連関資料 :: 教育学
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教育心理学第一設題
- 「象徴機能の発生について説明せよ（説明には子どもの行動についての具体的研究例も提示する）。また、教育との関連で大切な点を説明しなさい。 幼児期は、人格の基礎としての自我が芽生える時期である。子どもが自分なりの意図や予測を抱き、それにもとづいて行動するようになると、両親や仲間との衝突が起こる。しかしながら、そうした葛藤を経験するうちに、子どもはしだいに自分を律していくことを学び、自分自身について認識を深める。また、他者との交渉能力を磨き、周囲に適応した行動基準を身につけていく。他方、イメージを浮かべて物事を考えるという表象機能が現れ、ごっこ遊びの中で自由自在に架空の世界を展開するようになる。そうした認知能力の発達にともなって、数概念や文字の習得も進行するが、日常の具体的な経験のなかでの子ども自身のイメージや気づきが大切にされなくてはならない。 子どもは、１歳半から２歳にかけて表象能力を現しはじめる。今、目の前にないものごとについても頭に思い浮かべ、自分で実際に行動してみなくてもその様子を頭に思い描く。つまり、具体的な知覚経験をもとに自分なりにイメージを構成し、それを利用して時・場所を変えて自分なりのやり方で活動するようになる。表象能力の出現を示す初期の活動として延滞模倣があげられる。例えば、中沢の観察によると、ある子どもは「ガアン…、ゴオン…」と言 いながら長方形の箱を動かし、ときどき箱を止め、自分のからだの動きも止めて「プシュッ」と言った。電車に乗ったときのイメージをもとに、後日、家の中でその特徴を再現しているのだが、この模倣行為には箱を電車にみたてる活動、箱やからだを動かしたり止めたりして電車に乗っているふりをする活動が含まれている。ここでの箱や子どもの音声・しぐさは、電車という指示対象を意味するもの、すなわち象徴である。 ３歳ころには、子どもはふりやみたてを複雑に組み合わせて虚構の世界を作り上げるようになる。単なるモデルの模写ではなく、自分のイメージや知識にもとづいて演技しているのである。やがて、子どもは遊びのなかでの役割を意識し、それにふさわしい動作を思い描き、状況を設定することによってごっこ遊びを展開するようになる。遊びをひとつのテーマのもとに展開させていくためには、子どもどうしが今どのような役割を演じ、どのようなプランのもとに状況を設定しているかを伝え合う必要がある。このように、ごっこ遊びの展開は子どもの認知発達によって支えられているのである。 子どもは、数を、日常活動の中で経験することによって自然にその理解を深める。例えば、お風呂の中で親が子どもを抱いてゆっくり数を唱えて聞かせる。すると、知らぬ間に子ども自身も唱和するようになる。また、子どもはものを集めたりあけたりするうちに、共通のもののあり方に興味をもつ、並んだ配列はリズムがとりやすく数唱に結びつきやすいし、同じものが幾つかある、ものを幾つかに分ける具体的な状態を見れば数詞の意味もわかりやすい。 数の概念の獲得についての近年の研究によると、子どもは数を数える能力を持って生まれていると考えられ、数を扱う方略を自分なりに産み出していくことが強調されている。幼児期には、頭の中に数のイメージをつくりあげ、論理的な構造を構成することが大切である。そのためには、大人は、子どもが数をめぐる操作を自発的に行い、遊びができるような環境を用意する、そして必要に応じて援助してやることが望ましい。 同様のことが、文字の習得についてもあてはまる。文字を覚え始める時期には個人差があっても、子どもは生
- 佛教大学 レポート 教育 教育心理学
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教育心理学第二設題
- 「適応・不適応の心理的規制、またそれからひき起こされる特徴的行動について説明せよ。」 向社会的傾向の強い小学生は、適応がよく、自己統制が優れている。また抑鬱的な青年と行動障害のある青年は健康な青年よりも回避的処理反応を用い、一方、接近的処理反応が多く回避的処理反応が少ない青年は適応がよいことが知られている。 心理学では適応の概念は、環境、とくに社会的環境の要請に対する心理的反応による適合のよさとして用いられることが多い。つまり、適応とは、他の人との関係において、自分を取り巻く社会的環境と生活の要請に適合して、責任を果たし、ストレスを処理し、個人的要求に合致させることである。人生はたえず変化するものであるから、態度や行動を修正する能力は適応にとって欠くことのできない成分である。適応うまくいかず、個人が生活の要請に合致できず、過剰な精神的緊張を生じたり、情動的な症状をもったりすると、その人は心理的援助を必要とする。カウンセリングや心理療法の目的は、そのような人々がより適切に適応できるように助けることである。 子どもの不適応を理解するために、機能の発達から社会的認知にアプローチする立場と構造の発達から社会的認知にアプローチする立場がある。 