連関資料 :: 教育学
資料:2,216件
-
教育社会学1
- 「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。」 学歴社会とは、社会における待遇をその人の学歴によって評価し、決定する傾向の強い社会のことである。あるいは、多くの人びとがそうであると信じているような、つまり学歴信仰の傾向をもつ社会関係のことである。 ここでは、学歴社会のメリット、デメリットの両面から考えてみたい。 例えば、 企業 において従業者採用の指標として学歴を１つの指標とすることが多いなどの特徴がある。それは、人を評価するのが楽だからだと考える。人間の価値は学歴だけでは決まるとは決して言えない。体格、性格、人間関係、更には癖など色々な要素が混じった上で本来、人は評価されるべきだ。しかし、企業は仕事の出来る人間、優秀な労働力を効率よく探そうとする。採用者の立場から、能力をはかる上で学歴はよい指標になる。仮に、学歴が関係ない場合は優秀な社員を捜すために長い時間をかけなければいけなくなる。企業はさっさと人材が欲しいわけだから時間はかけたくない。また、最終選考に残ったのが同じような人たちだと選ぶのに苦労する。そうすると学歴で足切りするのが一番手っ取り早い。 しかし、このような学歴社会に対するも批判ある。その一つは義務教育が偏差値教育であってはいけないという事だ。「良い学校を卒業し良い会社に就職する」という学歴信仰が学校及び家庭を中心に依然として強く残っており、学校において「良い高校、良い大学に入学しよう」とする受験競争を生み、知識の詰め込み教育を助長し、「学ぶこと」の楽しさや喜びが奪っている。偏差値教育が歴然とこの社会に存在していることは確かである。学校を個人の都合のいいよりに変えようとしたり、少しでも「いい学校」に入ることだけを考えて学校を利用する親や生徒の動きに、教師は引きずられている。テストとその結果を武器にして生徒をおどすこと、生徒の差別化は、教師の最もしてはならない間違いである。こうして、青少年期に習得した学校歴のみが評価され、「何をどれだけ学んだか」という学習内容と学習成果を的確に評価することが妨げられている。 一方、学歴だけでは実力・能力を量ることには限界がある為、企業では形式的な学歴はもはや必要ではないと考えているところも増えつつある。実際に社員の採用に際して学校名を問わないとする企業が増えつつあり、大学等の就職協定が廃止され社員採用の通年化が進むにつれて、企業では「必要な人材を必要な時に必要な人数だけ採用」する柔軟な採用システムを取り入れ始めている。さらに、キャリアアップを目指した転職等による人材の流動化が加速するなかでは、青年期の学歴はもはや不問となり本人の能力と経験による人物評価がなされ始めている。特に経済の国際化に伴って進出してきた外国企業等を中心に、学歴不問を当然視する企業も出始めてきた。こうした意味では、就職に関して学歴に偏重した傾向は徐々に減少しているとも言える。 次に高学歴化と教育について述べる。 今日、多数の大学や学部が乱立し低学力層を吸収している現実の中、大学を卒業しているというだけでは高学歴であるということにはならないのである。 日本は世界で有数の高進学率を誇る国である。やや古いデータではあるが、平成２年には３０％だった大学への進学率は平成１３年には４５．１％に達している。これは同年代の人口を分母にした数字であり、進学希望者を分母にした場合の進学率はさらに高くなる。 問題は、進学率の上昇というものが常に教育水準の低下を引き起こしてきたことだ。
- 日本 企業 子ども 人間 高校 能力 生徒 就職 世界 社員
550 販売中 2007/11/09- 閲覧(2,007)
-
教育方法学1
- 従来の知識伝達を意識した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。 教育における授業は、学力の育成を目指すものである。したがって、目指す学力によってその設計方法や評価などが大きく異なる。２００２年度実施の新教育課程では、次の４つの学力をバランスよく育てることが目指されている。つまり、①基礎的な学力A（｢読み・書き・計算｣といった将来の社会生活の基礎となるもの）②基礎的な学力B（学習指導要領で明示される各教科等で目指される学力）③発展的な学力（複数教科間の関連付けによって図られる、学習指導要領を超えた学力）④実践的な学力（教科の枠を超えて現実の社会課題や自らの生き方に関わる課題を発見し、解決しようとする際に身に付く学力）である。 ①・②は、｢不易な学力｣であり、｢伝統的な学力｣であるといえる。つまり、｢祖先の文化的・社会的遺産｣のうちで、重要なものを次世代に伝えようとするものであり、主に、｢課題習得型学習｣によって育成される学力である。 