連関資料 :: 教育
資料:11,641件
-
モンテッソーリ教育について
- モンテッソーリ教育 私はモンテッソーリ教育について興味を抱いた。モンテッソーリ教育を行っているビデオで子どもが教室に入るとき、一人がドアを開ければ、次に入ろうと思っている人は前の人が一度ドアを閉めるのを待って、閉めてから再びドアを開けて入っていた。また、教師は子どもに何かを教えるというより、むしろ何かをする子どもをずっと見守っているというように見えた。これは今までに考えていた教師についての在り方を再検討させられるものであった。今までに教師は子どもに何か単に教えるものとばかり思っていた。しかし、モンテッソーリの教育のビデオの中で教えることに対して重点を置いていない。モンテッソーリ教育が行われることで子どもは何を考え何を得るのか。教師はなぜあのような方法をとったのか。このようなさまざまなモンテッソーリ教育に対する疑問に興味を持ったので、このテーマについて述べていこうと思う。 まずモンテッソーリ教育における教育の目指す成果について考えていきたいと思う。誠信書房の「新しいモンテッソーリ教育」によれば「子どもが自分自身をよく知ることによって自分自身の行為を管理できた時、自立した人間とみなす」と述べられている。子どもの自立が教育の成果であるとするならば、自立のためにどのような教育を展開していくべきなのだろう。自立について考えるにはまず、「自立」そのものの意味をとらえる必要がある。「自立」とは「大辞泉」国語辞典によれば、他からの支配や助力を受けずに存在することと記されている。つまり、子どもが誰の支配や助力も受けずに、一人の人間と成長していくということだと思われる。ところが、その子どもを一人の自立した人間として成長させるには、具体的に子どもにどのようなことをすれば良いのだろう。子どもを自立に導かせるためには、子ども自身に自分でできることは自分でさせるのが良いと私は考える。子ども自身が自分の力で行うことにより、他人に頼らずにこなすということが身につくのではないだろうか。つまり、自分の行動を調整することができた場合に、「自立」ということになるのではないか。モンテッソーリ教育の最も重要な成果は「新しいモンテッソーリ教育」によれば、「子どもが自分自身をよく知ることによって、自分自身の行為を管理できた時、自立した人間とみなす」と記されている。この引用より教育の成果についての仮説は正しいということがわかる。 しかし、ここに記されている「子どもが自分自身をよく知ること」とはどういうことなのだろうか。自分自身を知るためには自分の興味のあることに没頭し、自由な活動を続けることが大切だと思われる。つまり、自由な環境の中で行う活動にこそ自分自身を知るきっかけが隠れているのではないか。形式的・伝統的なタイプの幼稚園では、机についている子どもは、多かれ少なかれ教師に指導される。そしてみんな、少なからず同じことをする。つまり、幼稚園の子ども達は、教師に言われた通りの活動を集団で行い、個人の自由はあまり尊重されていないと思われる。 それでは、子どもの自由な環境はモンテッソーリ教育の中ではどのように設定されているのであろうか。「新しいモンテッソーリ教育」では自由についての最低限の規則が次のように記されている。「第一に、子どもはそれぞれ自分自身の活動領域を持ち、それらは友達に尊重される。したがって、ある学習課題に取り組んでいる間、誰にも邪魔されない。だが、友達を一緒に活動したいなら、友達を自分の活動に誘える。第二として、子どもは観察のため部屋内を自由に動き回れるが、友達の邪魔をしてはならず、誘わ
- レポート 教育学 モンテッソーリ モンテッソーリ教育 保育 幼児教育
550 販売中 2007/02/02- 閲覧(5,487)
-
教育行財政
