連関資料 :: 教育方法学
資料:630件
-
教育方法学 第１設題
- 『従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。』 現代社会での教育の担当者である学校の教師には、単に児童･生徒の発達過程についての心理学の知識や、教科･教材についての専門的な力量や、また学校の運営に関わる管理上の資質だけでなく、これからの社会のあり方と、社会の中での人間の生き方について洞察力を持つことがもとめられる。そのような社会認識、人間認識への広がりをふくめて、これからの「教職教養」は組みなおされていく必要がある。また、学校での授業は学力の育成を目指すものであり、目指す学力によって設計方法や評価などが異なる。 では、ここで従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価と主体的な学習を基本とする授業についての設計と評価の特徴を比較していくこととする。 新教育課程では、4つの学力をバランスよく育てることが大切である。その4つの学力とは、「基礎的な学力A」、「基礎的な学力B」、「発展的な学力」、「実践的な学力」である。その内、前者3つが「教科学習で主にめざす学力」で、最後のものが「総合的学習で主に目指す学力」である。また、前者2つはまさに「不易な学力」であり、主に教師から与えられた課題や問を子ども達が解決すること（「課題習得型学習」）により、計画的、体系的に身に着く学力である。これは、教師が問を出し子どもがそれを答え、正解も唯一の答えがあることが多く、教師はその答をわかっている場合が多い。教師と子どもの関係は「教える―教えられる」の関係で教師は「指導者（教授者）」である。学習する場は学校、特に教室で教科書、参考書といったテキスト（2次資料）を使い、主に「座学」で行われる。そして、「必修教科の学習」に位置づけられ、ペーパーテストやパフォーマンスといった「量的評価法」によって評価される。 一方、後者2つは「流行の学力」であり、それは「自ら考える力」に深く関わり、子ども達が自ら学習課題を発見し、「学ぶための問い」をつくること（「課題発見型学習」）が求められている。これは、自ら考えることを育てるが狙いとされ、自らの興味・関心によって子ども自身によって課題や問が作られる。そのとき、必要に応じて教師や学外の専門家が支援する必要がある。正解は必ずあるとは限らず、むしろ正解がないことが多い。そして、教師にも子どもにも正解がわからない状態で学習が展開されることもたびたび起こる。学習様式に関しては、子ども自身による「自問自答」で行われる。教師と子どもの関係としては「助ける―学ぶ」あるいは「見る―学ぶ」の関係で、教師は「支援者（助言者）」となり、子どもの主体性が高まることとなる。活動場所はフィールドという「生きた現実」で、地域の社会（人々）、自然、伝統文化、といった実物（本物）で、学習者自身が直接集める「一次資料」である。したがって、学習者の問題意識（関心）や視点が重要な意味を持つことになる。また、「体験」を中心とし「総合的学習」、「発展的な選択教科の学習」に位置づけられ、レポート、作品、学習のプロセスを記録したポートフォリオなどの「質的評価法」によって評価される。 それでは、ここからは新しい学力を育てるための工夫を述べていくこととする。基礎的な学力を育てるための学習指導法の工夫では、まず、ティーム･ティーチング（T・T）が挙げられる。複数教師によるT・Tには「クラス内でのT・T」、「同一学年内でのT・T」、「複数学年間でのT・T」
550 販売中 2008/05/25- 閲覧(2,132)
-
教育方法学 第２設題
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また、格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。』 現在の教育は様々な問題を抱えており、今後も問題が生み出されるであろう。その問題とは、校内暴力、いじめ、学級崩壊、学力低下などがある。これらの問題に対しては、その時代に合った教育問題の解決方法が求められる。現在までに、この教育問題を解決するために行われているのが学習指導要領の改訂である。 一番最近行われた学習指導要領の改訂が、平成10年 である。この年の改訂は「ゆとり教育」が取り入れられ、完全学校週5日制が導入された。その結果、年間の授業数の削減により、児童の基礎･基本の学力が低下するという問題を引き起こしてしまった。