連関資料 :: 教育課程
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教育課程総論 教育課程、指導計画
- 「教育課程」という用語は、英語のカリキュラムの訳である。もともと、このカリキュラムという語は、ラテン語のク－レレという動詞から由来する名詞で、競馬の「走路」いわゆる、道程、コースという意味を持っている。 以上のような語源からすれば、幼稚園における教育課程とは、入園時のスタートから卒園時のゴールまでの間に、果たすべき人間形成のために課せられた道程のことである。更にいえば、幼稚園にどんな風に幼児を迎え入れ、終了までの何年間かをどのように過ごさせ、どういう子どもに育て、学校に送り出すかというプランである。 カリキュラムのとらえ方は、人間観、保育間によって、その位置付けが異なる場合があるが、大別して、人間の歴史観、文化的遺産を継承する「教科カリキュラム」、日常的な生活経験を中心に据え自由を基調とする「生活カリキュラム」などがある。 カリキュラムは、教育目標に基礎を置きながら、独自の保育内容を構成し、選択配列し、組織化することが求められている。そのために、カリキュラムの範囲、系統性・系列、全体の配列などの構成要素が重要とされている。 それは一定の意味を持ったまとまりを示し、未来に向けて
- 教育課程総論 指導計画
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教育課程論
- 完全５日制の実施に伴い、開かれた学校の推進を図っていく必要があるが、このためには、どのような理念をもって、どのような教育課程を編成したら良いか。教科書及び高等学校指導要領（平成11年文部省告示）第一章総則等を参考にしながら述べよ。 わが国の社会が大きな変動を遂げたのは、戦後の高度経済成長化以後のことといわれている。核家族、少子化、生産活動過程での地域関係の必要性がなくなった為に近隣関係が希薄化した現代社会にあって、「子育ての私事化」が顕著となり、そうした状況の中で親および子供双方に様々な問題を生み出してきた。 戦前にも少年に拠る凶悪犯罪はあったが、あまりにも現代と社会の仕組みが違うこと,解決すべき問題点は現代にあるという視点から、戦後の少年非行の主要刑法犯で検挙・補導された少年の人員（触法少年含む）の推移をみると、昭和24年～26年までの上昇は,戦後の混乱した社会で少年だけでなく,おとなの犯罪も急増した時期と理解できる。昭和29～39年頃までは、戦後の社会復興のもと、太陽族や愚連隊と呼ばれる金目当ての非行グループが急増し、彼らは,自分の経済状況は下流にあることを認識した上で窃盗等を行っていた。しかし、高度成長期に入ると少年非行が一般家庭へ拡散し、暴走族の増加・遊び型非行・初発型非行がその特徴となり、昭和58年に戦後最悪を記録し、平成8年から再び上昇傾向を示す。また、現代の少年非行を考えると数より質である。ここ５・６年間の特質として、いじめ・女子の家出や売春の増加・覚せい剤や薬物乱用・強盗や殺人など、多様化と凶悪化・低年齢化があげられ、さらに、非行少年に罪の意識が薄いという指摘・虞犯少年と「暗数」の存在は憂慮すべき現実である。 この様な多くの課題を抱える中で、学校、家庭、地域社会の役割を明確にし、それぞれが協力して豊かな社会体験や自然体験などの様々な活動の機会を子どもたちに提供し、自ら学び自ら考える力や豊かな人間性などの「生きる力」をはぐくむことをねらいとし、より「開かれた学校づくり」を推進するために、平成14年度から学校週５日制が導入された。「開かれた学校づくり」を見据えた教育課程の編成とはどの様なものだろうか。 教育課程とは、学校教育の目的や目標を達成するために各学年の授業時数との関連において、学習指導要領に示された内容を総合的に組織した学校の教育計画のことである。つまり、教育課程とは、それぞれの学校の教育の中核となる教育計画であり、法律の定めるところに従い、子ども一人ひとりの人間として調和のとれた育成をめざし、地域や学校の実態、子どもの心身の発達段階や特性等を十分に考慮した教育を推進していく際のよりどころとなる。学習指導要領は、学校教育にかかわる基本的事項を規定するもので、国の基準として文部科学大臣が告示し、国民一般に示すものである。学習指導要領は、各学校が編成する教育課程の基準となるものであり、法的拘束力をもっている。学校、教師は、学習指導要領に示す範囲内で創意工夫をしていくことは大いに求められていることだが、学習指導要領を逸脱した教育を行うことはできない。 それでは、実際の教育活動をすすめていく上で必要なことは何であろうか。高等学校学習指導要領第1章総則第１款教育課程編成の一般方針に書かれている様に、『生徒の人間として調和のとれた育成を目指し，各学校において，生徒に生きる力をはぐくむことを目指し，創意工夫を生かし特色ある教育活動を展開する中で，自ら学び自ら考える力の育成を図るとともに，基礎的・基本的な内容の確実な定着を図り，個性を生か
- 開かれた学校 完全5日制 東京福祉大 レポート
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教育課程とは何かについて
