連関資料 :: 教育について
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障害児へのムーブメント教育の活用について述べよ
- 「障害児へのムーブメント教育の活用について述べよ。」 障害のある子供にムーブメント教育をする際、その子供がどの程度の障害があるのかを把握し、程度に応じた方法で行う必要がある。指導者は障害の程度に応じ、到達点を設定して行う必要がある。発達レベルを「乳幼児期レベル」、「2～4歳レベル」、「5～6歳レベル」に分けて、障害のある子供に対するムーブメント教育についてまとめる。 「乳幼児期レベル」 乳幼児期レベルの子供は重度の障害があり、順調に発達して行く為には、基礎にあたる身体意識を習得している必要がある。自分の身体についての知識を習得させる必要があるのだ。身体を知ることは、機能をはじめ、全体的な発達を促進させることに繋がるので重要なことである。この時期に習得させるべきポイントが幾つかある。それぞれの目的に合わせたムーブメント教育についてまとめる。 1)基礎的な身体意識を育てる まずは基礎の部分なので多くの刺激を与える、刺激を与え易い環境を作るのが良いであろう。動かすと音が鳴るもの、液体、粉状のもの等様々な物に触れる機会を作ること。また、傾斜・トンネル等を作って転がる・くぐる等の動作を促す声掛けを行う。遊びながら行える環境を用意する事が大事である。 2)首の力を強くする 子供の目の前で好きな物、又は光る物を揺らしながら名前を呼ぶ等して注意を引き、頭を上げさせる。その際、腹ばいの状態で行うと、より首が鍛えられて良い。首がすわると視野も広がり、座位の安定にも繋がって来る。 3)寝返りをする 寝返りとは、子供にとって最初の自力での移動である。これは身体のゆさぶり感覚、触感覚が経験出来、動作が初めて形となって表れ、達成感を得る事であり、その後の運動に大きな影響を及ぼす事であろう。これを促すには、布団の上に子供を仰向けに寝かせ、徐々に引っ張り上げ、腹ばいになる運動を助長するのである。仰向けから腹ばいになる動作が出来たら、逆の運動、又は繰り返し動作が出来るように促したら良いだろう。 4)安定した座位を維持する 安定した座位とは、本人、又は他人の支え無しに座位が確保出来る事であり、その姿勢のままである程度の動作が出来る状態を指す。ムーブメント活動として、子供を水平に抱え、高くしたり、低くしたり、斜めにしたりしてバランス感覚を養って行く。又は、足を伸ばした状態で座らせて、前後左右から押す等の刺激を与えて、バランスを崩させて状態の確保・立て直しをさせる事を狙ったものである。 「2～4歳レベル」 人間の発達の中で、3歳という時期は重要な区切りとなっている。この頃までに歩く、走る、投げる、飛ぶ等の運動がある程度可能になり、視覚も著しく発達しているのである。より高い発達に進む為には、これらの基礎能力が身に付いている必要がある。その点を踏まえて、ムーブメント教育を進めて行く必要がある。幾つかポイントに分けてまとめる。 a)身体意識を育てる 2～4歳レベルの中・軽度障害がある児童に対してムーブメント教育を行う場合、ただ運動するだけでなく、想像性を掻き立てるような工夫をするとより一層の効果が得られる事が多い。ロボットの様にぎこちなく歩く、ヘリコプターの気分になって手を広げて走る、犬の様に四つ這いなる、カニになって横歩きをする等、指導者がお手本を見せる等して上手に促していったら良いであろう。 b)目と手の協応 ボール遊び、輪投げ、お手玉等、視覚を重要視する運動が幾つかある。目で動くもの・場所を正確に捉えて、それに合わせて手を動かす為、目と手の協応動作が必要なのである。これは運動以外でも、
- ムーブメント 障害児 時期
550 販売中 2008/04/14- 閲覧(3,751)
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「生きる力」の育成と道徳教育について述べよ
- 「生きる力」の育成と道徳教育について述べよ。 第１５期中央教育審議会は、我が国の教育の在り方について、変化の激しいこれからの社会において「ゆとり」の中で「生きる力」を育むことを重視することを提言している。そして、これからの子どもたちに必要となる「生きる力」とは，次のようなものである。 ・自分で課題を見つけ、自ら学び、主体的に判断し、行動し、よりよく問題を解決する資質や能力（確かな学力） ・自らを律しつつ，他人とともに協調し，他人を思いやる心や感動する心など（豊かな人間性） ・たくましく生きるための健康や体力（健康・体力） また人間にとっての「生きる」ということを深く考えると、次の３つをもって人