一方、③・④は｢流行の学力｣であり、｢生きる力（自ら学び、自ら考える力）｣に深く関わる学力である。つまり、｢新しい社会や文化を創造する人物｣を育てることが目指される。これは主に｢課題発見型学習｣によって育成される。今後の学校教育は、この両者をバランス良く、適切にカリキュラムの中に位置付けなければならない。 このようにな学力観に至るまでに、様々な教育諸問題や社会問題とともに論じられてきたが、｢教育｣は｢教える意義｣と｢主体的な学習者としての意義｣の２つの意義を持つということこそが最も重要であり、この２つの意義を関連付け、お互いに高めあうことが今後ますます大切である。 従来の知識伝達を重視した授業の設計は、まさに｢課題習得型｣の授業展開であって、課題作りは教師によるもの、正解は唯一の正解があることが多く、テキストを中心とした教師側からの授業の設計であった。それはつまり、①どのような学習者に、②どのような教育目標を達成するためには、③どのような教科内容を、④どのような教授方法で、⑤どのように展開すればよいか【西之園１９８１】という教授命題に沿って授業を設計すればよかった。しかしながら、現代のような価値観が多様化し、変化の急激な時代においては、主体的な学習を設計していくことが大切であり、以下のような命題がある（MACETOモデルによる）。つまり、①学習をどのように意味付けて（学習目標、解決すべき課題など）、②どのような活動を計画すれば、③どのような成果を期待できるか、そのためには④どのような内容を、⑤どのような環境で、⑥どのような用具を用いて学習すればよいか、という構成になる（成果に先立って行動がある）。学習成果を重視する場合には、②と③の順序が逆になる。いずれの場合においても、出発点は学習の意味付けである。そこから学習活動または、学習成果を重視するアプローチとがある。従来までの知識伝達を重視した授業設計では、「教える内容」が重視されてきたが、主体的学習を実現するためには、「学べる内容」、「学ぶべき内容」が重要になる。 以上の述べたことは、「総合的な学習の時間」などで取り組まれているが、主体的学習を実現するような全く新しい授業開発を行うためには、操作できる柔軟なイメージとして（形態知）図式を表し、アナロジーを基に授業開発を行うことが重要である。従来に指導中心の授業では、教える内容と教育目標が出発点
- 環境 子ども 文化 授業 問題 課題 比較 指導 目標
- 550 販売中 2007/11/09
- 閲覧(1,581)
-
教育心理学 パーソナリティ
- 幼児・児童の学習は、パーソナリティと深く関わっている。パーソナリティがどのような影響与えるかを調べたいと思う。 まず、パーソナリティとは、性格と訳されている。一般的に、パーソナリティとは個人に独特の一貫した行動傾向を指し、精神的機能・身体的機能と、動機づけや情緒のありかたを含む総合的な概念として考えられているのだ。 パーソナリティの形成に影響するものとして、生物学的な固体要因、家庭環境の要因や、社会環境の要因があげられる。 パーソナリティの形成は基本的には遺伝と環境双方の要因の相互作用の結果であろう。遺伝的に規定される特性を認めるにしても、生後の環境の影響は非常に大きいと考えられる。 子どもの初期の気質に関する知識は、両親が子どもの問題行動の発生を予防するうえで役立つであろうとされている。例えば、人に対して逃避的で、反応強度が大であり、否定的な気分の子どもの場合、ある両親は当惑し、怒り、抑えつけようとするが、他の両親は子どもの特性を積極的に用いることが出来るように、その方法や考え方を一緒になって考えて励ますかもしれない。ここに、子どもの行動傾向と、両親のパーソナリティの関係が
- 環境 子ども 問題 人間 行動 影響 生活習慣 生活 問題行動 しつけ
- 550 販売中 2007/11/16
- 閲覧(2,421)
-
教育社会学問題
- 教育社会学 １ イギリス・アメリカ・中国からひとつを選び、日本の教育改革と比較し、それぞれの特徴を整理せよ。 5月午前 中国では１９９０年代の改革として、学生数の増加、教育における市場原理の導入、素質教育の実施を行った。 科学技術と教育によって国の振興をはかるため、まず学生数を多く増加した。中等教育・高等教育共に大きく学生数が増え、非識字率も低下した。しかし、就学率の面でみれば日本と比べてもまだ低いと言える。また、日本の戦後の教育で大学進学率などが向上したことと類似しているとも言える。 次に教育における市場原理の導入について述べたい。
- 佛教大学 通信 科目最終試験 教育社会学 問題と解答
- 550 販売中 2008/01/21
- 閲覧(2,059)
-
教育方法学②
