連関資料 :: 教育学
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教育社会学 ２
- 学力低下は何かを明らかにし、社会階層のような社 会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかに ついて述べよ。 近年、２０００年初頭から教育界のみならず社会を巻き込む形で学力論争が展開されてきている。「学力低下」に関するさまざまな議論がなされ社会的反響を呼び、教育政策の転換をも動かしてきた。そもそも、学力低下の大きな要因とされているのが昨今の「ゆとり教育」である。８０年頃まで続いた「詰め込み教育」が「受験地獄」や「偏差値輪切り体制」などの状況を生み出し、現場で起こるいじめや不登校、非行などの原因となっているとされ、その反省をふまえて適用されたのが、今日のゆとり教育の環境整備であった。この「ゆとり教育」は、基礎学力と生きる力を重視した子どもを教育過剰から解放するものであったが、見方をかえれば、ある程度の学力の低下は目をつむってでもゆとりを優先したともいえる。しかし、結果、諸問題の解決をしないどころか学力の低下をもたらすこととなった。それでは、学力低下とはどのような形として現れてきたのかを明らかにしてみたい。 まず注目され始めたのが、大学生に見られる問題がある。大学生に限ってみれば、
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教育心理学 １
- 象徴機能の発生について説明せよ（説明には子ども の行動についての具体的研究例を提示する）。また、 教育との関連で大切な点を説明しなさい。 象徴機能とは、ものごとや出来事が目の前にない時でも認識する機能であり、イメージを浮かべてものごとを考える機能のことである。つまり、具体的な知的経験をもとに自分なりにイメージを構成し、それを利用して時・場所を変えて自分なりのやり方で活動できるようになるための大切な認知能力である。 その機能の発生について、子どもの発達過程を追って述べることにする。人の始まりは赤ん坊である。新生児は超未熟とも言える無防備な状態で生まれるが、外からの刺激に対して一定の反応を示す原始反射が見られる。それは、周囲の人やものとかかわりを持つための力であり、周囲の刺激を選択的にキャッチし、統合する知覚能力を利用し、感覚運動を通して認識を深めていく。乳児は玩具を握り、それをなめたり、眺めたり、振って音を楽しむ。このとき、乳児は触覚・視覚・聴覚のさまざまな感覚器官からの情報をそれぞれに認識し統合して感じ取っている。ピアジェによると、乳児は主体的な感覚運動活動を通して、自分の内側に周
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教育心理学 ２
- 適応・不適応の心理的機制、またそれからひき起こ される特徴的行動について説明せよ。 私たちが社会の中で生きていくためには、自然とその環境にあわせて（順応）過ごしているものである。家庭や近隣、職場、特に学校現場といった社会的環境に対しては心理的・文化的「適応」が必要になってくる。この「適応」とは、個人と環境との相互作用において、両者の間に何らかの一致ないしは調和の状態にある場合をいう。人間は適応するために、いろいろな欲求を充足させようとして、目標を定めたり、課題を処理したり、学習や訓練を受けたりと、さらに、時には環境そのものを変化させようと試みるなど、自らの行動を調整する。教育においては、児童・生徒が学校生活にうまく適応できるかどうかは教師に課せられた重要な役割であり、不適応に導かない指導が求められる。 「適応」の様態に関しては、その元にある人の行動を引き起こす「動機づけ」があり、その障害として起因する「葛藤」によって人は悩み、困る。そのような緊張状態を回避することができなかったり、思いが叶わなかったりするなど、人の行動が目標に向かう過程で何らかの理由で阻止される時に、人は「欲求不満
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教育心理学２
- 子どもの「不適応行動」について述べよ。 適応行動とは、もともと進化論において生体がその存在そのものを保つのに有効であるような構造または行動の変化を意味していた。今日では、生体が環境から要請される行動を行い、不要な行動を除去して環境との間で調和し適合した状態を作り出すことをいう。 人間の場合には、家族や学校などにおける人間関係、文化、制度などへの適応が重要課題となり、そのための行動能力の発達が求められる。 環境の変化に応じてみずからの行動を調節する、課題を解決する、欲求や緊張を解消するなどの行動が適応にかかわるが、人間における適応行動には、受身的なものだけでなく環境に主体的・積極的に働きかけてこれを変革し、それを通じてより高いレベルでの適応を達成する行動が認められる。そのような行動能力の形成は広義の教育の力に待つところが大きいといえる。 不適応行動とは、生体が環境との間で調和し適合した状態になれないことを不適応といい、それが行動レベルで表現されたものを不適応行動という。 子どもの不適応行動には多種類ある。食事、排泄、睡眠など生活行為に関するもの、学習・学力の遅滞や低下にかかわ
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ペスタロッチーの教育学についての考察。