また、IEA（国際教育到達度評価学会）は3回にわたり教育調査を行ったが、第1回、第2回の教育調査から見ると第3回教育調査のほうが相対的に学習到達度は低下している。また、2002年の12月に公表された「全国一斉学力テスト（教育課程実施状況調査）」の分析結果においても、同じような結果を物語っている。したがって、教育関係者は、これまで以上に、教科の学力をすべての子どもたちに確実に身につけさせる方策を講じなければならない。それには「個に応じた指導」がポイントとなる。 また、平成10年の学習指導要領の改訂では「総合的な学習の時間」が「生きる力（自ら考え、自ら学び、主体的に判断する資質や能力を育てる）」を身につけることを目標に新設された。さらに、教育は「受けさせるもの」から「選んで受けるもの」になりつつあり、教育を受ける側にどのような教育を受けるのかといった決定権が与えられてきている。学習者の学習意欲を駆り立てる工夫がこれからの学校には必要となるのではないだろうか。こういったことは、私立学校だけでなく公立学校も無縁とはいえなくなっている。こういった厳しい現状が現在の学校を取り巻いているわけだが、その背景にはどのようなものがあるのだろうか。 日本は高校への進学率、大学への進学率ともに非常に高い水準を保っている。また、学歴によって社会人になったときの給料が違ったり、待遇が違ったりする。これを考えると日本は学歴社会であるといえる。また、高校入試、大学入試だけでなく、私立中学に進む子どもも少なくはなく、小学生の頃から入試というものを意識した学習を行っている子どもがいるのが現状である。こういった現状を考えると「基礎基本の学力」はとても重要なものであるといえる。 「教育格差」については一見すると、学歴の差と考えられる部分もあり、誰もが頑張れば良い学歴を手に入れることができそうである。しかし、よい大学に入るためにはそれなりの資金を必要とする。私立中学校に入学する子どもならさらに資金は必要となるであろう。これを考えると学校教育のみでは希望の大学などに入学することは難しく、授業時間数、教育内容の削減、総合学習の時間の導入、などにより、大学入試のためには塾･予備校などにお金を使わなければならない。そうすると、裕福な家庭の子供たちは塾･予備校に通い、どんどん学力を身につけていくが、裕福ではない家庭の子供たちは、塾･予備校などに通うことは到底無理で、大学入試さえ受けることができないのが現状といえよう。これを考えると、将来は有名大学に進学し、有名な企業に就職できるのは裕福な家庭に生まれた子どもたちで、一方で、裕福ではない家庭に生まれた子ども
- 情報社会 知識社会 基礎基本の学力 教育格差 経済格差 格差問題 教育方法
- 550 販売中 2008/05/25
- 閲覧(2,402)
-
教育方法学（第１設題）
- 『従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ』 従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対する姿勢は、教科書や指導要領に沿った内容の下、教師が指導目的・指導方針をしっかり決めてから指導に臨み、紙の試験による評価をするため、授業態度がしっかり授業に参加する、積極的に発言する、課題に出した問題集をしっかりやって提出させるなど、教師側の望む「いい子」、紙の試験がよくできる子が「いい子」という評価になりがちで、本来の子どもの能力や可能性を伸ばす教育にならないのではないかと思う。 たしかに、これからの社会を担っていく子どもたちに既存の知識を伝達できる教育において、知識伝達は必要不可欠なものなので、教師の高い専門性と、指導をもって、子どもの興味・関心を引き出しながら、指導にあたらなければならない。しかし、その伝達行為の過程や、習得度を確認するために評価する側の主観だけや、生徒を「扱いやすい」という観点だけで評価することは、「先生の言われたとおりにやっていればよい」、「先生に気に入られるように行動しよう」という誤った認識をする生徒が生まれてしまい、今後子どもたちが生きていく、めまぐるしい情報社会と、さまざまな人間関係の中では生きていきにくい教育がなされてしまうのではなかろうか。 授業設計ならびに評価についての留意点は、先述のように、教師の好みのような主観的な評価を絶対にしないようにし、公平に判断できる基準を授業設計のうちから用意をし、授業展開に臨むべきである。 古来より、さまざまな教育方法について議論され、実施される中、近年は、情報通信技術を取り入れた教育は必須だと思う。 