連関資料 :: 教育について
資料:11,653件
-
教育原論2
- 『ジョン・ロックにおける子どもの教育論、特に習慣形成や賞罰法を中心に述べよ。』 ①ロックの紳士教育論と習慣形成 ジョン・ロック（1632－1704）は、イギリスの哲学者・思想家・医学者であり、教育学においても活躍した人物である。彼の教育論は一般に紳士教育論と言われており、「紳士（ジェントルマン）は、健全な身体と道徳と知識を持っているべきである」としている。健全な身体における健全な精神とは、言葉では簡単であるが、人生の幸福を言い尽くしている。ロックの子どもに対する紳士教育論は、当時の親たちが幼児期の子どもを教育するに際して子どもを可愛がるあまり必要な訓練を行っていないことに対する嘆きがきっかけとなっている。 ロックによれば、理性的に適した事柄にしか同意しないようにし、精神を正しくすることが教育において重要であるとし、精神を鍛えることによって子どもは自分の欲望を我慢し、理性が最善として示すものに純粋に従うことができるようになる。逆に、「若い時に、自己の意思を他人の理性に服従させることになれていない者は、自己の理性を活用すべき年齢になっても、自分自身の理性に従うことはめったにない」とも言って
- 子ども ロック 人間 記憶 自然 知識 教育論 精神 習慣形成 理性 教育原論 A判定
550 販売中 2009/08/26- 閲覧(1,604)
-
道徳教育の研究
- 「生きる力」の育成と道徳教育について述べよ。 第15期中央教育審議会第一次答申は時代を超えて変わらない価値あるものを大切にするとともに、社会の変化に的確かつ迅速に対応する教育を実現するために、「生きる力」の育成という新しい教育の目的を提示した。「生きる力」とは、3つの能力から構成される全人的な力である。1つ目は、自分で課題を見つけ、自ら学び、自ら考え、主体的に判断し、行動し、よりよく問題を解決する能力、つまり確かな学力ということである。2つ目が、自らを律しつつ、他人とともに協調し、他人を思いやる心や感動する心など、豊かな人間性である。そして、3つ目が、たくましく生きるための健康や体力である。 しかしここで重要なのは、「生きる力」が人間存在の構造的把握と相互連関的なものにならなければならないということである。では、人間存在の構造的把握とは何であるのか以下に述べてみる。 人間が「生きる」ということは①生物学的（身体的）「生命」と②文化―社会的「生(活)」と③道徳的－人格的－宗教的「いのち」の3つの次元で生きているということである。この3つの次元は相互に密接に連関して、１つの全体を成し、そ
- 道徳教育の研究 生きる力 育成
- 550 販売中 2009/08/31
- 閲覧(1,656)
-
人権（同和）教育
- 『50年に及ぶ戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ。』 江戸時代につくられた身分制度の下では、武士、農民、職人、商人よりもさらに下に位置づけられた「えた・非人」と呼ばれる人たちが存在した。そして、この人たちの住んでいた部落、子孫は現在でも差別をされている。部落出身者を理由とした、就職差別、結婚差別などが現在でも続いているのだ。 こういった部落差別を中心として、あらゆる差別をなくそうとする教育を同和教育という。差別をなくすための知識・意思・行動を育む活動、学力や進路を保障する活動、部落や地域を変えていく活動などが含まれる。 では、戦前戦後の同和教育の歩みをみていこう。 まず、明治初期の頃の被差別部落の子どもたちは、学校に行くことができない、成績が優秀でも正当に評価されないなどの問題があった。そんな中、1922年全国水平社が結成され、部落解放の運動が行われた。この活動に政府が衝撃を受け、被差別部落の人に自覚更生を、それ以外の人には同情を説いて、両者を融和させようとした。これを融和教育と言ったが、太平洋戦争へ突入してい
- レポート 人権（同和）教育 人権教育 同和教育
- 550 販売中 2009/09/18
- 閲覧(2,303)
-
