連関資料 :: 心理学
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教育心理学
- 子どもの「個人差」について述べよ。 同じ親に生まれ、又同じように育てられた兄弟姉妹でさえも、性格、知能、顔つき、体つきなどが異なることは誰もが経験し、知るところである。又母親達が「同じ様に育てたつもりなのに、どうしてこうも違うのかしら…」という会話を聞いた者も多いだろう。 このように、同じ親から生まれた兄姉でさえ違うのであれば、「１０人１０色」で１０人いれば１０人、１人ひとり皆違った個性や体つき、知能、考え方をもっている。これらの違いを総称して「個人差」という。 この個人差は、遺伝によるものか、環境によるものかについては心理学において多くの議論がなされてきたが、多くの研究調査により遺伝・環境、両方に影響されながら形成され、独自の「個人差」が形成されると言われている。 例えば子供時代の虐待が反社会的人間を作るとよく言われているが、ある新しい研究の結果、ある種の遺伝子を持つ人にはこれが事実であり、虐待と非行が関連付けられた。しかも虐待を受けていなくても多少反社会的傾向さえあった。そして、虐待を受けた人はそうでない人に比べて４倍の強姦、強盗、暴力の罪を犯していた。しかし、虐待だけでは犯罪の原因にならず、その遺伝子をもつ必要があり、またその遺伝子だけでも犯罪の引き金にならず、虐待の条件が必要であった。 その反面、遺伝的な制約を受けてきた子供であっても、その子を全面的に受け入れ、愛してくれる存在に出会い、辛抱強く教育されていく中で、ずば抜けた知能を発揮し開花していく子ども達もたくさんいる。 私たちは、子どもには個人差があること、その個人差には必ずさまざまな要因があることを理解するとともに、教育者の個人差もまた、子どもたちのパーソナリティ形成のための要因となることを理解し、そして「差は差別の差」ではなく、「差を認識し肯定・受容するもの」であり、その「個人差」を開花させた一人ひとりが協力して「より良い社会」を作り出していく事が出来る事を認識する事が重要である。また、この事を子どもたちにも伝えていかねばならない。私たちが子ども達の「個人差」にしっかりと目を向け向き合わなければならない理由はここにある。 ①知能について；一つの運動または学習を行うに当 たって、それを実現するために費やされる時間は、子どもによって個人差がある。このような個人差は、個人的要因により決まる。この個人的要因を説明するために用いられるのが知能である。スイスの児童心理学者の発達的認識論者Ｊピアジュは、子供の知能や発達に関して、画期的な理論構築を行い、子どもの知的発達が段階を追って進む事を発見し、心理学の発展に大きな影響力を与えた。 ①感覚運動的知能期（０－２歳）：乳児は、対象の認知を感覚と運動によって行う。やがて、意図的に人や物などの対象に働きかけるようになる。８、９ヶ月以降では、じゃまになるものを退けてボールを取る、というように、手段と目的を結ぶ関係が成立し、この時期の終わりには、見えなくなったものを探すというような行動が起こる。②前操作期（２－７歳）行為が内面化し、「ごっこ遊び」をする様になる。しかし、思考は自己中心的である。③具体的操作期（７－１２歳）この時期の間にもろもろの保存が成立し、可逆的操作（例えば、ＡとＢのコップがあり、ＢのコップはＡよりも細長いが、入る量は同じだとしても、『このコップはやせていても、Ａのコップと同じくらいビーズが入っている』と判断できる。たとえみかけが違ってもビーズの量は同じであるという思考が働くこと。）も行えるようになる。自己中心性も脱し、他者との相互作用
- 子供の個人差 東京福祉大 レポート
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児童心理学
- 家庭と地域社会における保育のあり方について述べなさい。 現代社会における子育ての状況（１９９９年）は、「保育所」に通っている子供は２６．２パーセント、「幼稚園」２５．９パーセント、その他（自宅等）４７．８パーセントで、特に三歳未満では「その他（自宅等）」の割合が多い。こうした生活状況にある子供の成長・発達の場は①家庭②地域社会③保育所や学校と言った制度化された場に分けられ、この三つの相補的関係を維持しながら成長すると考えられてきた。しかし核家族、少子化、生産活動過程での地域関係の必要性がなくなった為に近隣関係が希薄化した現代社会にあって、「子育ての私事化」が顕著となり、そうした状況の中で親および子供双方に様々な問題を生み出してきた。家庭内でとりわけ母親に育児負担が片寄る「母子関係のあり方」いわゆる「三歳児神話・母性神話」（母親には、本来、子供への愛情と子育てへの適正が備わっており、子育ては母親が愛情と適正を持ってするものである）と言う捉え方が、これまでの母子密着を生み出し、子育て不安やノイローゼ、家庭内虐待を生み出してきたとも考えられる。しかし１９９８年版の「厚生白書」では、政治的レベルで「三歳児神話は合理的根拠がない」と断言された。こうした背景には少子化対策と言う政治的配慮する意図が見え隠れするものの、問題の深刻さが伺える。しかし一方で、あまりにも家庭以外の育児環境体制が整いすぎると、「育児放棄する親」が増えてきてしまう事も視野に入れなければならない。