子どもたちの私生活、ひいては教育者の行動の中でも、情報通信技術は切り離せないものとなっている。それにもかかわらず、教育の現場で、紙面だけを取り扱い、情報通信機器を「悪」のような意識で接していては、時代錯誤ととらえられてもしかたがない。といっても過言ではないと考えている。 現状では、インターネットを利用した調べ学習も かなり詳しいレベルまで調べることができる。文書を作成するにあたっても、推敲まで容易にできるので、一人一台単位で情報通信機器を使用させ、高度な情報を手に入れ、情報機器を自分で扱えるように学校側も尽力すべきである。 しかしこの件においては懸念すべき点が多々あるのも否めない。インターネットを接続するとなれば、有料サイトや、教育において無益なものも子どもの操作で簡単に閲覧・使用できることにもなる。また、それ以前の問題で、情報機器自体が精密機器で、高価なものであるので、破損したり、使用方法を誤たりすると、子どもの手におえないような作業をしなくてはならなくなることにもなる。このようなことから、有害なサイトに接続できないようにしたり、できるだけ単一作業だけにしたりするといった方法が考えられるが、私の考えとしては、あえて一般的に使う機器のそのままの機能で良いと思う。それらの機器を通して試行錯誤しながら方法を学び、さまざまな情報を閲覧する中で倫理観を見につけられるのも、立派な評価の対象となりうるのではないだろうか。 そういった子どもの試行錯誤の中で、教師のあるべき姿は、子どもの行為を見守り、子どもが意見を求めたり助けが必要となったりしたときは、手を差しのべるようにするべきだ。 適切な場所で適切な援助をするには、相当量の情報通信機器などについての知識が必要である
- 教育方法学 佛教大学 レポート
- 550 販売中 2008/06/04
- 閲覧(1,302)
-
教育方法学（第２設題）
- 『現在の情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。』 現在、情報社会さらには知識社会と呼ばれているので、いかに多くの知識・情報を、適切な時期に、適切なものを再度取り出せるか、また、あふれる情報の中で、自分に必要なものを取捨選択し、その情報の真偽を追究できるかが、今後必要な力となるであろう。様々な面で、教師が自らの能力を高め問題解決に立ち向かい、教職専門性について発展しているのかどうかが問題となり、教職においても、子どもたちに情報通信技術によって新しい知識を伝達し、国際的にも通用する専門的知識を創出することが期待されている。つまり、教師の側も現状を把握し、問題意識を持ち、そして切磋琢磨して様々な場面でも対応し、またそれを子どもにも対応させられるような教育をしていかなければならない。 今後の教育の変動の将来を予測すると、従来の知識詰め込み型の教育方針より、「子どもが意欲・興味・関心を持って物事に臨むべきだ」という傾向が、ますます強くなると予想させる。 指導方針も中央指導型から現場指導型に大きく転換しているので、それぞれの場所で、特色ある、個性的で創意工夫にみちた、地域や子どもに合った教育ができる。教育は基本的に「受けさせられるもの」ではないので、子ども主体の教育がなされなければならない。 基礎基本の学力と教育格差のことを鑑みても、「読み、書き、計算」などの学習の基礎は、学校教育ばかりでなく、子どもたちの将来の社会生活の基礎となるものである。今後の学習指導要領で現行のものよりは学習時間・内容等が増えるにせよ、基礎基本を定着させるための時間の確保は、今後も多くは望めないだろうと予測される。しかし、そのような中でも基礎基本の学力は身につけさせなければならないので、特設時間の設定や、興味付けなど、考慮しなければならないことがたくさんある。 もうひとつの、目標と内容に基づく教科等の基礎的な学力は、具体的な目標を明確にし、子どもの将来に有益な教育をしていくべきだ。ブルームの言う、「子どもたちみんなに学ばせるのだ」という意識を忘れてはならない。 ここで、教育格差が発生してしまうのは、基礎基本の定着度合いと、学校や教師の裁量で決まってしまう発展的・実践的学力の内容についても考えられる。これらの学力は、いくらでも伸ばすことがき、その名の通り、実践的な面もある。ティーム・ティーチングなど、様々な方法をその場に応じて使い分け、基礎基本、発展的な学力、実践的学力の三つの学力をバランス良く身に付けさせるのが理想である。しかし、学校現場の現状と、紙資料による教育方法論とはうまく連動しない場合も多々あるかもしれない。