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連関資料 :: <対話>のない社会

資料:4,244件

  • 社会人との対話による社会実践論
  •  自分は株について興味を持ったことが何度かあった。小学校くらいのころ、まず株式会社と有限会社の違いを不思議に思ったことからはじまる。幼いころの自分のイメージでは、株式会社のほうがリスクが高くて危ないのに世の中には何でこんなにも株式会社が存在しているんだろう、と思っていたが、次第に株式会社の意味を正しく理解するようになっていった。しかし株というものの実態については依然として理解しておらず、自分とは縁の遠い世界であると思っていた。  今回株というものがどのようなものになっているかが多少理解できたよう気がする。
  • レポート 社会実践 ジャスダック 経済
  • 550 販売中 2005/12/13
  • 閲覧(1,659)
  • 社会科指導法2(社会)
  • 1 欧米中心史観とは  小学校、中学校、高等学校での歴史の授業は教科書の語り手の背後には「白人社会」がついてきている。そのため、明治維新以降の「欧米化、白人文化=文明開化」という欧米中心史観で成り立っているのである。多くの日本人が認識している歴史はこのような欧米中心史観であるが、これは日本の歴史だけでなく、世界の歴史のほんの一面しか認識していないのである。世界には白人以外の人もおり、アジアやアフリカ、南アメリカなどに住む非白人の積み重ねてきた歴史があり、欧米文化が全てではないからである。 2 欧米中心史観の弊害  欧米中心史観では「日本人のよさ」という点にはなかなか触れられていない。例えば江戸時代は「身分差別の厳しかった時代」「西洋文明に著しく遅れを取った時代」というように読み取れてしまう。だが、江戸時代の技術水準、文化水準は決して低くなかったのである。例えば、江戸の上水道の普及率は世界一であったり、大阪では世界に先駆けて米の先物市場があったり、江戸の識字率にいたってはロンドン20%、パリ10%未満をはるかにしのぎ、70%を超えており世界一を誇っていた。  またほとんどの教科書では、日
  • 歴史 日本 アメリカ 中国 文化 女性 社会 学校 東洋大学 通信教育課程
  • 550 販売中 2008/03/17
  • 閲覧(2,210)
  • 社会福祉原論 社会福祉理論
  • <社会福祉理論> 1.社会事業 社会福祉事業の前身は、社会事業である。  社会連帯的社会事業論が形成されたのは昭和が始まってからだといえよう。生江孝之は「社会事業の父」とも呼ばれ、内務省嘱託として社会事業成立に貢献し、社会事業専門教育にも携わった。生江の代表的な著書に『社会事業綱要』がある。社会事業設立当時の官僚であった田子一民は1922年に『社会事業』を、小河滋次郎は『社会事業と方面委員制度』を1924年に発行している。山口正は、ドイツの社会事業理論研究者ザロモンの影響を色濃く受け、1933年に『社会事業研究』を発表した。 日本における本格的な社会事業論の成立・展開は、第2次世界大戦を控えたファシズムの嵐が吹き荒れる頃であり、主に社会政策との対比において論じられた。その代表的な論者は、大河内一男と風早八十二が挙げられる。 大河内の社会事業論においては、資本制経済の再生産に必要不可欠な存在としての「生産政策」である社会政策と、「経済秩序外的存在」を対象とする社会事業を全く別のものとして区別する。社会事業は社会政策の対象からこぼれおちた者に対して機能するものであり、その意味で社会政策の補充的位置づけにあり、その基本的性格は生産政策に従属的なものであるとした。 風早は、「社会政策も社会事業も、資本の労働運動行程において必然的に発生した無生産的乃至窮貧人口を対象とし、これに対して資本が運行を順当に継続せんが為に行うところの、合目的的な施設であり、それ自体資本の運動法に従属したものである点に本質を同じくする」と規定している。 両者の違いは、各々の対象設定にある。大河内の社会事業の設定が「経済秩序外的存在」であったのに対して、風早のそれは「労働能力欠如者」も含めることに大きな違いがある。すなわち、資本制経済の再生産に不可欠な存在として「労働能力の欠如者」も含む相対的過剰人口を位置づけるのである。しかしながら、その結論としては大河内と変わらず、社会事業の合理性・合目的性に終始してしまう。 2.