- 現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。 ⇒現在を含め今後の教育を考えた時、教育変動の将来を予測してみることが必要ではないだろうか。 従来の経済発達重視の教育政策から、子ども重視の教育政策へと転換してきた背景には、高度経済成長の行き詰まりと同時並行的に進展した教育の実態がある。これまでにも校内暴力、いじめ、学級崩壊などのさまざまな問題が教育現場には起こってきた。そして最近では学力問題について多く議論されている。このような実態を受け、教育政策は揺らいでいるような印象を受けるが、基本的な部分は子どもが全面的な人間として発達し、主体的に学習する権利を有するという視点に立って政策の進展をみることが大切である。ここで注意しなければならないのが、教師の学習指導を決定するのは、各種の答申や教科書の内容ではなく、目の前に実在している子どもと教師自らとの関係として見直していかなければならないということである。 審議会の答申を尊重すれば、あるいは教育行政の指導を順守すれば教育の問題が解決できるのか言うとそうではない。特に現状を含め教育政策が「ゆとり教育」「生きる力」「確かな学力」といったような実態が不明確になりがちなスローガン語として語られることが多く、ムードに流される傾向がある。目の前の子どもを的確に捉え、適切に指導していくことが最も重要な職務であるということを認識しておくことが教育の基本である。 これらのことを意識することで、学習指導要領や教科書などの変化にも柔軟に対応できるであろう。学校とは、単に理念だけで変化するものではない。政治的な影響と変化に目を奪われると、長期的な見通しを持つことができなくなる。もっとも重要なのは子どもの成長と変化に目を向けていくことである。 こういった部分を基本とし、現状では情報社会さらには知識社会とよばれる状況が進み、その社会にあっては知識を扱う教育が重要視されている。 授業を問題とする時、学校教育の枠内で考えるのが通例である。この時、学校という組織と教育という営みとが交互に補完しあって機能し教育効果が生まれることを期待している。しかし教育の営みは学校の組織の中だけで、行われているわけではない。あらゆる家庭、あらゆる職場、あらゆる団体活動の中で日常的に行われている。また、子どもの立場から見た時も、生活のあらゆる場面で学ぶことが出来る。家庭や学校や学習塾はもちろん、友だち、クラブ活動、テレビ、ゲームなど、あらゆる場面から、子どもたちは積極的に学んでいる。こういった中で、学校が実施している教育と家庭が期待している教育とのギャップがあったり、答申などの趣旨が学校の諸活動で十分に生かされていないこともある。 学力の二極化について、教育格差と経済格差が取り上げられることが見受けられるが、しかしこの格差をイコールで結んでしまうのには問題がある。公立中高一貫校の導入、習熟度別指導の実施など教育制度の自由主義的な見直しが選考し、経済格差と教育格差が深く結びついて差別・分断が進行しているといわれている。「できる子」「できない子」表現が適切ではないかもしれないが、できる子が集まる「人気校」と皆が敬遠する「不人気校」、「人気校」がある地域と「不人気校」がある地域。前者には裕福で「優秀な」人々が住み地価も上がる。後者には貧しく「劣等な」人々が住み地価も安い。あの地域の学校
- 教育方法学 従来の知識伝達を重視した 佛大
- 550 販売中 2008/02/19
- 閲覧(1,854)
-
教育学概論Ⅰ（人間と教育） ②
- 教育学概論Ⅰ（人間と教育） ②５月１３日 今回の内容 「教育の原理」について考える。教育の本質的理解とは何か。「教育とは何か」という問いに答える。人間形成のパーツとそのプログラムとしての教育。教育の必要性はどのように説明されているのか。過度なロマン主義、「愛」や「神話」が説かれていないか。生物学的に考える（生理的早産説）。教育の目的とは何か。 一回目の授業から一ヶ月もの間があいてしまいましたので、まだすんなりと授業に入っていく雰囲気ができていないかもしれません。前回、話したように「教育学」とはどういうものなのか、その全体を学んでいきますが、その中で細かい部分にも興味がもてたらそこを個人的に追究していけたならいいなという目的ももちつつ、その全体のガイドとして、様々なエピソードなりを入門的にお話ししていきたいと思っています。それで「教育学って面白い」「教育には注目してみたい」と思ってもらえたらいいと考えています。 さて、「教育学」がある、学問としてありえるというのはどういう意味をもつのでしょうか。それはいうまでもなく対象としての「教育」というものがあるからなのですね。これはあたりまえのことですが、なんらかの対象があってそれへの考察が生まれ深められていくというのが学問でしょう。 