連関資料 :: 社会
資料:4,232件
-
社会科指導法 （２）
- 社会科の学習指導で、学習過程は大切な条件である。児童が生き生きと学習し、社会認識の形成を図っていくことができるような学習過程を構成するためには、３つの条件が必要となる。１つめは、目的意識を明確に持たせることである。何を学習するのか、学習する目当てを児童１人ひとりにしっかりと把握させることである。２つめは、事実認識を重視することである。事実認識を確かなものにしていくためには、体全体を使って、身のまわりの社会的事実や事象をありのままに観察したり調べたりすることが大切である。３つめは、社会的事象の持つ意味を考えることである。社会的事象と人間の社会生活との関連を考えることで、社会認識は確かなものになっていく。デューイの問題解決学習の過程を参考に、小学校社会科学習指導法では、問題解決過程として次の６つの段階をあげている。 ①児童が問題に直面していること ②問題を明確にすること ③問題解決の手順の計画を立てること ④その計画に基づいて、問題の解決に必要な資料となる知識を集めること ⑤知識を交換しあうこと。そして、集められた知識をもととして問題の解決の見通し、仮説を立てる ⑥この仮説を検討し、確実な
- 社会科 指導法 玉川大学
550 販売中 2009/07/02- 閲覧(2,475)
-
集合行動の社会心理について論ぜよ。
- 550 販売中 2010/11/15
- 閲覧(2,257)
-
男女共同参画社会の課題
- 男と女。 それは、体つきや声など生物的な要素においてまるで異なる生き物である。すなわち、男と女の間には、違うのだから違う、としか言いようがない生物学的性差があるのだ。しかし、だからといって、男のほうが女より上だ、男にしか世の中で権力を振るう権利が無いということの原因とはならない。男と女の間にある差異は、上下関係、優劣関係を示すようなものではない。 しかし、だ。人間という生き物は悲しいかな、自分より立場の弱い人間がいる、自分が社会の底辺ではないのだ、という状況を実に心地よく思う性を持っている。江戸時代に幕府が、農民たちが自分らを社会の底辺だということに不満を覚えて反乱を起こさないようにエタ・ヒニンという身分をわざわざ設けたことを見れば、それはよく分かる。そして生まれた人種差別、部落差別、女性差別。今回のレポートでは女性差別に焦点をあててみたいと思う。 女性差別において何が問題なのかといえば、ジェンダーである。つまり、社会的・文化的に形成された性差というのが問題になってくる。この差異を是正しよう、と政府は色々な対策を組んできている。 男女共同参画社会基本法によると、男女共同参画社会とは、性別にかかわりなく、その個性と能力を十分に発揮することができる社会のこと。すなわち、男女共同参画社会とは、性別にかかわりなくあらゆる分野への参画と能力発揮の機会がひとしく保障されることを大前提にしつつ、性別にかかわりなく一人ひとりの個性が尊重される社会のことをいうのである。 このような社会の実現にむけ、男女雇用機会均等法、男女共同参画社会基本法など、政府は色々な男女差別の是正に取り組んできたのだ。しかし、これらはどれも表向きのものばかりであった、と私は思う。政府がこれらの諸問題に真剣に対処していない、と指摘したいのではない。
- レポート 女性学 男女共同参画社会 男女雇用機会均等法
- 550 販売中 2006/09/23
- 閲覧(8,716)
-
社会保障各制度の進展
- 社会保障各制度の進展 第１項 結核対策の進展と成人病・難病対策の推進 昭和３０年代には、結核対策は、全国民を対象に予防、早期診断、早期治療、および医療費の面までも包括したシステム的手法がとられた。伝染病は急速に減少し、これに代わり成人病、精神障害、難病などが国民医療上の問題となっていった。昭和２５年まで死亡原因の第１位を占めていた結核は、昭和２６年に脳卒中にその席を譲り、昭和３３年以後は、悪性新生物、心疾患、脳血管疾患の３つの成人病で上位３位を占め続けることとなった。 