- 『教育課程とは何かについて、その基準と編成原理、今日的課題についてまとめなさい』 教育課程とは、学校教育法によって定められた学校教育の目的や目標を達成するために編成され、教育内容を児童または生徒の心身の発達に応じて授業時数との関連において学習指導要領に示された内容を総合的に組織したもので、各学校で行われる教育の中核となる教育計画である。学習指導要領は１９４７年に初めて発行されて以来、改訂を重ねてきたが、常にその時代の社会に求められる教育のあり方などが盛り込まれ、それをもとにして教育課程は教育の現場となる各学校で編成され実施されてきたのである。各学校が教育課程を編成する場合は、①法令および学習指導要領の示すところに従うこと②児童・生徒の人間として調和のとれた育成を目指すこと③地域や学校の実態を考慮すること④児童・生徒の心身の発達段階と特性（中学ではさらに能力・適性・進路等）を十分に考慮すること、の原則的事項がある。これらの４つを踏まえた上で各学校は教育目標をもとにして学校の直面する課題や重点目標を明確にした上で教育課程を編成する。そして、次のよりよい教育活動の展開のために、その目標が達成されたかどうかを判断する、教育評価が必要になる。これを受け、教育課程のいくつかの評価観点をもとに、年度末には学校運営に関わる反省会が行われ、教育課程や校務分掌、学校行事など来年度へ教育の質的向上を目指していく。 次に、戦後における教育課程の歴史的変遷を学習指導要領の改訂をもとに辿り、その時期にいかなる教育課程が制定されたかをまとめたい。 昭和21年日本国憲法が発布され、その下で教育基本法が制定された。その教育基本法および学校教育法の交付と並行して。昭和22年に最初の学習指導要領が制定された。この学習指導要領では、あくまでも教師の手引きとして書かれたものであった。教育課程（当時は「教科課程」）の上でも、「それぞれの学校で、その地域の社会生活に即して教育の目標を吟味し、その地域の児童青年の生活を考へて、これを定めるべきものである」と述べられ、一定の基準を設けながらも（例えば小学校の教育課程は国語･算数･理科･社会･音楽･図画工作･家庭･体育･自由研究の９教科）、現場の裁量にゆだねられていた。 また、昭和２６年当時の文部省は学習指導要領の全面改訂を行った。この改定後、「教科課程」にかわって「教育課程」に、「考査」にかわって「評価」という語が用いられるようになった。小学校の時間配当は、時間数ではなく、パーセンテージで大まかに決められ、９教科に代わって４つの領域という大まかな枠組みへと再編された。中学校では、教科の枠は保持され、「自由研究」が「選択教科」と「特別教育活動」の２つに分類された。 昭和３３年の学習指導要領改定は、これまでの経験学習によって児童生徒の基礎学力低下、青少年の非行、規律の低下が問題視されるようになり、学校教育において、何らかの対応策が求められるようになったために行われた。昭和３２年の教育課程審議会において、①道徳教育の徹底、②基礎学力の充実、③科学技術教育の向上、④職業的陶磁の強化の４点について諮問があったことを受けて、道徳教育・基礎学力･科学技術教育に重点をおいて、学習指導要領の改訂が行われた。そして、これまでは、教師の「手引き」にとされていた学習指導要領だったが、「試案」という文字が消え、法的拘束力が強化された。学校教育施行規則の一部の改正によって、教育課程は４領域に構成された。４領域とは、各教科、道徳、特別教育活動、学校行事等である。授業時
- レポート 教育学 教育課程 学習指導要領 編成原理
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教育課程とは何か
- 教育課程とは、教育目標の達成のために意図的に教育内容を組織・配列したもので、教育課程の編成と基準は学校教育の目的や教育課程に関する法規にさまざまな形で示されている。教育基本法では第一条、学校教育法では第十七条、第十八条、第三十五条、学校教育施行過程では第二十四条などがそれにあたる。国が教育課程編成の基準を定める理由として考えられるのは、学校教育は公の性質を持ち、内容に関し一定の基準をもつものであるということ、地域・学校・教師間の格差をなくすため、教育基本法、学校教育法を遵守するため、教育の中立性をもたすため、教育水準の発展向上をめざすため、などだろう。教育課程の編成の原理は、国民共通の基礎的教養の探求と創造を目指して「人格」と「能力」の統計的発達、個性的人間の育成を促す教育課程編成の四つの基本的方針があげられる。?子供を人間らしい人間として育てる?人間の労働や社会的生産活動、歴史および社会関係、民族的・伝統的文化を重視する?人間的連帯や教官を培う、豊かな感性を発揮させる集団的。芸術的価値を備えた教育内容?人間的・社会的諸関係に位置付けられた基礎学力と身体能力の発達保証 である。 学習指導要領は教育課程に関して国が示す基準であり、文部省公示であるが、法的拘束力をもつとされている。１９４７年、国定教科書制度が廃止され、最初の学習指導要領が試案として発行され、各学校が教育課程を編成する際の指針・手引きとされた。しかし、１９５８年の三回目の改定（二回目の全面改訂）では文部省公示として官報に公示され、法的拘束力が強調され、戦後教育の軌道修正が図られた。また道徳の時間の新設や教科内容の現代化など大きな変化が見られた。その後ほぼ１０年ごとに全面改訂されてきたが、
- レポート 教育学 教育 教育課程 佛大
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教育課程論
- 参考にご使用下さい。不合格となった際も責任が負いかねます。 教育課程論（科目コードT23300）課題１ 横書解答 （１ ）学習指導案の作成において留意点すべき事項について論述しなさい。 （２ ）日本の教育課程の変遷を①戦前と戦後，②学習指導要領，③社会に開かれた 教育課程の３つの視点から整理し，論述しなさい。 参考文献：「教育課程を学ぶ」
- 日本大学通信教育学部 合格リポート 日本大学 2019～2022年度リポート課題集
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