- 教育行政の基本原理について述べよ。 ⑴基本原理の基礎にあるもの 教育行政を含むあらゆる教育制度のあり方を規制する現行教育法制の根本原則についてふれておく必要がある。 ①教育を受ける権利；教育を受ける権利は、「…ひとしく教育を受ける権利を有する。」という日本国憲法26条に明文的根拠を持つ権利である。この教育を受ける権利ゆえに、国民は教育の条件設備などを得ることができる。その権利主体は「国民」一般であるから、学校のみならず社会教育など、社会的で公共的な性格の教育や学習が広くその範囲に含まれる。 教育を受ける権利は、現在、それが国民にとって受動的な権利ではなく、人間としてふさわしい成長発達を促す、有意義な教育を求める権利であることを強調して、「学習権」としてとらえなおすことが多い。 ②学習の自由；学問の自由は、知的探求の自由、その発表・表現の自由、及び学問的成果を教授する自由を含むというのが一般的理解である。その様な学問の自由について我が国の現行憲法では、「学問の自由は、これを保障する。」と規定し、教育基本法は、同法一条に掲げる教育の目的を達成するためには「学問の自由を尊重」しなければならない（二条）と定めている。 これは学校教育の中でも、学問研究が政治的、行政的または宗教的権威により干渉されることなく、自由に行われるべきだという面と、学校教育の過程においても、学問の自由が民主主義政治を維持する為に不可欠な要件で、国家社会の発展上、学問の自由の尊重がいかに大切であるかということを、教育内容としてあらためて注目するに値することであると思う。 ⑵教育行政の法律主義 教育行政の法律主義の意義 戦後、国民を教育の主人公とする新しい体制の中で教育行政を行うために、法の支配の原則の下で、行政は法律にもとづき、法律に従って行わなければならないという、近代法事国原理たる「法律による行政」原理の教育行政への適用であり、また、いわゆる教育法規の命令主義にかわる教育法規の法律主義（一般市民の権利義務に関係のある法規範を意味し、この意味における教育法規を法律という法形式で定めること）を基盤とする、戦後日本における新しい積極的原理である。 これを実現するために、法律を守る中で教育の理念が尊重されなければならないことへの認識とともに、教育という営みが自由な人間の精神活動に関するものである限り、本質的に法律になじみにくい部分も確かであることを理解し、「法律絶対・万能」の考えを持つべきでなく、教育行政の法律主義にはこの意味における制約があることを注意すべきである。 ⑶教育行政の地方自治と独立性 教育行政の地方自治 日本国憲法は、地方自治、地方的業務事務について国の官庁の関与を排除し、地方公共団体に任せ、地方人民自らの意思に基づいて処理することをいい、人民自治と団体自治の統合の上に成り立つ。現行の日本国憲法は、この意味における地方自治こそ民主主義の基礎であり、その地盤を培いその健全な発達を図るために重要な意義をもつものだとして、地方自治制度を地方自治法として憲法上に保障した。 教育行政の地方自治とは、右に述べた現行憲法の定める地方自治が教育行政にも適応されるとともに、教育事務を原則として地方の事務とし、そのような法制度の下で教育行政を行うことをいう。 教育行政の独立性 教育行政の地方自治の中で、その一つの具体的な実現形態として「教育委員会制度」があり、この制度は、教育に対する不当な支配の禁止、国民全体に対する直接的責任、公正な民意の尊重、地方の実情に応じた教育行政の実施に
- 教育行政の基本原理 東京福祉大 レポート
- 550 販売中 2008/01/07
- 閲覧(2,566)
-
教育原論
- ☆ペスタロッチーの教育学（直観の原理など）について考察せよ ヨハン・ハインリッヒ・ペスタロッチー（Johann Heinrich Pestalozzi,1746－1827）はスイスの医師の家に生まれた教育実践家であり、フランス革命後の混乱の中、自分で学校を開き、スイスの片田舎で孤児や貧民の子などの教育に従事した。 ペスタロッチーの教育手法として、直観教授（メトーデ）、労作教育があり、当時のヨーロッパでは高い知名度を持っていた。そのため、多くの人物が教えを乞いに訪れた。ペスタロッチーの教育実践は主に初等教育段階のものであったが、彼の元に訪れたフリードリヒ・フレーベル、ヨハン・フリードリヒ・ヘルバルトらによって幼児教育や大学での教育学などに応用、発展された。 Ｂ５・４００字換算で約７～８ページ
- 教育原論 教職 ペスタロッチ 教育 直観の原理
- 550 販売中 2007/12/05
- 閲覧(3,564)
-
教育哲学とは？
