連関資料 :: 教育
資料:11,683件
-
教育技術
- 言語とは、混沌としたし全世界を秩序化するために形成された記号の総体であり、話し、聞くことのできる人間にとって共通の基盤となるものである。言語は秩序をもたらす記号の総体であるから、それが表現するものとの物理的類似性は全くない。また、外形的なものは、元のものから完全に取り除かれるというのも特徴である。言語それ自体抽象的であるから、他のもの、例えば映像と結合することにより、意味内容を質的に高めるという相乗効果の働きをも果たす。アンケート調査には、「質問紙構成」「実施」「結果分析」の3つの段階がある。 まず、質問紙構成において、質問の意味、回答形式（選択式・記述式）、質問の順序や数といった問題がある。質問の意味が不明確であれば、回答もおのずと不明確となる。回答形式も選択式か記述式かにより結果が異なる。なぜなら、選択式の場合でかつ記述欄がない場合には、選択肢の中に自分の意思と合致する回答がない被験者も不本意な選択を強いられることになるからである。また、同じ選択式でも多数選択と二者択一式の選択とでは結果が異なるのも明らかである。質問の順序で誘導的に回答が導かれたり、質問数の著しい多少は回答に影響を及ぼす。正確な実態把握のためには、質問の意味を明瞭にし、回答形式は、二者択一式よりは多数肢選択式、さらには記述欄付多数肢選択式が望ましい。場合によっては記述式も望ましい。また、誘導的質問順序は、被験者の意識の正確な把握にはならず、思考を束縛するものとなる。 教育において言語利用するのは、ごく日常的で自然なことであろう。しかし、教師は、明快で簡潔な言語表現に努めるべきであるが、学習者の発達程度に応じて、変化を加え単調になることを避けなければならないし、学習者の機構の束縛となるような断言的言語表現は用いるべきではない。
- レポート 教育学 アンケート調査 言語 抽象体験 授業への応用 断言的言語表現
550 販売中 2005/07/16- 閲覧(1,642)
-
教育評価について
- 教育評価について Ⅰ はじめに このテーマを調べようと思った理由は２つある。まず１点目は、教育社会学概論の授業の中で評価方法にも様々なタイプがあること、現在の評価方法の問題点を知り、教育評価について非常に興味を持ったからだ。２点目は、僕が塾で個人指導の仕事をしていて、そこでの評価の仕方に関心を持っていたからだ。その塾では生徒に対し点数を付けたりするのではなく、文章を書き、良かった点や改善点などを伝えている。このような理由から教育評価について調べようと決めた。また、最善の評価方法は何かという観点から調べてみたいと思う。 Ⅱ 目次 評価とは 大学入試について 総合的な学習について これからの評価のあり方 第１節 評価とは 評価は、教育の場面における成果の判断、不動産や株などの財産的価値の判断、骨董品などの物の価値の判断、工学における技術や製品の優劣や性能などの判断、面接での態度などによる人柄の判断など、様々な場面で行われている。このように日常生活の中には「評価」がありふれている。また、評価の類義語を見ていくと（『類義国語辞典』参照）、「評価」の類義語は批評、批判、月旦、コメントなど３４にのぼる。このことからも、「評価」は我々の社会の中では一般的な動作ということがわかる。 このように「評価」がありふれた中でも、我々が「評価」と聞いて最初に思い浮かぶものは、やはり「通知表」・「テスト」ではないだろうか。これらの評価というと、何よりもまず客観的で厳密でなくてはならない、という思い込みがまだ根強い。しかし客観性を重視すれば、「関心・態度」などのように客観的にも厳密にも評価できない特性は評価すべきでない、ということになる。すなわち、「わかる・できる・おぼえる」だけしか、しかもその一部だけしか評価すべきでない、ということになるだろう。これでは生徒を評価したことにはならなず、評価ではなく測定の状態である。 測定ではなく評価をするためにも、「関心・態度」はとても大切である。「関心・態度」が重要であるという第一の理由は、具体的な知識や理解、技能を次々と身につけていくということ以上に、「関心・態度」という疑念に象徴される主体的で総合的な「構え」の形成が学校教育を通じて追求されなければならない、ということ。