軍事的援助を取り付けた。その一方で、防衛力の強化を義務づけられたため、保安隊を自衛隊に発展させ、自衛隊を管理・運営する防衛庁を設けた。
- 日米外交 日ソ外交 日中外交 日本外交史 吉田茂 鳩山一郎 岸信介 佐藤栄作 田中角栄 福田赳夫 日米安保 日ソ共同宣言 日中共同声明 日韓基本条約
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戦後日本経済史
- 戦後日本経済史 本稿では、1990年頃までの戦後日本経済の大きな流れ、各時期における重要な政策・出来事をまとめていきたい。 1990年代までの日本経済においては、まず４つの時期に分けることができる。 (1) 1945～47年頃：終戦前後の混乱期で、戦後改革に並行しながら、金融緊急措置令・復興金融金庫の融資・傾斜生産方式が採られたが、効果はあげることができなかった。 (2) 1948～54年頃：アメリカの対日政策の変化に対応し、経済安定九原則のもとドッジ＝ライン・シャウプ税制が実施され、朝鮮戦争の特需を契機に復興する。 (3) 1955～73年頃：一時不景気になりながらも、高度成長を続ける。 (4) 1974～90年頃：石油ショックから低成長になるが、輸出の増加により、貿易摩擦が深刻化していく。
- 戦後改革 シャウプ税制 高度経済成長 石油ショック 池田勇人 消費税 公害 アメリカ
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日本政治思想史
- 回、夏期レポート課題として、多木浩二氏の著作である「天皇の肖像」を読み、それをレポートすることとなった。政治学科を専攻する私にとって、天皇の御真影を通した江戸～明治日本の移り変わり、それは大衆から特権階級、ひいては天皇自身をも取り巻く環境の変化であり、西洋文化の流入に苦慮しつつも、国体維持のために多くの文化をとりいれようとする多くの流れがかいま見える。それは、実際には予想もし得ない事柄も含めて、大日本帝国の幕開けであった。そして、それはポツダム宣言の受諾まで続くわけだが、過去の日本の姿を捉え、またそのあまりに知られていない成り立ちを知るには絶好の著書であった。今回、それらの事柄について見識を少しでも深められたことに感謝しつつ、著書を自分なりに解きほぐしていきたい。しかしながら、私自身の不勉強も相まって、いささか難しい箇所も多々あった。読み苦しいところもあるかも知れないが、最後までお付き合い頂きたい。まず、時系列にまとめていこうと思う。江戸から幕末への移り変わりの中、江戸時代において、将軍が実質的な権威であり、天皇はあくまでも象徴である、とする「消極的権威」から、大久保利通ら新政府の人間達の手により、まだまだ幼かった明治天皇は実質的にも日本国の指導者、元帥となるべく教育を受ける。その中で、女性的であった宮廷を大きく変革し、天皇をより男らしい、多くの人間を統率出来る人間へ、また民衆にもそれを知らしめるための改革を行った。なんと言っても、幕府が消え去った中で、新政府はその力を国内的にも、また対外的にも見せていかなくてはならなかった。国内では権力を失った豪族が蔓延っていたし、民衆も体制の変化に不安を見せていたためである。そういった中で、唯一無二の天皇という存在を大きくしていき、国民に対しての「顔」または「リーダー」とすることは、国内の秩序を保つ上で非常に重要な意味があった。また、国家の力を強めていくに当たって、軍事的な意味での統率も視野に入れる中で、天皇の存在は非常に有効だったのかも知れない。その中で、名前しか知らず、実質的に何の力も持たない天皇に対して国民が持つイメージはあまりに希薄であった。こういったところから、肖像の有効性は発揮されていったとも言えよう。御真影と共に、天皇と国民との間を近くしたのは巡幸であった。実際に天皇自ら全国を行脚し（実際
- 法政 法学 政治学
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戦後日本政党史
- 戦後日本政党史 本稿では、敗戦直後から現在に至るまでの政党政治の流れをたどりながら、戦後政治史に関する重要事項を確認したいと思う。 敗戦後、連合国軍による民主化が進められる中で、政党の復活・結成が相次いだ。革新政党としては、1945(昭和20)年10月に日本共産党が合法的な活動を開始したのに続いて、戦前の無産政党を統合した日本社会党が結成された。また、旧立憲政友会系の日本自由党と旧立憲民生党系の日本進歩党という二代保守政党も結成された。 日本自由党は、
- 吉田茂 鳩山一郎 自民党 社会党 日米安保 再軍備 憲法改正 55年体制
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現代日本経済史
- 現代日本経済史（火曜） 経済学部 ３年 Ｅ１０３２３５ 中澤亮介 ⑦石油危機について（原因や経過、影響、体験談）。 私は、この石油危機について述べていきたいと思う。なぜ、この課題を選んだかということから述べていこう。それは、第一に私の祖父が石油を原料にしてアンモニアを製造し、さらに肥料や諸種の化学品を製造する工場の責任者であったからだ。 祖父の話を聞くと、原油の価格はそれまで30年間1バレル2ドル以下で安定しており、日本で製造する化学肥料は、中国・韓国・台湾・インドネシア・インド・ブラジル等へ輸出されて、外貨獲得額トップの地位にあったという。 ところが、原油の採掘権が、セブンシスターズと呼ばれる欧米の7大石油会社の手から産油諸国の手に移ってから、OPEC（石油輸出国機構）が価格を決定するようになり、原油の価格が二段跳びして30ドルを超えましたのだ。国産原油を持つ国は何とか対応できますが、原油の殆んど輸入に頼るわが国でのアンモニア工業は一挙に国際競争力を失い、厳しい縮小合理化を強いられた挙句、壊滅状態に陥ったのである。 というように、私の身近にいる祖父がこの石油と関係していた一人なので
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