厚生労働省が出した「二十一世紀出生児縦断調査（去年八月と今年二月）」によれば、二歳半の母親の三割は仕事に就いている結果が出た。日本でも欧米に追いつき追い越せと「女性の社会進出」が掲げられて久しい。しかしあれ程女性の人権が進んだアメリカで、女性虐待が増え、女性の四人に一人が一生の内にレイプを経験し、毎年二千人以上の女性が夫に殺される。そして何よりも、三人に一人が、男性の助け無しで子供を育てていかなければならない現実をどう受け止めるべきであろうか。「権利」や「平等」と言う言葉を強く意識して、大人主体の幸福を追求することが、結果的に大人達自身の不幸につながり、大人達の不幸はイコール子供達の受難となる。そして仕事の種類を考え始めると、学歴が高ければ高い程肉体労働、家事が馬鹿馬鹿しく思える様になり、そのうち「子育て」と言う役割分担でさえ家庭内の「低級な役割」に思えてくる。この「子育て」を低級な「仕事」と見始める所に「育児放棄」と言う人間社会を根本的に揺るがす危険性が起きやすくなり、地位の向上や経済的成功が幸福論になってくると、それはパワーゲームの呪縛にかかっている事になる。「家庭」と言うのは、主に人間関係であって、これは三次元に限られたものでなく、心とか魂といわれる次元の関係を含み、記憶や習慣や文化など目に見えない要素を含んでいる。では、今日本の社会において「母親は家庭に帰るべき」なのか、又「日本の父親達は家庭にいない」のか。ここで提案したのは、近年強調されている「私的わが子観」から「社会的わが子観」への転換である。これは、親権を制限して社会が家庭に介入する事では決してなく、社会的存在としてのこども観にも基づき、親を事前的かつ予防的に支えるために親と社会がパートナーシップを形成する事である。この背景には、厚生省児童家庭局長の私的懇談会の「子供の未来２１プラン研究会」による報告書（１９９３年）「しかし子供が将来の社会を担う存在である事や家庭や地域社会における育児機能の低下などを考えると、子育てに関しては、保護
- 保育 家庭 地域 東京福祉大 レポート
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自殺の心理学
- 日本における自殺者数は1997年に年間3万人を超え最高となった。この年間3万人という数字は、交通事故で亡くなる人の2倍以上で、一日の自殺者数に直すと約70人となる。また自殺未遂をした人は実際に命を落とした人に比べ10倍以上であるとされている。さらに日本では自殺による死に大きな偏見があるため、書類上事故死となっているケースもあり、実質の数値は更に大きくなるであろう。今後この数値がどのような変化を見せるかはわからないが、自殺は大きな社会問題であることに違いはない。 自殺をする人は年齢には関係ない。青少年の自殺。中年の自殺、高齢者の自殺。統計では年齢を重ねれば重ねるほど自殺する確立は高くなるらしいが、自殺をする原因はさまざまな年代、様々な環境に沢山潜んでいるのである。青少年の自殺で多く取りざたされるのがいじめによる自殺である。精神的にも未熟な青少年にとっていじめというのは自殺、死を選ぶに余りある負担になる。また統計上死を選ぶ青少年には家庭における問題も多いとされている。さまざまな要因が絡み合い自殺にたどり着くのであるが、いじめだけでも死ぬ理由になってしまうのである。中高年に多い自殺の傾向は気が付かぬうちにうつ病を発症しその症状のひとつとして自殺をしてしまうである。責任の重い仕事を与えられ、家族をもち、家のローンに加え、経済の不況により、リストラの危機など多くのストレスや不安を抱え続け逃げることのできない状況がうつ病発症への道となってしまうのである。うつ病は本人自身も周囲の人間も気がつきにくい病気であると同時に、風邪と同様に誰にでも簡単にかかってしまう一般的な病気であり、心の風邪とも言われる。誰でもかかる可能性があるにもかかわらず精神科を受診している人の数は一握りである。なぜなら日本人にとって精神病というのは特別な病気であるという意識があり、精神科は敷居が高いところというイメージがつよいのである。
- レポート 自殺 心理 心理学
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心理学療法
- 「心理療法について述べよ。」 心理療法とは、人間の心理的な問題を解決していく事だけを目的としているわけではない。その人を取り巻く環境に上手く適応していけるように手助けをするだけではなく、心理的な成長をしていけるような援助をおこなっていく事も心理療法の分野に入る。ここでいう環境とは、社会的な環境も当てはまるが、人間関係なども含まれており、どんな人でも環境に適応していく能力をもっているとされてはいるが、完全適応をしているわけではない。適応できなかった内容などは精神的な傷などになってしまい、一時的に適応力を下げたり後々まで尾をひく形になってしまう。 心理療法の技法は、それぞれの性格理論や学習理論に基づいていて、過去には学説を信じる人達が、特定の技法を症状などを選ぶ事なく行っていた時期もあったが、現代ではそれぞれの症状に合わせた技法を執行しているが、治療といった形よりも、症状に適した療法を見つける為の診断という役割が主流となってきているといえる。 支援法 クライエントに対して「保護された空間」を提供し、不適応状態にある人に力を貸し、当面の症状緩和を図るのを目的としている。催眠法や薬物を使用して緊張状態を軽減させる場合もある。 