連関資料 :: 算数
資料:419件
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算数科指導法（１分冊）～算数における問題解決学習～
- 1、問題解決学習とは、算数の問題解決を体験することで、自分で問題が解けた自信を得て学ぶ楽しさを味わい、学び方を学ぶことである。Ｇ・ポリアの問題解決の思考過程によると、問題を理解し課題について解決の姿勢を取ること、今までに習った方法を駆使して解決に用いる計画を立てること、解決した後に正誤だけでなく解決の方法を検討することとしている。これは、問題に直面した時あきらめずに解決しようと思い、これまでに学んだ方法の中から最適なものを選択する、そしてどのように解決に導いていくかを想定し、実践していく。そこから得た結果から、合理的なものであったか振り返ることである。この過程により必要な能力を身につけ、基礎・基本を学んでいくのである。 三宅宏氏は、「基礎・基本」を学ぶ過程でも「生きる力」を、「生きる力」を育成する過程でも「基礎・基本」を学ぶようにする学力の構造を提案している。（注１）ただ、生きていくには困らないかもしれないが、よりよく生きていくには蓄積してきた基礎・基本の力が必要であり、基礎・基本を学ぶのにも生涯にわたって生きてはたらく力が必要なのである。算数の問題解決学習とは、まさにこの積み重ねで、ここで得たものは児童が成長していく段階でとても重要な糧となるに違いない
- レポート 教育学 問題解決 算数 指導
550 販売中 2006/05/16- 閲覧(4,700)
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算数科教育の歴史
- 『算数科教育の歴史（黒表紙教科書、緑表紙教科書、水色表紙教科書、単元学習、現代化、ゆとり）について述べ、それらの教育内容を自分の視点で考察せよ（4枚程度）。上記を踏まえ、２００２年度完全実施の学習指導要領（算数科）の特徴について述べ、その教育内容を自分の視点で考察せよ（４枚程度）。』 社会の変容に伴って、現在、算数教育のあり方が問われている。私たちは、そうした現在に見合った新たな算数教育を創り上げていかなくてはならい。その際、重要なことは、現在の社会状況を的確に判断することと、日本におけるこれまでの算数教育の変移を詳細に見直すことであろう。ここで、明治時代初期から現代に至る算数教育に登場した教科書の変移について考えたい。 まず明治時代初期の算数教育からさかのぼる。明治時代初期は欧米の様々な教科書が翻訳・紹介され、多様な教科書を用いて、比較的自由な算数教育が展開されていた。日本の教師や研究者らが、自らの手で創りあげていこうとする気運はそれほどなかった。 明治時代中期になり欧米諸国の後を追って富国強兵政策のもと、学制改革（1886）、大日本帝国憲法発令（1889）、教育勅語発令（1890）と、日本の教育制度は着々と国家による統制の態を整えていくことになる。1905年には、藤沢利喜太郎らによって第一期国定教科書『尋常小学算術書（黒表紙教科書）』が編纂される。藤沢はこの中で、数え主義による数計算中心の算数教育を実現することになる。これらは、国家としての教育制度を確立する上で強力な推進力を担うものであったが、当時の子どもの認識の発達を考慮したものではなかった。 大正時代になり、教育を大人の立場からではなく、子どもの側から創りあげていこうという姿勢を生み出すこととなった。そして、それに見合った教科書の作成が行われようとするが、改訂は中途半端なものであった。 昭和時代前期になり、第四期『国定教科書（緑表紙教科書）』が発行されるようになった。この教科書により、数学、生活、そして子どもの認識という3者を踏まえて内容を設定するという、非常にバランスを持った発想で系統性を構築していった。それは、これまでの数え主義を中心した教育を記してきた黒表紙教科書からの脱皮を意図したものであった。 次に、第二次世界大戦の中に第五期『国定教科書（水色表紙教科書）』が登場する。その内容とは、前回の『緑表紙教科書』の内容とそれほど大きな差は見られないが当時の新しい数学を導入したり、理科との結びつきを強め実測・実験を重視するなど、内容面においていくつかの発展が見られた。そして、戦火の中ということもあって、ファシズムの影響を少なからず受けたものでもあった。 続いて敗戦後の時期を見ていくと、1949年教科書の国定制度が廃止され検定制度が行われることとなった。その制度による教科書の中は、大きくは「課」に分かれており各課は算数科の内容項目を示している。その課の中の項目が「単元」となっていて、単元名は全てが生活場面の内容を示している。よって、この時期の教科書の内容とは、場面設定を明確にして、その中で生じてきた問題を解いていくという形で構成されており生活場面の問題を解決する「道具」として、算数を学習していた。 敗戦後という時期であり、新教育がアメリカからの影響を多分にもったものであること、日本に子どもを対象として作られたものではないが故に、教育現場で数多くの矛盾が生じてくるなどの問題もあった。そして、科学技術社会からの要請による数学教育の急速な変貌へとつながっていったのだ。 「数学教