- 道徳教育の研究 佛教大学 科目最終試験 問題 解答 通信
- 550 販売中 2008/04/23
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教育社会学第一設題
- 「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。」 学歴社会とは、「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」を意味する言葉であると考えられている。学歴は配分の基準として考えられるのであり、論理的には「低学歴社会だが学歴社会」という社会もありうるし、「高学歴社会だが非学歴社会」という社会もありうる。つまり学歴社会と高学歴社会とでは、その意味するところがまったく異なるのである。 重要なことは、学歴社会が、ただ単に教育を重視する社会ではない、ということである。現在、先進国、発点途上国を問わず、教育の充実は各国家、社会の最重要課題の一つにあげられている。教育を重視する社会が「学歴社会」であるのなら、「学歴社会」でない社会などこの世には存在しないことになってしまう。ただ単に、教育を重視するという意味以上のものが、学歴社会の中の教育にはあるのである。 一方、学歴社会とはよく混同される言葉に、高学歴社会がある。高学歴社会とは、単に「高学歴者の多い社会」を意味する言葉である。 学歴社会は、なにも日本だけでの特徴ではありません。欧米の先進国諸国や、最近ではお隣の中国や韓国の方が、学歴獲得競争の激化した社会です。企業が採用する大学を指定していて、そうでない大学生は就職試験を受けることさえもできないという状況まであるようです。 日本の学歴社会は、学歴を獲得したあとの不平等が問われることがあっても、それ以前の不平等を問題視する議論はこれまであまりされてきませんでした。言い換えれば、18歳までの不平等には目をつぶってきたのです。高い学歴を取得するまでに、みんなが同じ条件で競争していることが表面上は自明視されており、したがって、成功した人はそれまでの努力が報われたと解釈するのが日本型学歴社会の特徴であったのです。つまり、高度な職業に就こうとすれば高度な学歴を所持していなければだめだという、機能主義にもとづく考え方があります。「技術機能主義理論」と言いますが、こうした社会のあり方は、日本型の学歴社会にとってはとても都合のいい考え方でした。ランドールコリンズはこれに反論します。すなわち、取得された学歴と個人のもつ本当の実力は乖離しており、生まれながらにもっているさまざまな不平等が学歴取得以前にすでに存在していることが技術機能主義では隠されてしまいやすいというのです。このような社会を容認してしまうと、高度な職につけなかったのは日本人の努力不足のせいであって、そこには何も言い訳をできなくしてしまうのです。今の日本社会は、一部の人間にとって都合のいいシステムになっているといわざるをえません。現実をみれば、職業の世襲が始まっているのです。 一方、高校教育進学率をみると、2004年では約70%(大学・短大・専門学生も加えた場合)にもなっているのです。アメリカの社会学者マーチン・トロウは、その大学進学率が15%までを「エリート段階」、50%までを「マス段階」、それをこえると「ユニバーサル段階」と定義しました。トロウ・モデルによると、ユニバーサル化の段階をも大幅に超えています。まさに学歴のインフレ状態が起こっているのです。 しかし、近代化するにつれて、教育が学歴エリー地を峻別する社会から大衆教育社会へと移行することは、時代の必然でもありました。大学や学歴が、エリートの所有物から大衆のものへと変化したのです。ここに矛盾が生じます。学歴貴族性を解体しようとする社会的な風潮がある一方で、
- 佛教大学 レポート 教育 教育社会学 学歴社会
- 550 販売中 2008/05/01
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教育社会学第二設題