まず、機能的発達によるアプローチから説明する。 最初の社会的適応に関する研究は社会的認知の立場をとっている。この社会的認知は子どもの社会的適応に重要な働きをすることが強調されている。また、社会的情報処理機構の検討は、子どもの社会的適応の理解を大いに深めるのに役立つことが示唆されている。子どもの社会的適応の機構を理解することは、児童・生徒の学級内行動の指導にとってよい手がかりを与えることになるであろう。 子どものときに仲間からあまり受け入れられなかったこと、つまり社会的適応の悪さと後の生活における困難との関係が、いくつかの研究により検討された。クリックとドッジは、子どもの社会的適応に関する社会的情報処理モデルを提供した。彼らによると、子どもたちは生物学的に規定された特徴と過去経験の記憶をもって家庭、学校、地域社会などを含む社会場面に登場し、社会的環境からさまざまな手がかりを受ける。行動による反応はそれらの手がかりを処理する機能であって、クリックとドッジのモデルは６つのステップを含んでいる。 このモデルを要約すると、子どもはある社会的状況を解読すると、状況に適した目標を設定し、適切な行動を選択するということになる。社会的場面に適切な反応を選択した子どもは適応のよい行動を するが、社会的状況に不適切な目標を設定し、不適切な反応を選んだ子どもは不適切な行動を示すであろう。学級の中で仲間から拒否される子どものうち、ある者はすぐ喧嘩を始める子であるとともに、攻撃の犠牲になりやすい子どもである。また、攻撃的な子どもは他の子どもよりも社会的場面に対する反応数が少なく、グループに加わったり、物を獲得したり、友達関係を始めたりする社会的場面で、仲間から受け入れられ人気のある子どもよりも攻撃的で向社会的でない反応を示しやすい。社会的に不適応な子どもは不適応な行動を好ましいものと見なすために不適応な社会的行動をするらしい。仲間から拒否され、攻撃的な子どもは、よく適応している子どもよりも攻撃的反応を好ましいものと評価し、向社会的反応を否定的に評価することが知られている。このような事実から、クリックとドッジは、不適応な子どもには、適切な社会的反応を覚えさせ、社会的反応の形成に含まれる認知過程を改善させ、すでにもっている反応の仕方を
- 佛教大学 レポート 教育 教育心理学
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S ０１０７ 教育行政学－２
- 憲法では自由権として学問の自由を、社会権として教育を受ける権利を保障しており、 日本国憲法２３条 学問の自由はこれを保障する。 日本国憲法第２６条 １、すべて国民は、法律の定めるところにより、その能力に応じて、ひとしく教育を受ける権利を有する。 ２、すべて国民は、法律の定めるところにより、その保護する子女に普通教育を受けさせる義務を負ふ。義務教育は、これを無償とする。 と定めている。 １、学問の自由について。 学問の自由を保障する規定は明治憲法にはなかった。学問は、真理を発見することを目的とするが、真理は政治やその他の権威によって利用されやすいものである。また、真理は既存の価値や考えに疑問を抱き、それを批判することによって発見されることが多いが、このように疑問を抱いたり、批判を行ったりすることは、時の権力者や社会一般から弾圧を加えられることが多かったのも歴史的事実である。地動説を唱えたガリレオに対しての迫害は有名である。このように、学問の自由は、特に時の権力者による干渉を受けやすいため、憲法では学問の自由を保障している。 学問の自由の内容は①学問研究の自由。②研究発表の自由。③教授の自由である。①は個人の内心にとどまる限り憲法19条と同様に絶対的な保障をうける。②は他人の人権・利益に関わるので憲法21条の一部として一定の制約を受けるものの、学問研究によって発見した研究結果を外部に表明できなければ、学問研究した意味がないため、尊重されている。そのため、学問の特殊性から特に侵害される危険が高いため23条であらためて保障している。また、裁判（最高裁判決、平成5年3月16日）で教科書検定について研究発表の自由を侵害するのではないかが争われたが、判決は教科書が研究発表を目的とするものではないとして憲法23条に違反しないとしている。③も他人の人権・利益に影響を与えるので②と同様一定の制約を受ける。ここで問題となるのが大学以下の高校、中学校、小学校などにおいても教師の教授の自由が保障されるかである。この点、高校、中学校、小学校などにおいては、大学と同様には保障されないというのが一般的である。昭和51年最高裁判例（昭和43 (あ)１６１４、建造物侵入、暴力行為等処罰に関する法律違反事件。通称：旭川学テ事件）でも、普通教育においても一定範囲の教授の自由が保障されるべきであるが、児童・生徒の授業内容に対する批判能力、教師の影響、全国的に一定の水準の確保の要請などを考えれば、完全な教授の自由を認めることはできないとしている。つまり、高校までの教育においては、ある程度教育内容の自由は認めるものの、児童・生徒の教育を受ける機会の保証と、教育内容の水準を確保するため、国などの行政機関の介入を必要としている。 ２、教育の自主性。 憲法２６条では、教育を受ける権利と教育を受けさせる義務について定めているが、教育内容の決定権が誰にあるのかが争われることもある。学力テストを課すのが憲法２６条に反するか争われた昭和５１年の最高裁判所判例（昭和43 (あ)１６１４、建造物侵入、暴力行為等処罰に関する法律違反被告事件。通称：旭川学テ事件）では国家教育権説、国民教育権説のいずれも極端かつ一方的であると否定し、教育権は国、親、教師のいずれにもあるとしている。教育権の具体的内容については1枚目の波線部のように法律に委任されているため、国をはじめとする行政機関の役割は学校教育法や教育基本法で定められている。 特に教育の自主性尊重のために、教育行政の独立について教育基本法第10条に「不当な支
- 佛教大学 レポート 教育行政学
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教育心理学 第１設題
- 「人格とは何か、主なとらえ方（理論など）を簡単にまとめ、さらに人格形成の要因とそれがどのように作用するか、主なものを説明せよ。」 人格とは簡単に言うと、人としての特徴であり、その人の性格をさし、そしてそれは、精神・身体システムのダイナミックな組織であり、その人の全体像を言う。 人格をどのように記述し説明するかについては、その基礎となる４種類の理論が存在する。まず類型論は、人格を全体的に、統一的に、そして具体的にとらえようとするもので、多様な人格を整理して、何らかの原理に基づいて類型的なものを発見して分類しようとする考え方である。次に特性論は、類型論とは対照的で、人格の特徴は多面的であり、これを
- 佛教大学 レポート 教育 教育心理学
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教育心理学 第２設題
- 子どもの社会性の発達にとって重要なものは何かを考察せよ。 乳児期の子どもにとって、母子間の愛着形成が社会性の発達には欠かせない。おなかの中にいる胎児の頃から、母の心音・心拍のリズムを聞き取り、母体の動きを感じ取っている。つまり胎児の頃から人は人と関わっているといえる。そして、誕生とともに、母親との緊密な接触行動を繰り返すことで母子間の愛着形成が開始される。ハーローの実験によると、子ザルは空腹などの生理的欲求を満たす針金の母ザルよりもやわらかく感触のよいぬいぐるみの母ザルの方を求めていた。つまりミルクをくれるといった生理的欲求の充足よりも心理的な安心の方が愛着形成には重要である。このことは、サル
- 佛教大学 レポート 教育 教育心理学
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Z1108 教育方法学1
- ※あくまで参考資料としてご使用ください。 最後に参考文献を記載しています。
- Z1108 教育方法学1
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S8102 教育心理学１
- Ａ判定でした。 2012年シラバス対応
- 佛教大学 教育心理学 S8102
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S8103 教育社会学１
- Ａ判定でした。 2012年シラバス対応
- 佛教大学 教育社会学 S8103
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教育社会学＜第１設題＞
- 学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するかについて学力の視点から述べよ。 学歴社会とよく混同される言葉に、高学歴社会がある。高学歴社会とは、単に「高学歴者の多い社会」を意味する言葉である。具体的には高校卒業後の高等教育機関への進学率が50％を超える社会であるとされる。日本は、アメリカ合衆国、カナダ等とならぶ、数少ない高学歴社会の一つである。 一方、学歴社会とは、当該社会の社会的・職業的地位を決める主たる基準の一つが学歴であるような社会である。社会的地位とは職業的地位と重なる側面もあるが、もっと広い意味であり、具体的には文化的地位なども含む。学歴は配分の基準として考えられるのであり、論理的には「低学歴社会だが学歴社会」という社会もありうるし、「高学歴社会だが非学歴社会」という社会もありうる。つまり学歴社会と高学歴社会とでは、その意味するところが全く異なるのである。重要なことは、学歴社会が、ただ単に教育を重視する社会ではないということである。現在、先進国、発展途上国を問わず、教育の充実は各国家、社会の最重要課題の一つにあげられている。従って、教育を重視
- 佛教大学 通信 教育社会学 学歴社会 高学歴化 学力の視点 レポート
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