連関資料 :: 教育について
資料:11,654件
-
今までの体育教育に関しての考察
- 今まで私は、小学校、中学校、高校と、計１２年間学校体育の授業を受けてきた。この経験を基に、現在の体育教育を検討したい。（保健の授業については言及しない） 学校体育は、私の経験から考えると小学校は、年代に合わせて主に体を実際に動かす事を重視した内容で授業が構成されている。具体的に言えば低学年では、鬼ごっこなど普段の遊びの延長のような内容が多く、高学年になるにつれ、実際の競技を簡易ルールで行う、といった具合である。そして中学校では、教科書が専門的な物になっており、各競技の概論的な授業から始まり、基礎、応用段階、そして実際のゲームへと進んでいく段階的な授業になっている。最後に高校の授業であるが、私の学校の場合は、自分のしたい競技を決め、ただひたすらゲームをするだけであった。 では、このような現状を踏まえた上で、学校体育は本来どのようにあるべきなのだろうか。 「体育教育の目的」というキーワードをインターネット等で調べてみると、「健康の維持増進と生涯にわたる健康の基礎づくりを目指す」「身体(からだ)を動かすことの喜びを自ら知るとともに、それを未来ある子どもたちに伝えること」「スポーツマンシップを、ゲームを通して理解し、健全な人格を育てる」といった内容が多く見つかった。これらを参考にして実際を考えると、いくつかの点では理念と現状は乖離していると言わざるを得ないであろう。まず、健康の維持と増進ということは人間にとって必要不可欠であり、この基礎作りという点で学校教育に「体育」があることは誰もが納得いくところである。しかし、健全な人格を育てるのに「体育」は、現状の一般的な授業では役立つとはいえないであろう。
- レポート 体育 教育 授業 スポーツ科学
550 販売中 2005/12/03- 閲覧(2,051)
-
日本の道徳教育に関する一考察
- はじめに 私が小中１０年間で経験した道徳の授業内容は、道徳の教科書を読みそれに関する感想を述べたり、感想文を提出したりするといった退屈なものであった。生徒たちは模範的な感想を述べ、教師は最後にみんなの意見をまとめる。現在中学３年生の妹や小学５年生の弟に聞いても授業内容が変わっている様子はなく、妹の場合は受験勉強のための自習時間に、弟の場合は進度の悪い他の授業にとってかわってしまうことも少なくないそうだ。確かに、１年間で進めるべき範囲の決まっている他の学習教科と違って範囲もなく、具体的な学習内容があるわけでもない道徳の時間は、学校行事や授業変更には都合がいい。しかし、それではなんのための道徳の時間であろうか。もっと有効に使えないのか。そもそも、道徳の時間とはどのような授業を行うべきなのだろうか。 １．道徳教育の時間 中学校の学習指導要領には、「道徳教育の目標は、（中略）学校の教育活動全体を通じて、道徳的な心情、判断力、実践意欲と態度などの道徳性を養うこととする。道徳の時間においては、（中略）道徳的価値及び人間としての生き方についての自覚を深め、道徳的実践力を育成するものとする ⁽¹⁾」とあり、「工夫すること」「配慮すること」「必要がある」などの言葉はあっても、具体的な授業内容の指示はない。また、道徳は教科扱いではないので教科書もない。つまり、教師に任された時間と言えるであろう。その時間を殆どの教師は、副読本を読んで感想文を書くという画一化された授業を行っている。そのような授業では公共心を知識として得ることはできるかもしれないが、実際に身につけることができるかどうか定かではない。また、判断力の獲得や主体的な自己探求の面では弱く、実践的な道徳性を養うことができているのか甚だ疑問である。そんな中私が目をつけたのがフレネ教育だった。
- レポート 教育学 道徳 フレネ教育 総合学習
- 550 販売中 2005/12/13
- 閲覧(1,830)
-
行政における消費者教育の動向
- １．消費者行政とは １）消費者行政の役割１〕２〕 現在、消費者と事業者との間には情報格差が存在することが指摘されており、今後、規制緩和の進展などに伴うニュービジネスの発現により、その格差の拡大が懸念されることから、消費者が自由かつ適切な選択を行うに際しての判断の前提となる情報が十分に与えられるよう、更なる消費者への情報提供の推進を図ることが必要である。 また、消費者が情報を活用する能力を向上することができるよう、消費者教育を充実していくことが必要である。そのためには、消費者行政の役割はとても大きい。 現代のように新しい商品が次々に作られる場合、消費者が十分な知識を持ち得るものは、ほとんどなくなっている。こうした状況では、商品の欠陥を見つけることを消費者に求めることは無理である。取引の公正を求め、安全性を要求し、情報の公開を求める消費者の声を社会に定着させるために、最も大きな責任を負うのは行政であり、当面は消費者行政がその中心となるべきである。消費者生活は利益を生むものではない。人間らしい暮らしを営むための手段と理解してよい。得か損かではない。消費者は生活に必要な財やサービスに対価を支払うが、それによって消費者は経済的利益を受けるのではない。 自立した消費者を育成するために、行政の果たす役割は大きいと言える。消費生活の変化が急速に進んだ日本では、消費者意識の確立、企業の消費者志向態勢を待っていたのでは遅く、行政が積極的に働きかけていく必要がある。このようなことを背景として、1970年代から、消費者行政が国・都道府県・市町村のそれぞれのレベルで始められた。なかでも消費生活センターは、全国に作られた。これらのセンターは、日本における消費者行政の発信地とも言える。しかし、各センターの業務は行政権限の行使ではなく、サービス行政としての立場で進められている。
- 論文 消費者教育 行政 地方
- 550 販売中 2005/12/28
- 閲覧(2,140)