- 「学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ。」 今日、議論されている「学力低下」は、過去の議論とは明らかに質が異なるからである。つまり、新しい世代の学力が前の世代の学力に及ばない、縮小再生産の過程が始まったのではないかという疑念があるところに、根本的かつ深刻な問題があるわけです。高学歴化が起これば「大学生」というカテゴリーに入る人々の平均学力は確かに低下です。一部の大学においては、すでに学力低下以前に学生に学習する習慣がないのです。かつての大学であれば、少なくとも学校教育で展開される日々の学習に適応する生徒が進学していたはずです。そうでなければ大学入試には受からなかったはずです。しかし、現在は、そして今後一層、大学進学は容易になっていき、ほぼフリーパスに近い状態が到来し、学習習慣をほとんど身に付けていない学生が大量に発生することになると考えられています。 もちろん、社会人・主婦の学生など学習の場から離れていた学生もいます。こういった学生も学習する習慣をかつては身に付けていたかもしれませんが、現時点では失っているかもしれません。しかし、伝統的年齢層の学生が異なるのは、学習することに対する価値付けが低いという点にあります。表面的な現象としての学力低下よりも、この学ぶことへの価値付けの低下が問題であると考えられます。 また、社会学的な視点からみても、社会階層間の学習意欲・学習時間の格差(インセンティブ・デバイド)が拡大しています。 学力低下をめぐる議論には、いくつかのタイプがあります。ここでは、一応４つの類型にわけてみます(もちろん、学力低下をめぐる議論は多岐にわたるものですから、この４つの類型にすべての議論が収まるわけではありません)。 タイプⅠ…「国家・社会の観点」から「ゆとり教育」に肯定的なもの。『教育過剰論・新自由主義的教育論』。このタイプの意見は保守層に広くみられます。いわゆる現代の教育問題の原因は、教育過剰にあるという見解です。政府の供給するべき公教育には適正規模があり、それを超えると望ましくない事態が生じるという考えをもとに、高学歴社会を批判的にみる人びとがこれに当てはまります。このタイプの議論は、多かれ少なかれ、学校に適応しない、あるいは適応しようとしない児童・生徒を無理して学ばせなくてもいいという議論であり、その資源を優秀な児童・生徒の教育に回して有効活用しようという趣旨のようです。ある意味で学力低下そのもの、ゆとり教育、現行の改革そのものの是非よりも、教育資源をいかにして有効活用するかという議論のひとつであると考えるべきかもしれません。また、すべての児童・生徒が学校で組織化された形で勉強し続ける必要はないともいえます。自分に適合する学習形態を選択し、学習すればいいのであり、定型化された形ではない、学校で教えられない形の知識・技術などは学校外で学習せざるをえないのです。現在の子どもの生活において学校の占めるウエイトが大き過ぎるので、家庭や地域社会と連携して子どもの教育にあたるべきものであり、学校教育をもう少しスリム化すべき、そして分岐型教育システムにするべきという主張もこのタイプの論者にはみられるわけです。 タイプⅡ…「国家・社会の観点」から「ゆとり教育」に否定的なもの。『国際競争力低下論・学習意欲論・階層論』。このタイプの意見は、学力低下が一国のあるいは当該社会の活力(ことに経済力)の減退につながるという見解です。オイルショック以降の欧米諸国が例として取り
- 佛教大学 レポート 教育社会学 学力低下 社会階層
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教育心理学第一設題
- 「象徴機能の発生について説明せよ（説明には子どもの行動についての具体的研究例も提示する）。また、教育との関連で大切な点を説明しなさい。 幼児期は、人格の基礎としての自我が芽生える時期である。子どもが自分なりの意図や予測を抱き、それにもとづいて行動するようになると、両親や仲間との衝突が起こる。しかしながら、そうした葛藤を経験するうちに、子どもはしだいに自分を律していくことを学び、自分自身について認識を深める。また、他者との交渉能力を磨き、周囲に適応した行動基準を身につけていく。他方、イメージを浮かべて物事を考えるという表象機能が現れ、ごっこ遊びの中で自由自在に架空の世界を展開するようになる。