- ペスタロッチーの教育学（直観の原理など）について考察せよ ペスタロッチーは子どもをどのように捉えていたのかというと、将来発展する素質が備わっていると考えていた。そして、その素質が子どもの内から発展するように助成するのが教育と考えていた。つまり、子どもは生まれながらにして、真への認識、美の感情、善の力を有していると考え、これらの内的本性を子どもが自ら実現していくのを援助するのが教育であり、逆に内的本性に備わっていないものを、外部から押し付けることは教育とは言わないと考えている。この考え方から、子どもはすでに将来成長する能力を内的に有していると考え、子どもの内的素質を重視するという点で有機的で、自発的成長を促すという点で発生的なものとして教育を捉えている。 このような基本的な教育方法の重要な柱として「直観の原理」がる。直観は全ての認識の基礎となるので教育方法は直観的である必要がある。そして、その直観はまだ曖昧な素材であり、概念的には不明瞭であるので、それを分離・結合して、秩序を与え、明瞭な概念にすることが求められる。よって、直観を原理とした教育方法は段階的なものとなる。 この直観をペスタロッチーは三つの梱包的要素から成り立っていると述べ、その三要素の基礎的部分を学習することが重要である。その三要素は数、形、語の三つで、あらゆる事物はこの三要素を有しているためこれらから始め、根源的要素まで遡って単純化して、その要素から勝つ実性を有する合自然的な教育を実行する。このように、ペスタロッチーは、思惟能力を発達させるのに役立つ基礎的な要素を語、数、形に求め、これらを教授の三つの基本点としたことを「直観のABC」と呼ぶ。 これら三つの要素をそれぞれ見ていくと、まず語の教授は、発音教授、単語教授・名称教授、言語教授の段階があり、これらを単純化された要素から順々に教育を行っていく。まずは言語の要素である音を子どもに習得させる必要があるため、発音教授が行われ、聞いた音を繰り返すことができるようになれば次に者の名前を教える単語教授・名称教授を行う。この段階まで準備できると、次第次第に長い文章を表現できるように教育する段階へ進み、言語教授において直観が明晰な概念まで高まっているといえる。 形の教授も同様に曖昧な直観から明確な概念への移行を行うことがなされなければならない。まずは輪郭によって異なる事物を識別し、その中に含まれていることを心にうつし出すようにさせ、それを正確に表現できるようにしている。 数の教授では目標は事物の数を数えることが可能になり、子どもがどれだけ多くの対象が目の前にあるのかを明確に学習することになる。まず数の概念を直観できるようにし、単純化された数の概念から徐々に複雑な計算へ、明確な概念へ進むことを目標とする。 ペスタロッチーはこれらの根源的要素に単純化して徐々に複雑な概念へと教授していく方法は技術教育においても同様であるとしてる。例えば、複雑な技能・動作を必要とする作業であっても、「打つ」「運ぶ」「投げる」「押す」「引く」「まわす」などの基本的動作に分解して単純化することが、複雑な技能習熟につながるとしている。また、このような技能の陶冶は実生活に即して行われるべきだと主張している。単に知識を得るために学ぶのではなく、知識を自分の体験として行動することが必要となり、技能の陶冶を単なる身体の熟達に止めず、技術、実際的知識をもその目的としている。ペスタロッチーは「技術力の合自然的な形成に対する本質的な刺激は、身体の面から見れば、自ら自己を発展しよ
- レポート 教育学 直観の原理 ペスタロッチー ロック 労作教育
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教育社会学1
- 「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。」 学歴社会とは、社会における待遇をその人の学歴によって評価し、決定する傾向の強い社会のことである。あるいは、多くの人びとがそうであると信じているような、つまり学歴信仰の傾向をもつ社会関係のことである。 ここでは、学歴社会のメリット、デメリットの両面から考えてみたい。 例えば、 企業 において従業者採用の指標として学歴を１つの指標とすることが多いなどの特徴がある。それは、人を評価するのが楽だからだと考える。人間の価値は学歴だけでは決まるとは決して言えない。体格、性格、人間関係、更には癖など色々な要素が混じった上で本来、人は評価されるべきだ。しかし、企業は仕事の出来る人間、優秀な労働力を効率よく探そうとする。採用者の立場から、能力をはかる上で学歴はよい指標になる。仮に、学歴が関係ない場合は優秀な社員を捜すために長い時間をかけなければいけなくなる。企業はさっさと人材が欲しいわけだから時間はかけたくない。また、最終選考に残ったのが同じような人たちだと選ぶのに苦労する。そうすると学歴で足切りするのが一番手っ取り早い。 しかし、このような学歴社会に対するも批判ある。その一つは義務教育が偏差値教育であってはいけないという事だ。「良い学校を卒業し良い会社に就職する」という学歴信仰が学校及び家庭を中心に依然として強く残っており、学校において「良い高校、良い大学に入学しよう」とする受験競争を生み、知識の詰め込み教育を助長し、「学ぶこと」の楽しさや喜びが奪っている。偏差値教育が歴然とこの社会に存在していることは確かである。学校を個人の都合のいいよりに変えようとしたり、少しでも「いい学校」に入ることだけを考えて学校を利用する親や生徒の動きに、教師は引きずられている。