社会福祉の確立 ―「政策論」と「技術論」― 1950年代~60年代における社会福祉理論研究は、マルクス経済学をベースとする社会政策学の研究方法に基づく孝橋正一の理論と、構造機能主義的アメリカ社会学に基づく岡村重夫の理論の2つの潮流を形成しながら展開された。孝橋理論では、社会科学的な理論により社会福祉の本質を「政策」に求め、岡村理論では、近代技術の導入とその科学化を目指し、社会福祉の本質を「技術」に求めていたため、それぞれは「政策論」「技術論」と称された。 ・岡村重夫の「技術論」  岡村重夫は社会福祉の「固有性」を重要視した上で社会福祉学の確立を目指し、独自の手法を展開した。個人は「社会関係」を通して「社会生活の基本的欲求」を充足し、その過程こそが「社会生活」であると説明する。  社会福祉が対象とするのは、「社会関係の不調和」「社会関係の欠損」「社会制度の欠陥」が生じた場合である。それは、様々な形で生み出される個人とそれをとりまく環境との不適応・不均衡を示す状態であり、これを「調整」することが社会福祉の主たる機能である。それゆえ、その「調整」に用いられる「援助技術」、相対的に重要な位置づけをもたらされることになるのである。  また、社会福祉の援助技術の原理として、「社会性の原理」「全体性の原理」「主体性の原理」「現実性の原理」をあげ、これは「社会福祉の固有の視点に立って生活問題を見る場合の原理である」と説明している。  岡村理論は、社会政策等の他の制度・施策との比較により
  • 環境 社会 社会福祉 福祉 経済 政策 科学 事業 問題 技術
  • 550 販売中 2008/05/08
  • 閲覧(22,125)
  • ブログと社会
  • 経験社会学Ⅰ期末レポート ブログと社会          学生番号、学部学年、名前 1 はじめに  ネット社会の展開、の項で、少しブログについて触れるところがあった。私の知り合いでも何人かブログを書いていることもあり、ブログについて興味を持ったので、これについて深く掘り下げてレポートにしようと思う。具体的には、ブログをもう少し分析した上で、その問題点や可能性についても考えていきたい。 2 本論 まず初めに、ブログについて少し定義したい。 ブログ(ウェブログ、Blog、Weblog)とは狭義にはWorld Wide Web(Web)上のウェブページのURLとともに覚え書きや論評などを加え記録(Log)しているWebサイト。現在、より頻繁に用いられている広義には作者の個人的な体験や日記、特定のトピックに関する必ずしもWebに限定されない話題などのような、時系列で比較的頻繁に記録される情報についてのWebサイト全般を含む。 (ウイキペディアhttp://ja.wikipedia.org/wiki/Weblog) というのが、一般的なブログに関する定義であろう。また他にもブログの特徴として、コ
  • レポート 社会学 社会 ブログ blog
  • 550 販売中 2006/12/11
  • 閲覧(2,642)
  • 社会科学とは
  •  SPIなどでも記載されている分野の一つに社会科学という分野がある。この「社会科学」という言葉の本質がいったい何なのかは説明ができるだろうか。つまり、社会に科学性が存在するか否かということである。たいていの人に社会科学とは何かと聞くと、決まって答えるのが、「政治・経済とか勉強する学問」などと個々の領域でしか表現できずに定義づけられないのだ。この分野の他に自然科学、人文科学があるが、本稿では社会科学の定義についてのべていきたいと思う。  この「社会科学」という言葉を広辞苑で調べてみると、「社会現象を対象として研究する科学の総称。政治学・法律学・経済学・社会学・歴史学・文化人類学およびその他の関係
  • レポート 社会学 歴史 本能寺の変 社会科学 自然科学 科学性
  • 550 販売中 2006/12/03
  • 閲覧(3,785)
  • 社会保険について