このように、「理想追求だけだ」と発展の門扉を実践する前から閉ざしてしまうのではなく、周りに成功事例があれば自分の場合に置き換えて実践を試みたり、何か方法を思いついた場合、他の先生と協力しあったりして、コミュニケーションを図り、他と連携を取っていくことも教育格差を無くしていくことにつながると思う。 教育格差と経済格差の点から見ても、今後ますます経済格差が広がり、経済的に余裕のある家庭において、今以上に子どもへの期待が高まり、教育に対する期待感は膨らむばかりである。最終学歴のことなどまで視野に入れ、私立学校に進学させることを考える選択肢も増えている。 学校の選択肢を論に加えないとしても、裕福な家庭の
- 教育方法学 佛教大学 レポート
- 550 販売中 2008/06/04
- 閲覧(2,159)
-
教育方法学第1設題
- 従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して 主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の 特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計 ならびに評価についての留意点を述べよ 現在、教育現場においては様々な教育改革が推進されており、教育方法の改革では従来の上から下へ知識を与えていく知識伝達型の授業から、児童生徒が中心となる「主体的な学習」を重視する授業へと変化している。 「知識伝達」と「主体的学習」はそれぞれ特徴を持っており、ここでは主にこの２つを比較し検討していく。
- 教育方法学 知識伝達 授業設計、評価、
- 660 販売中 2008/06/06
- 閲覧(1,146)
-
教育方法学第２設題
- 現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、 その社会にあっては知識を扱う教育は極めて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。 パーソナルコンピュータやインターネットの爆発的な普及により、現在はTV・ラジオ・新聞が三大情報源であった昔と比べて段違いに情報が溢れかえっており、今や子供（だけではないが）には情報の吸収だけでなく、情報を「取捨選択する能力」を身につけさせるよう叫ばれるまでになっている、といった状況である。
- 教育方法学 現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが 格差問題 知識社会 教育格差 経済格差
- 660 販売中 2008/06/06
- 閲覧(1,567)
-
教育方法学１（中・高）
- 従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。 2019年度合格
- 佛教大学 教職課程 教育方法学１（中・高） 通信教育 中学校 高等学校 教育実習 リポート
- 550 販売中 2020/06/15
- 閲覧(1,267)
-
教育方法学 第二設題
- 佛教 佛教大学 リポート レポート
- 550 販売中 2012/10/10
- 閲覧(1,439)
-
【教育方法学】学習意欲の向上
- わが国の子どもの学習意欲を高めるために、どのような授業づくりをしたらよいかをテキストの内容をふまえながら述べよ。 まず最初に学習意欲を高める授業作りを考えるに当たっては、伝統的な課題習得型の「基礎を育成する授業」と、生きる力を養成する課題発見型の「発展力を育成する授業」とに分けて考える必要がある。以下では、それぞれについて具体的な方策を論じていく。 まず、基礎を育成する授業は、基礎・基本となる知識や技能の習得を目指すものであり、教室においてテキストを用いて教師から教えられるというありきたりな授業となりがちであることから、子供の学習意欲も衰えがちである。そうしたことから学習意欲の向上に向けては、一つの方法して少人数型授業や、教師の交換などといった方策が考えられる。 少人数型授業には、単なる少人数授業から、その派生形としてのチーム・ティーチング、習熟度別授業などが考えられる。このうち、少人数授業は、少人数にすることで個に応じた指導を充実させることができると考えられる。つまり、教師の関与度が高まることから生徒の学習意欲も引き出されることとなる。 続いて、チーム・ティーチングは、複数の教
- 教育 教授法
- 550 販売中 2009/10/01
- 閲覧(1,402)