とにかく皆さんは「教育」を受けてきたし、また私も同じく受けてきた。被教育者であった。そして教育学が教職だと考えると、教員の立場・視点を学ぶ・・・、つまり教室のそちら側から私のいるこちら側へと立場を移す考え方だと思われることもあるのではないでしょうか。ただし私はそれだけではないと考えています。「教師の視点」だけではなく、教師と生徒の双方の、その関係全体（そのもの）を見渡して把握する「見方」が必要だと考えます。「教育」と「教育学」を多様な視点から考える。なるべく客観的な、そして具体的に比較的考察という立場から考察していこうと思っています。 さて、前回に、「教育」が大きく変革して、そして人間に多大な影響を及ぼすであろうということをお話ししましたし、また日本と米国とを例に比較して、どうやら国によって「教育」の考え方やらが少しずつ違っているのではないかということについてもみてもらいました。書いてもらったリアクションペーパーでも、皆さんの中で国立大学附属高校や先進校出身でそういう例えば米国にも似た教育を受けてきたかたもいますし、また外国から留学で来ているかたや海外留学の経験のあるかたでそういう教育を体験している人もいるわけです。そういう人たちのなんと９割が「米国式の教育の方がいい」と答えている。少なくとも日本の教育に多少の不満を感じているのですね。すると私も加えて大多数の日本の教育を受けてきた人（のうちの多数）も「日本の教育がいい」と答えてもいいようなものですがそうではないようですね。いったいどういうことなのでしょうか。もちろん「両者のいいところをミックスして」といったごもっともな意見もあるし、また「日本の教育に誇りをもつべきだ」という意見もありましたが、この約300人の日本の教育を受けてきた皆さんは「米国式」「日本式」「ミックス」の三つがほぼ同数だったのです。なぜこんなにも不満かなにかがみられるのでしょうか。他国ではこういう調査をやるとどうなのでしょうかね。 とにかく世界中で「教育」が行なわれているし、しかし一方で十分な教育が行なわれていないとか、なんらかの事情で「教育」のための施設がつくられていないところもある。また、「まちがった教育」というのが批判材料としてとりあげら
全体公開 2008/01/14- 閲覧(3,036)
-
教育学概論（わが国の教育基本法について）
- わが国の教育基本法(昭和22年)の教育目的について考察し、「学校における教育目的」を具体的に設定せよ。 わが国では、個人の尊重を重んじ、真理と平和を希求する人間の育成を期するとともに、普遍的にしてしかも個性豊かな文化の創造を目指す教育を普及徹底しなければならない～ そこで、1947(昭和22)年に｢教育基本法｣が制定された。この教育基本法は、第2次世界大戦後、教育目的を規定した最も基本的な法律である。 教育基本法の中で主として教育目的を明示している箇所は、前文、第1条、第2条である。これらの特徴として、国家・社会の究極の課題と教育の目的～ ～目的が設定されている。これらの教育目的を実践していくために、より具体的な教育方法が｢学習指導要領｣である。 しかし、教育基本には、いくつかの問題点がある。それは、以下の2つである。 １、高度な内容として表現されている点 例として、
- 小学校 子ども コミュニケーション 学校 社会 発達 健康 児童 問題 学校教育 教育学概論 教育基本法 東京福祉大学 課題レポート
- 550 販売中 2009/05/28
- 閲覧(3,286)
-
スポーツ教育学の教育的可能性
- そもそも、スポーツとは近代に入り社会構造が変わった上で誕生した、「自立と自己実現」という概念に立脚した新しい運動の捉え方である。しかし、従来の体育教練と異なった「スポーツ」が誕生する前にも、古代ローマのスパルタをはじめとして運動を通しての教育は行われている。つまり運動は歴史上常に教育的意味を持っていたことになる。では、その教育的可能性はスポーツから運動という名前と共にどのような変化が起こったのであろうか。 近代に時代が移行する契機、つまり産業革命の以前に行われていた運動による教育は、個人の能力を伸ばすことに主眼は置かれてはいなかった。前近代では、後にスポーツの概念が誕生するヨーロッパではキリスト教を中心とする社会構造が成り立っており、個人は紙と契約を結び、個人が自由に存在することは許されなかったのである。故にスポーツも軍事の教練を中心としたいわゆる体育教練だった。ここで期待される教育的可能性は強い体を作り、国に奉仕すること、厳しい教練に耐え精神力を身につけることなどである。そのようにして当時の体育教育は国に対して有益な成果がまず求められてい
- レポート 体育 スポーツ 教育学