もう一つの理由は、知識や理解、技能といった狭い意味での学力を伸ばすためにも、「関心・態度」という概念に象徴される情意的基盤が不可欠である、ということだ。つまり、知識や理解、技能についての目標達成度を吟味し、次の指導の手だてを考えていこうとする場合には、どうしても関連した「関心・態度」についての目標達成度を同時に吟味しなくてはならないということになる。 大学入試について 社会が組織体としての構造を持つ以上、役割の分化、したがってまた役割に応じての人の選別はある程度まで避けることができない。ごの社会でもそういう意味での選別の仕組みを備えている。そして、多くの近代国家では、学校がその仕組みのある部分を担っている。しかし、我が国ほど広く重く、学校がその選別作用を担わされている国はほとんどない。また、大学入試が高校以下の学校における教育評価のあり方に大きな影響を及ぼしていると考えられる。現在のように進学率が高くなり、かつ進学競争が激しくなると、大学入試の結果によって高校の格付けが行われ、さらには、高校の学習指導の成果を最終的に評価するのもは大学入試の結果である、というような按配になってきている。さらに、報告書（内申書）の圧力も無視できない。報告書も選抜試験の一
- レポート 教育学 評価 教育評価 教育社会学
- 550 販売中 2007/09/12
- 閲覧(3,947)
-
同和教育
- 50年に及ぶ戦後の同和教育史を総括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育のあり方を具体的に論述すること。 日本国憲法では、「すべて国民は、法の下に平等であって、人種、信条、性別、社会的身分又は門地により、政治的、経済的又は社会的関係において、差別されない」（第14条）と法の下の平等をうたっている。しかし、同和地区（被差別部落）出身であるというだけで、不当に差別され、社会的な不利益を受けている人々がいる。この問題の解決は、国の責務であり、同時に、国民的課題である。私も小学校、中学校を通じて同和教育を学校でうけてきた。しかし「自分には関係がないことだ」、「同和地区のことなんかもともと知らなかったのだからわざわざ学習する必要などなかったのではないか」と思っていた。それなのになぜ「同和（人権）教育」が必要とされているのか。この疑問を解決するには、まず同和教育の歴史を紐解き、次に同和教育の意義を考えていく必要があると考える。 戦後の同和教育の出発は、同和地区児童・生徒の「長欠・不就学の解消」からである。京都市でのオールロマンス事件後、部落解放委員会京都府連合会は「長欠・不就
- 同和教育 戦後 人権教育
- 550 販売中 2009/08/31
- 閲覧(2,675)
-
情報教育について
- 情報処理ということで誰もが思い浮かべるのは、やはりコンピュータであると思います。私は現在22歳ですが、私たちの世代というのはコンピュータが身近になった最初の世代であると思います。1983年7月15日に任天堂から「ファミリーコンピュータ」という家庭用ゲーム機が発売されます。これが広く普及した時代というのは、ちょうど私たちの幼少期と重なります。この家庭用ゲーム機の普及というのは、今私が現在パソコンの使い方を学ぶ上で基礎になっているとまではいかないにしても、幼少期に家庭用ゲーム機で遊んでいたことによって、パソコンに関する知識の吸収がよいように感じています。ファミコンの発売以前でもすでにコンピュータは様々なところで使われていましたが、“コンピュータ”という物に、初めて現実に目にすることになります。 しかしながら、当時はコンピュータ≒情報処理という概念はあまり普及していなかったのではないでしょうか。そのころはまだインターネットも普及していませんでしたし、パソコンも今のように普及していない時代ですから当然のことです。それに対して2006年の世の中を見渡してみると、パソコンは一家に一台というくらい普及し、
- レポート 教育学 情報 教育 パソコン 情報教育 インターネット
- 550 販売中 2006/07/26
- 閲覧(1,371)
-
義務教育について