そうした認知能力の発達にともなって、数概念や文字の習得も進行するが、日常の具体的な経験のなかでの子ども自身のイメージや気づきが大切にされなくてはならない。 子どもは、１歳半から２歳にかけて表象能力を現しはじめる。今、目の前にないものごとについても頭に思い浮かべ、自分で実際に行動してみなくてもその様子を頭に思い描く。つまり、具体的な知覚経験をもとに自分なりにイメージを構成し、それを利用して時・場所を変えて自分なりのやり方で活動するようになる。表象能力の出現を示す初期の活動として延滞模倣があげられる。例えば、中沢の観察によると、ある子どもは「ガアン…、ゴオン…」と言 いながら長方形の箱を動かし、ときどき箱を止め、自分のからだの動きも止めて「プシュッ」と言った。電車に乗ったときのイメージをもとに、後日、家の中でその特徴を再現しているのだが、この模倣行為には箱を電車にみたてる活動、箱やからだを動かしたり止めたりして電車に乗っているふりをする活動が含まれている。ここでの箱や子どもの音声・しぐさは、電車という指示対象を意味するもの、すなわち象徴である。 ３歳ころには、子どもはふりやみたてを複雑に組み合わせて虚構の世界を作り上げるようになる。単なるモデルの模写ではなく、自分のイメージや知識にもとづいて演技しているのである。やがて、子どもは遊びのなかでの役割を意識し、それにふさわしい動作を思い描き、状況を設定することによってごっこ遊びを展開するようになる。遊びをひとつのテーマのもとに展開させていくためには、子どもどうしが今どのような役割を演じ、どのようなプランのもとに状況を設定しているかを伝え合う必要がある。このように、ごっこ遊びの展開は子どもの認知発達によって支えられているのである。 子どもは、数を、日常活動の中で経験することによって自然にその理解を深める。例えば、お風呂の中で親が子どもを抱いてゆっくり数を唱えて聞かせる。すると、知らぬ間に子ども自身も唱和するようになる。また、子どもはものを集めたりあけたりするうちに、共通のもののあり方に興味をもつ、並んだ配列はリズムがとりやすく数唱に結びつきやすいし、同じものが幾つかある、ものを幾つかに分ける具体的な状態を見れば数詞の意味もわかりやすい。 数の概念の獲得についての近年の研究によると、子どもは数を数える能力を持って生まれていると考えられ、数を扱う方略を自分なりに産み出していくことが強調されている。幼児期には、頭の中に数のイメージをつくりあげ、論理的な構造を構成することが大切である。そのためには、大人は、子どもが数をめぐる操作を自発的に行い、遊びができるような環境を用意する、そして必要に応じて援助してやることが望ましい。 同様のことが、文字の習得についてもあてはまる。文字を覚え始める時期には個人差があっても、子どもは生
- 佛教大学 レポート 教育 教育心理学
- 550 販売中 2008/05/01
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教育心理学 第１設題
- 「人格とは何か、主なとらえ方（理論など）を簡単にまとめ、さらに人格形成の要因とそれがどのように作用するか、主なものを説明せよ。」 人格とは簡単に言うと、人としての特徴であり、その人の性格をさし、そしてそれは、精神・身体システムのダイナミックな組織であり、その人の全体像を言う。 人格をどのように記述し説明するかについては、その基礎となる４種類の理論が存在する。まず類型論は、人格を全体的に、統一的に、そして具体的にとらえようとするもので、多様な人格を整理して、何らかの原理に基づいて類型的なものを発見して分類しようとする考え方である。次に特性論は、類型論とは対照的で、人格の特徴は多面的であり、これを
- 佛教大学 レポート 教育 教育心理学
- 550 販売中 2008/05/11
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教育方法学 第１設題