- レポート 教育学 算数科教育 学習指導要領 歴史
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算数教材研究（四則）
- 5年「D（１）四則に関して成り立つ性質」（平成１５年１２月）はどのように扱っているか５学年までの内容をまとめなさい。 第５学年の「D（１）四則に関して成り立つ性質」の詳細を学習指導要領（平成１５年１２月）は次の通りである。 D（１）四則に関して成り立つ性質についてまとめる。 ア 交換法則、結合法則や分配法則についての理解を深めること。 「加法や乗法の計算の仕方を考えたり計算の確かめをしたりする学習を通して、第4学年までの学習で交換法則、結合法則、分配法則が成り立つことについて理解してきている。この学年では、計算の範囲を小数に広げてもこれらの性質が成り立つことを確認し、一般的な法則として意識できるようにする。その際、□・△などの記号を用いると、これらの法則を簡潔、明瞭に、また一般的に表すことができるというよさに気付くことができるよう配慮することが大切である。また、これらの法則の指導については単に計算に関して成り立つ性質をまとめるのではなく、計算の方法を発展的に考えるときなどにその基になることとしてとらえ、進んでこれらを活用していく立場から指導方法を工夫する配慮が大切である。」と記載してあ
- 算数教材研究 四則
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算数指導案「割り算」
- １．日時 （略） ２．単元名 「『１人ぶん』を求めてみよう」 ３．本時の目標 除法における等分除の意味と、それに関する用語・記号を理解し、具体的操作を通したうえで用いることができるようにする。 ４．本時の教材観・生徒観・指導観 教材観‥これまでの１・２年の学習では、乗法の意味を理解し、九九の構成と倍概念の理解及びその活用をおこなってきた。それを受けて３年では、乗法と積との関係、また乗法の交換法則についても学習している。これらの学習を踏まえたうえで、本単元の学習へとつなげる。本時はその導入部である。 除法には大きく分けて２種類がある。すなわち「ある数量を等分したときにできる１つ分の大きさを求める場合」（等分除）と、「ある数量がもう一方の数量のいくつ分にあるかを求める場合」（包含除）である。ここで、本単元においては等分除で導入する。理由は、具体物で置き換えた場合には、包含除の方が順に取り去っていけば容易に求められるのであるが、日常生活でより多く経験するであろうと考えられる等分除を先に導入したほうが、「等分」のための「除法」の必要性を認識させやすいと考えたためである。 また、「分配」作業には、具体物を「等しく分ける」場合があり、「単に分ける」こととは異なる「分配」方法がある。これは実生活においても直面することの極めて多い解決課題である。この解決法を考えていくとこで、除法の必要性を体感させ、除法の意味理解へとつなげ、抽象化による理解へとつながる。なお、等分除の場合の答えは、等分の操作を九九に結びつけることによって求められることも、効率的な解決法を探るなかで見えてくる。ここで、除法の答えを見出すのに乗法が必要であることと、除法と乗法との関係性についても捉えることができるようになる。 本単元の学習を踏まえたうえで、３年では「あまりのある除法」の学習につなげる。
- レポート 教育学 算数 指導案 導入 わり算
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算数科教育法
- 「算数科教育の歴史（黒表紙教科書、緑紙教科書、水色表紙教科書、単元学習、現代化、ゆとり）について述べ、それらの教育内容を自分の視点で考察せよ（４枚程度）。また上記を踏まえ、2002年度完全実施の学習指導要領（算数科）の特徴について述べ、その教育内容を自分の視点で考察せよ（４枚程度）。」 現代の算数科教育は今日に行き着くまでに、様々な変化を遂げてきた。先ず1905年に作られた第一期国定教科書「尋常小学算術書（黒表紙教科書）」の時代。この時代は「数え主義による数計算中心の内容の教科書」が作られた。このことにより当然の如く、教育内容は一元化され、日本独自の教育内容構築の意義を認めつつも、ドイツやイギリスを模範にした教育内容を設定していたと考えられる。例えば「幾何教育」は、小学校では計量の計算の一部として取り扱うだけであった。 また、数え主義と幾何は国家の教育制度を確立する上で推進力を担う筈のものであったが、子どもたちの発達の認識が考慮されていなかった事実もある。 1935年に第四期「国定教科書（緑表紙教科書）が発行された。この教科書は、日本の算数教科書史において「特筆すべき斬新さ」と
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初等算数科ﾚﾎﾟｰﾄ
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