今の日本の教育
- 現在の日本で問題とされていることのひとつに学生の学力の低下がある。そして､学力低下は現在､特に大学における学力の低下が問題となっているが､大学生の学力低下は調査によると､平成に入ってから落ちてきているという意見が最も多く､それに続き五年ほど前からという意見も多かった。では具体的に学力のどういった点が低下しているのだろうか。 全国調査の大学アンケートによると､「積極的に課題をみつけ解明しようとする意欲が乏しい」・｢物事を論理的に考えて､表現する能力が低い｣・「読解力や記述力など日本語の能力が低い」との意見が多かった。
- レポート 教育学 学力低下 ゆとり教育 大学生
- 550 販売中 2006/06/07
- 閲覧(2,260)
-
ペスタロッチーの教育学
- ペスタロッチーはチューリッヒの医者の子どもとして生まれ、幼児期に父親を失い、青年時代にはフランス啓蒙主義、特にルソーの影響を受けた。チューリッヒの大学を出てからは、従来の志望であった法律家を断念し、1768年からは農場を経営し、1774年からは子供の学習と農場労働を一体化した貧民学校の経営に取り組んでいた。しかしながら、いずれの事業にも行き詰まり、貧窮と失意の中で友人のすすめに応じて発表したのが『隠者の夕暮』(1780)であった。特に「王座の上にあっても木の葉の屋根の蔭に住まっても同じ人間、その本質からみた人間、そも彼は何であるか」という冒頭の一文は有名である。 ついで、『リーンハルトとゲルトルート』(1781)という教育小説を世に送り、その中で民衆の抱えている最大の問題の根源は貧困にあり、民衆の経済的自立の必要性を主張し、そのためには民衆教育が不可欠であることを力説している。さらに彼は、『探求』(1797)、『シュタンツ便り』(1799)、『ゲルトルート児童教育法』(『ゲルトルートはいかにその子らを教えるか』1801)と数多くの著書を残している。 『ゲルトルート児童教育法』によれば、彼は教育の目的を、子どもが精神的（頭）、道徳的（胸）、身体的（手）に調和のとれた発達をするように援助するところにおいている。
- レポート 教育学 直観の原理 ペスタロッチ コメニウス メトーデ 開発教授
- 550 販売中 2006/06/08
- 閲覧(7,921)
-
教育心理学
- 『テレビ番組で暴力シーンを数多く見た子供は、あまり見ない子供と比べ、人をたたいたり、髪の毛を引っ張るなど暴力を振るなど暴力を振るう確率が高いことが調査結果で分かった』と新聞記事にあるように、ドラマや映画で殴りあうシーンがあったり、テレビ番組が子供に与える影響は非常に高いと考えられる。 現在、核家族化・両親の共働き・兄弟数の減少・地域の治安の悪化などが原因で、子供が外で遊ばず家の中で一人あるいはごく少人数で過ごす時間が昔と比べて増えている。やはり一人で過ごす時間にやることは限られてきてしまうので、以前よりテレビに接する時間は自然と増えてしまう。テレビに接する時間が多く、テレビ番組の中には殴りあうシーンや殺しあうシーンなどがあるということが、暴力を振るう確率が高いといった子供に様々な影響を及ぼしてしまっているのではないか。しかし、記事に『放送界はゴールデンタイムに青少年に配慮した番組を放送するなど対策をとっている』とあるように、放送する側もただ番組を作って放送するだけではないことが分かる。確かに朝・昼・夜の家庭でテレビを見そうな時間帯にはドラマよりもニュースやアニメ、バラエティー番組を放送していることが多い。これらの番組はドラマや映画に比べ、暴力シーンは少ないと考えられる。 ではなぜテレビが子供にそういった影響を及ぼしているのだろうか。挙げられることは、夜更かしをする子供の増加である。以前私は、夜中まで起きていて次の日の朝はなかなか起きることができない子供が増えている、ということを耳にしたことがある。これはゆとり教育の影響もあるのではないだろうか。教育内容が減少し、学力低下を心配する親が子供を塾に通わせるケースが多く、塾に通う子供は増えている。塾に通うと帰宅時間も遅くなり、放送者側が考えている子供がテレビを見る時間と実際に子供がテレビを見ている時間にはずれが生じてくる。