- 『従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。』 現代社会での教育の担当者である学校の教師には、単に児童･生徒の発達過程についての心理学の知識や、教科･教材についての専門的な力量や、また学校の運営に関わる管理上の資質だけでなく、これからの社会のあり方と、社会の中での人間の生き方について洞察力を持つことがもとめられる。そのような社会認識、人間認識への広がりをふくめて、これからの「教職教養」は組みなおされていく必要がある。また、学校での授業は学力の育成を目指すものであり、目指す学力によって設計方法や評価などが異なる。 では、ここで従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価と主体的な学習を基本とする授業についての設計と評価の特徴を比較していくこととする。 新教育課程では、4つの学力をバランスよく育てることが大切である。その4つの学力とは、「基礎的な学力A」、「基礎的な学力B」、「発展的な学力」、「実践的な学力」である。その内、前者3つが「教科学習で主にめざす学力」で、最後のものが「総合的学習で主に目指す学力」である。また、前者2つはまさに「不易な学力」であり、主に教師から与えられた課題や問を子ども達が解決すること（「課題習得型学習」）により、計画的、体系的に身に着く学力である。これは、教師が問を出し子どもがそれを答え、正解も唯一の答えがあることが多く、教師はその答をわかっている場合が多い。教師と子どもの関係は「教える―教えられる」の関係で教師は「指導者（教授者）」である。学習する場は学校、特に教室で教科書、参考書といったテキスト（2次資料）を使い、主に「座学」で行われる。そして、「必修教科の学習」に位置づけられ、ペーパーテストやパフォーマンスといった「量的評価法」によって評価される。 一方、後者2つは「流行の学力」であり、それは「自ら考える力」に深く関わり、子ども達が自ら学習課題を発見し、「学ぶための問い」をつくること（「課題発見型学習」）が求められている。これは、自ら考えることを育てるが狙いとされ、自らの興味・関心によって子ども自身によって課題や問が作られる。そのとき、必要に応じて教師や学外の専門家が支援する必要がある。正解は必ずあるとは限らず、むしろ正解がないことが多い。そして、教師にも子どもにも正解がわからない状態で学習が展開されることもたびたび起こる。学習様式に関しては、子ども自身による「自問自答」で行われる。教師と子どもの関係としては「助ける―学ぶ」あるいは「見る―学ぶ」の関係で、教師は「支援者（助言者）」となり、子どもの主体性が高まることとなる。活動場所はフィールドという「生きた現実」で、地域の社会（人々）、自然、伝統文化、といった実物（本物）で、学習者自身が直接集める「一次資料」である。したがって、学習者の問題意識（関心）や視点が重要な意味を持つことになる。また、「体験」を中心とし「総合的学習」、「発展的な選択教科の学習」に位置づけられ、レポート、作品、学習のプロセスを記録したポートフォリオなどの「質的評価法」によって評価される。 それでは、ここからは新しい学力を育てるための工夫を述べていくこととする。基礎的な学力を育てるための学習指導法の工夫では、まず、ティーム･ティーチング（T・T）が挙げられる。複数教師によるT・Tには「クラス内でのT・T」、「同一学年内でのT・T」、「複数学年間でのT・T」
- 550 販売中 2008/05/25
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教育方法学 第２設題
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また、格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。』 現在の教育は様々な問題を抱えており、今後も問題が生み出されるであろう。その問題とは、校内暴力、いじめ、学級崩壊、学力低下などがある。これらの問題に対しては、その時代に合った教育問題の解決方法が求められる。現在までに、この教育問題を解決するために行われているのが学習指導要領の改訂である。 一番最近行われた学習指導要領の改訂が、平成10年 である。この年の改訂は「ゆとり教育」が取り入れられ、完全学校週5日制が導入された。その結果、年間の授業数の削減により、児童の基礎･基本の学力が低下するという問題を引き起こしてしまった。また、IEA（国際教育到達度評価学会）は3回にわたり教育調査を行ったが、第1回、第2回の教育調査から見ると第3回教育調査のほうが相対的に学習到達度は低下している。