  •  まず、なぜ社会保険という制度があるのかというと、普通、保険といえば、生命保険や火災保険のことを思い浮かべますが、これらは、生命保険会社や損害保険会社が保険料を集め、病気やケガ、死亡、あるいは火災などに見舞われた人に保険金を支払うものです。ところが、これら民間の保険制度では加入するかしないかは、任意加入であるため、自由ですから、保険料を支払えない人は、救済を受けられません。保険制度が民間だけであっては、本当に救済の必要な人が救われません。そのために、国が管理監督する社会保険制度が必要なわけです。これは、民間の生命保険などの私的保険に対して、会社で働く人などは加入を義務づけられている、強制力のある公的保険といえます。  この社会保険制度は、目的によっていくつかの制度にわかれています。  主なものは、?健康保険 ?厚生年金保険 ?労働者災害補償保険 ?雇用保険の四つです。さらに、この四つの保険を含めて十二種類もの保険があり、原則として国民であればどれかの保険に加入するようになっています。  これらは、厚生労働省管理の下にあり、健康保険と厚生年金保険を合わせて、狭い意味で社会保険といい、労災保険、雇用保険を合わせて労働保険という総称で呼ばれています。 ?の健康保険とは、健康保険の被保険者が、業務あるいは通勤以外の事由によって病気、ケガ、休業、分娩、死亡およびその被扶養者の疾病等の保険事故に対して医療給付を中心とした短期の保険給付を行う社会保険の1つが健康保険です。この保険事故に対して、療養の給付、療養費、傷病手当金、分娩費、出産手当金、育児手当金、埋葬料、埋葬費の給付が行われ、保険の財源は国庫負担金と保険料からなっています。
  • レポート 福祉学 労災 健康 雇用保険 厚生年金 生命保険
  • 550 販売中 2006/01/13
  • 閲覧(2,953)
  • 社会
  • 近代以前の社会において、家族にとって重要なのは「生存」の機能であった。そのために、農家であれ商家であれ、親子の区別なく総出で働くことが必要だったし、職人などの場合には子どもは早くから家族の外に働きに出された、民俗学によると我国では子どもは七五三までは親元で育てられるが、それを経ると子守や丁稚、奉公人などとして家族の外に出されていた。そのため、彼らのしつけや教育は親の手ではなく、地域社会や主人の家に委ねられていたのである。そうした地域社会は、どのようにして変化したのか。この点に関して、明治国家であれ、西欧の諸国家であれ、近代国家の方針は一致している。それまで社会生活の基盤であった地域社会を解体させることで、すべての人間を裸の個人=国民として、国家のもとに統合しようとしたのである。そして明治国家は、それを国家のもとに一元化するために国家神道を強制した。明治4年には、全国の神社を分類して、官弊社、国弊社、府県社などのヒエラルキーを設けた。と同時に、神主の職の世襲制を廃止し、任命制にすることで神道思想を国家の管理下においた。明治8年には、国民が共通して祝うべき祭日を制定する一方で、地域の祭り
  • 福祉
  • 550 販売中 2009/09/01
  • 閲覧(1,587)
  • 社会と情報
  • 現代はまさに情報化社会への移行期にある。このことはすなわち、私達の情報を「受ける」、あるいは「送る」という行為、すなわちコミュニケーションの形態が大きく変革しようとしているということを示唆している。 本リポートでは、現代日本社会にみかけられるようになった現象に注目し、そこから情報とコミュニケーションの在り方について探求する。 1.現代日本社会におけるメディア 戦後日本においては、TVや雑誌といったマスメディアの急速な拡大を背景に、多くの人々に様々な、しかも多大な情報が伝えられるようになった。 中でも、マスメディアから伝えられる情報で、若年層の無意味な暴力行為、あるいは壮年層の汚職や偽造といった社会ルールに反する行為は、近年増加の一方を辿っている。 浮浪者への集団暴行、オヤジ狩り、あるいは「儲からない」という理由で行われる不法投棄や、「めったに発病しない」という理由で伏せられたHIV汚染血清の問題等々・・・。 「日本は変わった。」「昔はこんなではなかった。」という懐古的批判も耳にする。しかし、社会の変化を逆行することは出来ない。この状況を受止め、要因を探り、その上で新たなより良いと思われる方向を模索することこそが私達に求められる行動なのである。 一体、何故このような現象が現代日本社会で多発するようになってきたのであろうか? 私はこの課題を読み解く糸口として、人間の社会的発育にもたらす情報とコミュニケーションの関わりについて考えようと思う。 人にとって社会化の基礎となる価値観の形成はどの様になされるのか、その中で情報やコミュニケーションはどういった役割を果しているのかについて探求することで、上記の課題を読み解き、更に情報やコミュニケーションが今後どうあるべきかについて提言したい。
  • レポート 情報 社会と情報 コミュニケーション
  • 550 販売中 2005/11/06
  • 閲覧(2,190)
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