こうした手法は単独で療法を構成するのではなく、むしろ全療法の基本となる。クライエントと治療者間のコミュニケーション関係を築いていく為には不可欠であり、ラポールを得る為の方法であるのだ。 表現法 子どもに対する遊戯療法や、成人に対する作業療法などをいう。これらの療法は、活動をしていく事によって脳に刺激を与え、その刺激が良い結果を生み出しているのだが、仕組みまでははっきりと解明されていない。「遊ぶ事が浄化作用をもっている」や「治療的退行を促進する」とも言われてはいるが、古典的な分析理論から生まれたものであり、その文脈の外では意味をもたない。遊具や砂を使った作業は「感情の表現であり、言語表現の不得手なものにとって有効である」と言われるが、不得手でない人との比較研究がなされた事はない。クライエントによっては、俳句などの文芸活動や絵手紙などの芸術活動、またインターネット活動も似た効果があるのか、こうした疑問について実証的な研究ができる事が望まれている。 箱庭療法は表現法と同時に、投影法の一種と考えられて診断にも使われているが、他の投影法と同じく解釈が複雑な理論に基づいている為に難しいと考えられる。 洞察法 治療者との言語対話を通じクライエントが自己症状に関する洞察を捉えていくもので、精神分析法とクライエント中心法が主な手法である。 精神分析は、フロイトの学説に基づいている。自由連想をしながら、対象者が自分の意識下にある願望について気がつくことにより防衛機制から脱出し、健全な人格を取り戻していくという考え方だ。 クライエント中心法では、治療者はクライエントの感情解釈する事なく、本人にそのまま返していくことでクライエントが精神分析と同じような洞察をもてることを目的としている。クライエント中心の考え方は、グループ療法などにも適用され、クライエント同士がお互いの治療を助け合う手法に発展した。 訓練法 この分野にはいる手法は行動療法とも呼ばれており、不適応行動は学習されたといった考えに基づいている。どういった学習が起ったのかなど明確に知り得ないが、もしある特定学習が起ったのであれば、それに対する消去手続きによって、または相容れない反応を学習する事で不適応行動を除去できるはずとしている。 ①系統的脱感作法 恐怖神経症は特定の刺激に対する古典的条件反応と、
- 環境 心理 学習 分析 言語 言葉 人間 クライエント 自由
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犯罪心理学
- はじめに 筆者は、ニュースなどを見ていて近年増加の一途をたどっている「犯罪」に対して、何故犯罪が起こるのか、犯罪者の心理とは、容疑者を導くプロファイリングとは、などさまざまな疑問を持ちテーマとして取り上げることにした。 犯罪・犯罪心理学とは 一般的に犯罪とは、法により禁じられた行為をした者に対して刑事罰が課される事をいう。また、刑罰の対象者を犯罪者と呼んでいる。 犯罪心理学とは、犯罪者の心理状態を分析し、犯罪者を更正させたり、防止する事を目的としている応用心理学のひとつである。また、精神医学や精神病理学と関わる部分も多い。日本の犯罪心理学は、矯正心理学を中心に発展してきた背景には、犯罪心理学者が法務省や家庭裁判所などの矯正分野に携わる人が多かったためである。今後は、捜査心理学や裁判心理学など、あまり取り上げてこられなかった分野についても、広く研究を広げていくことが必要だとされている プロファイリング（Offender profiling or criminal profiling）とは 犯罪の捜査において、犯罪の性質や特徴から、行動を科学的に分析し、犯人の犯罪前の情報収集の仕方などや殺人の方法や死体の処理、逃走方法は、犯人の性格、個性にかなり関係すると考えられており、これらを行動科学(心理学、社会学、文化人類学）的に分析すれば、犯人の性別、人種、職業、年齢などの特徴をある程度推測することができる。
- レポート 犯罪 プロファイリング 心理学
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心理学①
- 「人格形成に及ぼす環境要因とその役割について述べよ。」 人格という言葉は、われわれが日常生活で使用する意味では、その人間一人ひとりの性格や特徴を表す言葉として用いることが多い。また法律上の用語では、企業など本来は法律が保障する権利を適用できない存在に、人間と同様の権利を保障するため、法律上の人格を与えた、法人格というものもある。 人格とは、他者によってどのように思われ、受け入れられているかなど、社会的な効果を示すものであり、他者による何らかの評価的な意味を持っているものと考えられる。たとえば「誠実そう、堅実な人」など、他者による自分の印象についても、人格といえる。 心理学における人格は、良い、悪いなどの道徳的な評価価値はなく、個々人の思考や行動を特徴付ける、一貫性と持続性を持った人としての特性をいう。したがって優れた人間的性質ではなく、「その人らしさ」という点に着目する意味で捉えている。これは行動や振る舞い、考え方など、過去の行動から傾向をつかんであれば、その後の行動を予測することや、推測を立てることも可能とする。 つまり人格を説明する場合、各個人ごとにさまざまな行動があり、外観的に受
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