- 教育哲学とは？ 「教育を哲学する？」――難しそう、理屈ばかりこねていて、現場に役立たない、といった評判が聞こえてきます。しかし、哲学とは決して難解な言葉を用いて議論をすることではありません。「哲学する」ということは、私たちが毎日の生活の中で直面する問題を筋道立てて考えること、私たちがあたりまえと思っていることをいったん立ち止まって考え直すこと、先入観や思いこみにできるだけとらわれることなく合理的・論理的に考えることです。 現在、「教育」には課題満載です。「いじめ」や「不登校」、家庭での親子関係、「教室崩壊」、少年非行、校内暴力、学力低下、道徳教育や総合学習、教育基本法の見直しの問題等々、挙げ
- 問題 言葉 自分
全体公開 2007/12/14- 閲覧(3,743)
-
算数教育
- 算数科教育史の歴史 （黒表紙教科書、緑表紙教科書、水色表紙教科書、単元学習、現代化、ゆとり） ２００２年度完全実施の学習指導要領（算数科）の特徴、教育内容 算数教育の歴史を振り返ると江戸時代においては、寺子屋などでおこなわれていた教育がある。寺子屋では、算盤を用いた珠算など実学的な内容が扱われていたといわれている。いわゆる「読み書きそろばん」のそろばんの部分である。つまり、体系的な数学の知識を得るというのではなく、生活上必要な計算などの知識を得ることが重要な目的となっていた。時代が大きく変化して明治に入ると、教育令、諸学校令、教育勅語が出されるなど、短期間のうちに国家としての教育制度が整っていった。明治初期においては、数と計算の内容を中心として算数と実生活との結びつき、また欧米の様々な教科書が翻訳・紹介されるなど比較的自由な算数教育が展開されている。一方、国内の動きはというと、日本の教師や研究者らが、自らの手で創りあげていこうとする気運はそれほどなかったといえる。 そして1905年に第一期国定教科書『尋常小学算術書（黒表紙教科 書）』が編纂される。それまで多様だった教育内容が画一化される以後、国定教科書は戦前の算数教育を永く支配し、国家統制を強力なものにしたようである。国家戦争の下で、日本の教育は統制に向かっていったといえる。数え主義の徹底や幾何の学習を一部に限るなどのやり方は、国家の教育制度をどう確立するかのスタンスに立っており、この時期の算数教育は、子どもの認識の発達を考慮したものではなかったといえる。 この体性からさらに子どもの認識の発達を重視し、それに見合った教科書を作成するという動きが起こり｢緑表紙教科書｣が作成された。その内容は、黒表紙教科から大きく変更されている。例えば計算問題ばかりではなく、数と量と図形をバランスよく学習することとされ、目標を数理的思想の育成としている点でそれまでの考え方から大きく転換している。そして、さらに次の教科書として編纂されたのが「水色表紙教科書」である。水色教科書は、内容としては緑表紙教科書とそれほど大きな差は見られないが、一部当時の新しい数学を導入、理科との結びつきを強め実測・実験を重視するなど、内容面において発展が見られる。 そして、戦後においては、生活の重視による科学的能力の育成を目指した｢単元学習｣が行われる。これは日常の色々な現象に則して、数・量・形の観念を明らかにし、現象を考察処理する能力と科学的な生活態度を養うというものである。この後、「何を、何のために、どのように」教育するのかという｢系統学習｣へと移行する。次に、アメリカがソ連との国際競争で優位に立つことを目標として数学教育の現代化を行った。それを受け、日本においても数学教育の「現代化」が図られた。しかし、管理体制の問題も重なり子供の負担が増加し批判が起こった。 そして、ゆとりと充実・基礎・基本を重視する「ゆとり」の時代に入る。基礎的な知識の習得や基礎的な技能の習熟を重視し、また時間をかけて数学的な考え方や処理の仕方を生み出す能力と態度を育成することを目的としている。また、教育内容を精選し、創造的な能力の育成を図り、ゆとりある充実した学校生活を実現するとしたが、配当時間は減少し、内容の多くが整理削減された。それにより学力低下や学習意欲の低下などさまざまな問題が指摘される要因ともなった。 そして、現在、「生きる力」を育成する｢個性化｣の教育の時代へ入ってきている。 このように、算数科教育の内容は、時代背景や国家体制によって大きく変遷をとげて
- 算数教育 教育学 教育 算数科 ゆとり
- 550 販売中 2007/11/26
- 閲覧(4,037)