- レポート 発達 教育 心理学
- 550 販売中 2005/12/13
- 閲覧(1,888)
-
教育に携わるにあたり
- 教育の振興および生涯学習の推進を中核とした課題や豊かな人間性を備えた創造的な人材の育成に関する重要事項などを調査審議する文部科学大臣の諮問機関を中央教育審議会（中教審）という。数々の教育政策を審議し答申しており、答申は教育行政に反映されるため重要な意味を持つ。中教審には課題の性質別に分科会が置かれ、教育制度分科会、生涯学習分科会、初等中等教育分科会、大学分科会、スポーツ・青少年分科会の５つがある。 現在は、ゆとりの中で子どもたちの「生きる力」を育むことを狙いとした教育が進められている。１９９６年７月に中教審答申「２１世紀を展望した我が国の教育のあり方について」の中で提唱された「生きる力」とは、自分で課題を見つけ、考え、問題を解決し、あふれる情報の中から必要な情報を選択し自らの考えを構築していく力である。それは他人と協調して生活を送るために必要な力と言い換えることもできる。文科省は学習指導要領の中で、学習内容を削減し「生きる力」を育むことを目指すゆとり教育が推し進めた。しかし学力低下を招くとの批判もあり、生きる力には確かな学力も含むと説明した。 学習指導要領とは、教育課程の内容について国が示す基準のことである。教育課程とは、目標を達成するために内容を選択し、配列して体系化したものであるが、地域や学校、児童・生徒の実態を踏まえることが大切である。教員はこの学習指導要領に示される範囲内で授業などを創意工夫していくことが求められ、範囲を大きく逸脱した教育を行うことはできない。 このような中で、「総合的な学習の時間」が創設されている。これを利用して、子どもたちに望ましい職業観・勤労観・職業に関する知識や技能を身につけさせ、主体的に進路を選択する能力を育てる「キャリア教育」も行われている。
- レポート 教育学 中教審 少人数制 生きる力
- 550 販売中 2006/01/05
- 閲覧(1,784)
-
学校と教育法規
- 現在、数多くの問題を学校は抱えている。様々な取り組みはなされているが、全ては教育法規が実際の教育実践と大きく関わっている。しかし、教育現場では、教育法規がないがしろにされている傾向がある。その原因として、教育法規を学ぶ際に、自分自身の学校体験と照らし合わせたときに、教わってきた先生方は教育法規を意識しているようには見えなかったからではないか。教師は、教育法規の下に自らの職務を遂行しているが、日常的に意識できていない。教師やその生徒たちのそれぞれが教育と法の関係について意識することが少ないことは非常に問題である。特に教師側が法を意識していないことは問題である。 教師は現在の学校生活を経験していない。古きよき時代の学校像・教師像を前提とし、教育実践を組み立てたり授業を行ったりしている。そういう意味では学校は進んでいないのに、社会の現実だけが先へと進んでいるという事態が起こる。では、現代の学校がまずしなければならないことは何なのか。 学校教育において重要視されるのは「説明責任」（アカウンタビリティ）という発想である。学校の権限の行使に伴う責任を果たしたかどうかを説明する責任のことである。中教審答申（１９９８年９月）の中では、教育委員会や学校の説明責任の明確が化提言されている。また具体的な動きとしては、２０００年度から学校運営の状況を周知するなど学校としての説明責任を果たしていくことを目的のひとつとして、学校評議員制度が導入されている。なぜこの教育活動が必要なのか、教師が自分たちの行動のひとつひとつ丁寧に説明していくことが求められている。校則もよく問題とされているが、それを考える際にも「なぜその校則が必要なのか」という根拠をきちんと問わなくてはならないようになってきている。生徒をしばりつけるだけの校則はもはや意味がないのである。
- レポート 教育学 教育法規 学校 説明責任
- 550 販売中 2006/01/06
- 閲覧(5,289)