また、2002年の12月に公表された「全国一斉学力テスト（教育課程実施状況調査）」の分析結果においても、同じような結果を物語っている。したがって、教育関係者は、これまで以上に、教科の学力をすべての子どもたちに確実に身につけさせる方策を講じなければならない。それには「個に応じた指導」がポイントとなる。 また、平成10年の学習指導要領の改訂では「総合的な学習の時間」が「生きる力（自ら考え、自ら学び、主体的に判断する資質や能力を育てる）」を身につけることを目標に新設された。さらに、教育は「受けさせるもの」から「選んで受けるもの」になりつつあり、教育を受ける側にどのような教育を受けるのかといった決定権が与えられてきている。学習者の学習意欲を駆り立てる工夫がこれからの学校には必要となるのではないだろうか。こういったことは、私立学校だけでなく公立学校も無縁とはいえなくなっている。こういった厳しい現状が現在の学校を取り巻いているわけだが、その背景にはどのようなものがあるのだろうか。 日本は高校への進学率、大学への進学率ともに非常に高い水準を保っている。また、学歴によって社会人になったときの給料が違ったり、待遇が違ったりする。これを考えると日本は学歴社会であるといえる。また、高校入試、大学入試だけでなく、私立中学に進む子どもも少なくはなく、小学生の頃から入試というものを意識した学習を行っている子どもがいるのが現状である。こういった現状を考えると「基礎基本の学力」はとても重要なものであるといえる。 「教育格差」については一見すると、学歴の差と考えられる部分もあり、誰もが頑張れば良い学歴を手に入れることができそうである。しかし、よい大学に入るためにはそれなりの資金を必要とする。私立中学校に入学する子どもならさらに資金は必要となるであろう。これを考えると学校教育のみでは希望の大学などに入学することは難しく、授業時間数、教育内容の削減、総合学習の時間の導入、などにより、大学入試のためには塾･予備校などにお金を使わなければならない。そうすると、裕福な家庭の子供たちは塾･予備校に通い、どんどん学力を身につけていくが、裕福ではない家庭の子供たちは、塾･予備校などに通うことは到底無理で、大学入試さえ受けることができないのが現状といえよう。これを考えると、将来は有名大学に進学し、有名な企業に就職できるのは裕福な家庭に生まれた子どもたちで、一方で、裕福ではない家庭に生まれた子ども
- 情報社会 知識社会 基礎基本の学力 教育格差 経済格差 格差問題 教育方法
- 550 販売中 2008/05/25
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教科教育法数学１テスト
- 「数学教育史（現代化前、現代化、それ以後）と数学教育の目標を概観し、それを踏まえ 「 」の領域のあり方（目標、内容、評価）について考察せよ。 ● 明治時代の初めの数学教育は、日常生活での実用性と一般的な思考力の育成、つまり、実質陶冶と形質陶冶の均衡の上で論じられていた。 昭和１０年代には「数理思想の涵養」を教育目的とした教科書が現れる。 昭和２０年代は数学の社会的有用性に基づいた問題解決学習を主眼とする単元学習が行われ、数学目標として「数学のよさ」という言葉が使われる。 昭和３０年代は単元学習が学力低下を引き起こしたとして、数学の社会的有用性より数学の出来上がった体系の論理的系統性を重視した系統学習に変わり始める。 １９５０年代～６０年代にかけて「数学教育の現代化」と呼ばれる運動が欧米諸国で始まり、日本でも影響を受け、「数学的な考え方」の育成を目標にしていた。 ７０年代、現代化当時の教育課程が過密ということもあり、現代化の方向性は維持しつつも、基礎基本を重視する「ゆとりと充実」の時代だった。 その後、情報化、国際化が進み、平成元年の学習指導要領では教育における「個性化」「個
- 佛教大学 通信 科目最終試験 過去問全設題とレジュメ 数学教育史 数学 ８０点以上
- 1,650 販売中 2008/05/25
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幼児理解と教育相談（１分冊）