テストとその結果を武器にして生徒をおどすこと、生徒の差別化は、教師の最もしてはならない間違いである。こうして、青少年期に習得した学校歴のみが評価され、「何をどれだけ学んだか」という学習内容と学習成果を的確に評価することが妨げられている。 一方、学歴だけでは実力・能力を量ることには限界がある為、企業では形式的な学歴はもはや必要ではないと考えているところも増えつつある。実際に社員の採用に際して学校名を問わないとする企業が増えつつあり、大学等の就職協定が廃止され社員採用の通年化が進むにつれて、企業では「必要な人材を必要な時に必要な人数だけ採用」する柔軟な採用システムを取り入れ始めている。さらに、キャリアアップを目指した転職等による人材の流動化が加速するなかでは、青年期の学歴はもはや不問となり本人の能力と経験による人物評価がなされ始めている。特に経済の国際化に伴って進出してきた外国企業等を中心に、学歴不問を当然視する企業も出始めてきた。こうした意味では、就職に関して学歴に偏重した傾向は徐々に減少しているとも言える。 次に高学歴化と教育について述べる。 今日、多数の大学や学部が乱立し低学力層を吸収している現実の中、大学を卒業しているというだけでは高学歴であるということにはならないのである。 日本は世界で有数の高進学率を誇る国である。やや古いデータではあるが、平成２年には３０％だった大学への進学率は平成１３年には４５．１％に達している。これは同年代の人口を分母にした数字であり、進学希望者を分母にした場合の進学率はさらに高くなる。 問題は、進学率の上昇というものが常に教育水準の低下を引き起こしてきたことだ。
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教育方法学1
- 従来の知識伝達を意識した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。 教育における授業は、学力の育成を目指すものである。したがって、目指す学力によってその設計方法や評価などが大きく異なる。２００２年度実施の新教育課程では、次の４つの学力をバランスよく育てることが目指されている。つまり、①基礎的な学力A（｢読み・書き・計算｣といった将来の社会生活の基礎となるもの）②基礎的な学力B（学習指導要領で明示される各教科等で目指される学力）③発展的な学力（複数教科間の関連付けによって図られる、学習指導要領を超えた学力）④実践的な学力（教科の枠を超えて現実の社会課題や自らの生き方に関わる課題を発見し、解決しようとする際に身に付く学力）である。 ①・②は、｢不易な学力｣であり、｢伝統的な学力｣であるといえる。つまり、｢祖先の文化的・社会的遺産｣のうちで、重要なものを次世代に伝えようとするものであり、主に、｢課題習得型学習｣によって育成される学力である。 一方、③・④は｢流行の学力｣であり、｢生きる力（自ら学び、自ら考える力）｣に深く関わる学力である。つまり、｢新しい社会や文化を創造する人物｣を育てることが目指される。これは主に｢課題発見型学習｣によって育成される。今後の学校教育は、この両者をバランス良く、適切にカリキュラムの中に位置付けなければならない。 このようにな学力観に至るまでに、様々な教育諸問題や社会問題とともに論じられてきたが、｢教育｣は｢教える意義｣と｢主体的な学習者としての意義｣の２つの意義を持つということこそが最も重要であり、この２つの意義を関連付け、お互いに高めあうことが今後ますます大切である。 従来の知識伝達を重視した授業の設計は、まさに｢課題習得型｣の授業展開であって、課題作りは教師によるもの、正解は唯一の正解があることが多く、テキストを中心とした教師側からの授業の設計であった。それはつまり、①どのような学習者に、②どのような教育目標を達成するためには、③どのような教科内容を、④どのような教授方法で、⑤どのように展開すればよいか【西之園１９８１】という教授命題に沿って授業を設計すればよかった。しかしながら、現代のような価値観が多様化し、変化の急激な時代においては、主体的な学習を設計していくことが大切であり、以下のような命題がある（MACETOモデルによる）。つまり、①学習をどのように意味付けて（学習目標、解決すべき課題など）、②どのような活動を計画すれば、③どのような成果を期待できるか、そのためには④どのような内容を、⑤どのような環境で、⑥どのような用具を用いて学習すればよいか、という構成になる（成果に先立って行動がある）。学習成果を重視する場合には、②と③の順序が逆になる。いずれの場合においても、出発点は学習の意味付けである。そこから学習活動または、学習成果を重視するアプローチとがある。従来までの知識伝達を重視した授業設計では、「教える内容」が重視されてきたが、主体的学習を実現するためには、「学べる内容」、「学ぶべき内容」が重要になる。 以上の述べたことは、「総合的な学習の時間」などで取り組まれているが、主体的学習を実現するような全く新しい授業開発を行うためには、操作できる柔軟なイメージとして（形態知）図式を表し、アナロジーを基に授業開発を行うことが重要である。従来に指導中心の授業では、教える内容と教育目標が出発点
- 環境 子ども 文化 授業 問題 課題 比較 指導 目標
- 550 販売中 2007/11/09
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