- 義務教育について 義務教育とは （１）憲法２６条 能力に応じて等しく教育を受ける権利を有する。 保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負う。 義務教育は、これを無償とする。 （２）教基法４条 保護する子女に、９年の普通教育を受けさせる義務を負う｡ （３）学教法２２条 保護者は、子女の満６才に達した日の翌日以降における最初の学年の初から、満１２に達した日の属する学年の終わりまでこれを小学校に就学させる義務を負う。（盲、聾、養護学校の小学部） （４）学教法１７条目的 １８条目標 １号〜８号 生きる力とは （１）学習指導要領の変遷 １）Ｓ２２、生活化・体験化 ２）Ｓ３３、系統化 ３）Ｓ４３、現代化 ４）Ｓ５２、人間化（ゆとりと充実） ５）Ｈ元年、個性化（新しい学力観） ６）Ｈ１０、総合化（ゆとりの中で生きる力を） （２）生きる力 自分で課題を見つけ、自ら学び、自ら考え、主体的に判断し、行動し、よりよく問題を解決する能力（前回 ５）の新しい学力観を発展） 自らを律しつつ、他人と強調し、他人を思いやる心や感動する心など、豊かな人間性とたくましく生きるための健康と体力 １）と３）と５）と共通 （ａ）基本的概念を明確にし （ｂ）科学の方法を駆使、探求の課程をたどらせる。 事実 仮説 検証 定理 （ｃ）１）の生活化・経験化の際には、はいまわる〇〇科の批判を受け、２）の系統化へ （３）学習指導要領の概念 大綱的基準から最低基準（ミニマム・リクワイアメント）としての性格へ 学力と学力低下 （１）基礎的な学力 読み、書き、計算、世界の中で生きるための外国語や情報活用能力 ＊平成１２年１１月教育委員会月報、大島理嘉文部大臣 巻頭言談 （２）国際学力比較 平成７年と１２年の比較 数学 ３位から５位へ シンガポール６０４点、日本５７９点 学習が好き４８％（前回５％減、世界７２％） 理科 ３位から４位へ 台湾５６９点、日本５５０点 学習が好き５５％（前回１％減、世界７９％ （３）学力論争 １）理解度は、小・中・高→７．５．３と言うこと ２）大学生の学力低下｛１＋（０．３−１．５２）｝÷（−０．１）２ 理工科系大学生の正答率 ５８〜９１％（朝日新聞） ３）理科離れ ４）２００６年問題 ５）五日制（７０単位時間削減）と学習内容３割減への危惧 指導漢字数、必修英単語数の減、台形の面積の指導カット、円周率の扱い ６）ゆとり教育亡国論 ７）ＴＴ、少人数学級（第７次標準法改正） （４）学力評価 「目標に準拠した評価（いわゆる絶対評価）」を一層重視（指導要録）生きる力の評価、総合的な学習の時間の評価 心の教育 （１）家庭教育の役割 （２）ゆとりの教育・心の教育・総合的な学習の時間の展開 （３）心の教育と特設道徳の時間 （４）小学校−ふれあいフレンド、中学校−心の教室相談員 学校の役割 学校改革、教師改革、カリキュラムの改革の三つがセット （１）地教行法、学校管理運営規則の改正 （２）学校評議員制度 （３）公立義務教育学校の学校選択・通学区の弾力化 （４）教員への評価、勤務評定の見直し （５）学校経営の評価、マネージメントサイクル（Ｐ−Ｄ−Ｓ
- 日本 憲法 英語 情報 生きる力 健康 問題 指導 地域 芸術
全体公開 2007/12/14- 閲覧(3,752)
-
同和教育
- 『同和(人権)教育の問題と、具体的な実践について』 日本国憲法では、「すべて国民は、法の下に平等であって、人種、信条、性別、社会的身分又は門地により、政治的、経済的又は社会的関係において、差別されない」（第１４条）と法の下の平等を謳っています。 しかし、現実の社会では、女性や障害者に対する差別、外国籍県民に対する差別などさまざまな差別が生じています。なかでも、同和問題（部落差別）は、同和地区（被差別部落）出身であるというだけで、不当に差別され、社会的な不利益を受けている問題です。人は、だれもがたった一度の人生を、人間として尊ばれ、愛情と信頼に満ちた温かい人間関係の中で、しあわせに暮らしたいと願います。このような、人間として当然の願いを、日本国憲法では、侵すことのできない権利、いわゆる基本的人権として、すべての人に保障しています。 しかし、現実の社会では、こうした願いにもかかわらず、いろいろな面で、基本的人権を侵害されている人びとがいます。同和地区の人たちは、ただ同和地区の出身という理由だけで、いろいろな面で差別を受け、「基本的人権」が完全に保障されていないという実態があります。
- 参考までに 同和(人権)教育の問題と 具体的な実践について
- 550 販売中 2008/12/01
- 閲覧(1,546)