- 近年、子育てに悩む親が増えている。子育ての大切さや喜びを実感できず、子育てを他者に依存する傾向、子どもにどう対応してよいかわからず、育児に強い不安感を抱く親の増加、熱心だが、いわゆる早期教育に向かう傾向、都市化や核家族化の進行、女性の社会参加の拡大や就労形態の多様化などが保育ニーズの多様化を生み出し、子育て支援の必要性を増加させているようである。 そのようなことから、子育て支援がという制度がとても重要な意味を持つことが分かる。 幼稚園は、地域の幼児教育のセンターとして、様々な子育て支援機能を発揮し、「親と子の育ちの場」としての役割を果たしている。ここでは、幼稚園における子育て支援について具体的に取り上げ、幼稚園における子育てに対する支援の方法や内容、保育者の役割について考察していく。 〈園庭開放〉保育時間に保育活動と連携しながら遊び場の確保をしたり、保育の終了後、園庭を開放し保護者同士の交流や子育てについて学ぶ場を提供する。たちが増えている。保育者は、子どもたちの成長・発達を見極め、その子どもたちに合うような遊びを提供したり、異年齢・集団での遊びの楽しさを得られるように促していく。ま
- 環境 子ども 保育 コミュニケーション 地域 子育て 家庭 幼稚園 指導 資質
- 550 販売中 2008/05/31
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教育学特殊講義A（スクーリング）
- 『保育者にとっての援助とは』 保育とは保育者がやりたいことを子どもに無理にさせるのではなく、保育者がこうさせたいという期待を持ち、あくまでも子どもが中心となって活動することが基本である。保育者は、目標とする期待する成長像に近づけるように、うまく子どもを導いていく。それが援助なのだと思う。子どもたちが思い通りに動いてくれないこともあるし、またその逆もしかりで、保育者の援助次第で子どもたちはたくさんのことを吸収して成長していくものである。保育をする上で、援助とはとても重要なものなのであり、この援助に対する奥深さに興味を持ち、第６章について取り上げ、援助の大切さについて述べていきたいと思う。 私が幼
- 子ども 保育 援助 言葉 保育者 理解 目標 活動 成長
- 550 販売中 2008/06/04
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学習指導要領の変遷と教育課程
- 学習指導要領とは、文部科学省が作成する文書で、小中高校及び養護学校などの教育内容と教育課程の要領・要点を記したものである。 最初の学習指導要領は、1947年3月刊行の『学習指導要領・一般編（試案）』である。アメリカの各州ごとの教育課程ともいうべきコース・オブ・スタディを参考にしてつくられたと言われている。とりわけ、ヴァージニア州とカリフォルニア州のプランが、この47年度版学習指導要領とその後の生活経験カリキュラム・問題解決学習に影響力をもったという。 その後、1951年の改訂では、それまでの教科課程に替わって、教育課程という用語が使われるようになった。さらに1955年の『社会科編』改訂から「試案」の文字が消え、1958年の小中学校の全面改訂時からは、「文部省告示」として学習指導要領の全文が官報に登載されるようになった。「試案」から「告示」への転換によって、学習指導要領の法的拘束性と教育内容への国家的基準性が文部省側から強調される。とくに、法的拘束性の強調は、単に教育内容上の拘束にとどまらず、発行された各教科ごと及び道徳、特別教育活動の指導書などを通じて、教師の教材選択の自由や教育方法にまで拘束を強めるものとして、機能してゆく。他方、この58年度以降は、日教組や民間教育研究諸団体による、教育課程の自主的民主的編成の運動が強化されていくこととなる。 また、「道徳」の特設、「告示」としての性格の付与などによって、戦後の教育課程に重要な転機をもたらした。その後、ほぼ10年程度の周期で改訂が行われている。すなわち、68〜70年では、小・中学校のカリキュラムは「各教科」「道徳」「特別活動」の３領域から構成された。 77〜78年の改訂では調和のとれた、人間性豊かな児童・生徒の育成を目指し、ゆとりある、しかも充実した学校生活」となるよう、授業時数がおよそ1割削減され、教育内容も大幅に削減された。
- レポート 教育学 学習指導要領 教育課程 スコープ シークェンス 編成
- 550 販売中 2005/12/11
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