昭和２７年ごろから成人病について、治療方法のみならず、早期発見、集団検診、健康管理などについて研究を進めていたが、各種の施策の推進にもかかわらずなお増加の傾向にあり、その予防や治療に決定的な方法は確立されていなかった。こうして従来の結核に代わって成人病の医療費が国民医療費に占める割合を増加させていくこととなった。 昭和３０年ごろから原因不明の神経病として発生が認められたスモンは、昭和４２年ごろに全国的に多発し、大きな社会問題となった。昭和４４年にスモン調査研究協議会を組織し検討を開始したが、スモンとの関係が疑われたキノホルム製剤の販売停止の措置を採ったところ、その後はスモンの新しい発生がほとんどなくなった。国が難病対策を進めることになった発端の一つはスモンの登場であったが、スモン以外の難病についてもその一部は、母子保健対策や児童福祉、身体障害者福祉などの社会福祉施策の中で、調査研究や医療費の給付が行われていた。 第２項 生活環境施設の充実 社会資本の蓄積の不備が表面化することとなった。こうして道路の渋滞、通勤地獄、住宅難などとともに環境衛生施設の不足が深刻な問題となった 「水道法」の制定により、著しく大規模化し、技術的にも高度化した水道の現状に即応して、布設と管理運営が合理的に行いうるようになった。その後、問題を含みながらも水道の整備は順調に進行し、水道の普及率は急速に高くなっていった。 都市人口の増大と市街地区域の拡大によって、市町村が廃棄物を収集しなければならない区域も当然に拡大していった。更にこれに加えて、国民の生活水準の上昇は、一人当たりのごみの排出量を増大させていった。したがって、し尿処理をも含めた廃棄物処理施設の緊急な整備が必要とされるようになった。 第３項 医療供給対策と被害救済対策の推進 高度経済成長に伴い、医療需要は著しい増嵩をもたらされた。医療需要を賄うために医療供給体制の整備が必要とされていった。また、国民所得の上昇に伴い、国民のニーズも高度化、多様化したこと、また医学医術がめざましい進歩を遂げたことによって医療の供給側からも医療内容の高度化が図られていった。こうして、この時期には医療施設、従事者の不足問題が顕在化することとなった。 こうして、我が国の医療設備は著しく整備され、医療需要の増大と高度化に対応し、医療供給においても医療技術の高度化、効率化に向けての変化が生じ、多くの医療関係の専門職種が現れた。また、無医地区の着実な解消を図るとともに、無医地区における医療機関の運営費の赤字については大幅な国庫補助を行うべきであるとされ、医師の確保を図るために国立病院の医師派遣とへき地診療所へ医師を派遣する親元病院への助成が行われたほか、基本的な対策として、地域の医療確保のため、地域内の保健所、医療機関、市町村の連携強化のためのへき地医療地域連携対策が講じられた。また、当時社会問題として出現してきた、予防接種による健康被害に対する救済制度の創設や、医薬品の安全対
- レポート 福祉学 社会福祉 社会保障 歴史
- 550 販売中 2007/02/05
- 閲覧(2,068)
-
高齢化時代の社会保障
- 高齢化時代の社会保障 第１項 人口高齢化と社会保険費用負担の増大 昭和５０年代、核家族化の進行、一世帯平均人員の減少、同居率の低下等の現象は続き、また、既に高度経済成長期に進行していた婦人の社会進出や就労も引き続き進行した。これは、扶養意識の変化とあいまって、高齢者に対する私的扶養機能を弱め、それだけ社会的扶養への依存を高めることを意味した。こうして老人扶養の問題が低所得階層のみならず、一般世帯においても大きな問題となっていった。このような背景のもと、年金費用、医療費、老人福祉費は、増加の一途をたどることとなる。 人口高齢化が将来の社会保障費用負担に与える深刻な影響は、昭和５０年代以降、ますま
- レポート 福祉学 社会福祉 社会保障 歴史
- 550 販売中 2007/02/05
- 閲覧(1,867)
-
現代社会において求められている介護とは何か
- 現代社会において、どのような介護サービスが求められるのか考えるため、介護の意義や社会的背景、そして現在の介護の問題点ついて調べてみることにする。 １介護の意義 介護とは、病気やけが、高齢のためなど、体が思うように動かせなくなったり、寝たきりになった人に対し毎日の食事や入浴、排泄などの生活に欠かせないことを手助けしたり、掃除や調理、洗濯など身の回りを支援することにより、介護を必要としている人の生活の質を高め、自分らしく生活できるように支援することである。 ２介護の問題点と社会的背景 日本では平均寿命の大幅な伸びにより、高齢化が急速に進んでおり1970年に高齢化社会になり1994年に高齢社会に突入した。このままいくと2015年には4人に1人が高齢者という時代を迎えることとなる。これらを裏付けるわが国の社会的背景としては、以下のようなことが挙げられる。戦後、生活水準が向上し、医学・医療技術等の進歩により、平均寿命が飛躍的に伸び、2003年度には男性78.4歳、女性85.3歳となった。また、女性の高学歴化、社会進出が進んだことにより、女性の未婚率の上昇や晩婚化、働きながら安心して子どもを産み
- 福祉 介護 社会 高齢者 女性 サービス 家族 高齢化 地域 社会福祉士 介護福祉士
- 550 販売中 2009/05/21
- 閲覧(3,500)
-
情報化社会の安全性について
- 生活を行う場所で、何の制約を受けず、自由に安心して利用できる情報通信ネットワークや通信サービスの環境が、近年整備されるようになってきつつあります。総務省の情報通信白書によると、どこでも、何でも、誰でもアクセスが可能なネットワーク環境と定義しており、これはユビキタスネットワークと称して使われています。 このユビキタスネットワークが実現することで、コンピュータに限ったことだけでなく、テレビや冷蔵庫、また洋服や本などといったような、多種多様な物や人同士が繋がりやすくなっていく、と考えられています。
- レポート 社会学 情報化 ユビキタスネットワーク モバイルネットワーク ユビキタスツール マーケティング戦略
- 550 販売中 2006/05/16
- 閲覧(2,334)
-
社会保障論（設題１）
- 『社会保障の役割と機能について』 社会保障（social security）とは、国家が国民の生活を保障することである。 この社会保障は、人々の生存に関わる基本的ニーズを充足し、生存権を保障するうえで重要な役割を果たすほか、老齢、傷病、失業などによる所得の急減を緩和して、生活の安定を維持するうえでも、所得の再配分のうえでも、重要な役割を果たしている。 社会保障が、国民生活に果たす役割および機能は、次の５つの機能がある。 (1)生存保障機能 社会保障は、日本国憲法第25条において、「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する。国は、すべての生活部面について、社会福祉、社会保障、及び公衆衛生の向上及び増進に努めなければならない。」と規定されている。この条文は、国家が国民の生存権とこれを保障する社会保障の役割を規定している。福祉国家としてのわが国の憲法では最も重要な条文の一つであるが、この背景には、第二次世界大戦後に緊急対策として、生活困窮者に対する生活援護施策と劣悪な食糧事情や衛生環境に対応した栄養改善と伝染病予防が求められていた。よって、ここで用いられる「社会保障」はナ
- 990 販売中 2008/09/16
- 閲覧(1,591)
-
社会福祉援助技術論
- 「社会福祉援助技術に関する理論の歴史的展開過程をふまえ、今日の私たちの生活における社会福祉援助の課題と専門職に求められる役割を考え、述べなさい。」 Ⅰ 社会福祉援助技術に関する理論の展開 社会福祉の歴史は、宗教的政治的権威にもとづく慈善救済、人間的博愛にもとづく慈善事業、自立した個人の社会共同としての社会福祉に区分され、三つの生活援助の形態をもたらした。 慈善組織協会(COS)は、組織的･効果的な窮民対策を目的とし、正確な個別調査と慈善団体の連絡調整をおこなった。自助努力なき社会的失敗者として選別したが、調査データは後の近代的ケース･ワークを形成させる要因につながり、社会福祉援助技術形成に大き
- 佛教大学 通信 レポート 教育 歴史 福祉 社会 援助 技術
- 550 販売中 2008/09/28
- 閲覧(2,800)