- 550 販売中 2006/07/14
- 閲覧(2,048)
-
教育学概論Ⅰ（人間と教育） ①
- 教育学概論Ⅰ（人間と教育） ①（2002年４月15日） 初回の授業のため、ガイダンスとして以下のようなことを話した。 ◇教育学への入門、教育学の立場はどういうものか ◇「教育」を客観的にみていく思考法 ◇導入：「教育学」や「教育（について）」は学ぶに値する学問か ◇これから「教育学」に興味をもってもらえればいい （３クラス担当のため話し方は違いもでているが、話したことがらは次のような内容である） 今日が最初の授業で、初対面ですから、私にも皆さんにも多少の不安がまだあると思います。まず、私はこちらの大学は今年が初めてなのですが、まだ大学のシステムなりをよく知っていないですし、雰囲気にも慣れていない。皆さんはどんな講義についても同じでしょうけれど、「この授業は難しくないだろうか」「どんなことを学ぶのだろうか」という不安があると思います。簡単に言うと、この授業は読んで字のごとく「教育学」というもののおおよそについて説明していくというものです。教育学の入門だと思ってもらってもいい。 しかし、こうして簡単に言ってみて、それで不安がとけるかというとそんなことはないはずで、まだわかったようでよくわからないという状態と思います。まずなによりも「教育学」自体がわかるようでわからないのではないでしょうか。まだ大学の講義の中でも「哲学」や「倫理学」「宗教」「経済学」や「外国語（英語など）」などは中・高校までの授業に含まれてきた部分もありますが、しかし「教育学」はこれまで「授業」としては受けてきていなかったのではないでしょうか。イレギュラーや例外としてはともかく、通常の授業としてはなかったと思いますし、ですから「何をするのか」がよくわからなくて不安だろうと思います。そしておそらく、どうやら「教員」になるための学問なのではないかなどと想像する人も多いのではないでしょうか。この予想は一面としては当たっています。 しかし、皆さんは「教育学」は初めてかもしれませんが、「教育」ならいままで受けてきていますし、まさに「いま」もこうして大学に来て授業に参加しているわけです。その受けてきている「教育」というものについて客観的に考えていくモノサシ、理論、データを分析したものなどが「教育学」というものだと言っていいと思います。だからいままでは「受けて」いた立場でしたが、たしかに教員になれば「授業をする」立場にと変わるわけです。それは視点や考え方がかわってくるというもので、さらに他人を教育することへの意識や責任感も必要になります。少なくとも複数の立場を理解するという意味では客観的ですし、ですから「教職科目」として「教育学」があるのだともいえると思います。ただし私は「教職」のためだけにあるとは考えていません。十分に教養として役に立ち、また人間の形成や社会の問題などを考えていくのに有効な、「つかえる」学問であると思っています。半年から一年間の授業で皆さんが「教育学って面白い」「教育学ってつかえるかも」と思ってもらえるように授業をすすめていきたいと思っています。 さて、皆さんは大学に入ってきて「不安」があるかもしれないけれども、また「期待」もあるのですよね。大学を希望どおりに入れなかった（不本意入学）などの不満があったり、ただなんとなく入ったという人もいるかもしれないですけど、それはどんな人間でも他人には言わなくても悩んだり、考えこんだり、揺らいだりすることはあることです。「自分って何？」とか、「生」とか「死」とかを考えることもあるでしょう。私も最近すばらしい人生の恩人を亡くしたば
- 全体公開 2008/01/14
- 閲覧(2,031)
-
教育学学論定期試験 設題２
- 学習活動と成長・発達について 人間は誕生してから長い時間をかけて成長していく。生まれたばかりの子どもの素質や能力は十分に機能していない。両親や兄弟、教師、友人等の周囲の者が援助していくことで子どもは環境に適応し、自分らしい行動を身につけていく。つまり、人間は活動することによって自己を知り、１人の人間として成長していくのである。 「学習」という行為も「活動」の１つである。「学習活動」は、学習という活動を通して、その人間の内部に活動する動機を呼び起こし、その結果さまざまな活動を通して人間が成長するという行為である。その成長は、何らかの目標にそって進み、さまざまな活動の結果、以前よりも成長していく事
- 環境 子ども 教師 発達 文化 学習 地域 人間 活動 定期試験 設題２ 学習活動
- 550 販売中 2009/09/14
- 閲覧(1,247)
-
教育学学論定期試験 設題３
- 教育目的の設定に必要なことについて まず始めに、教育の目的とは教育基本法第１条にあるとおり「教育は、人格の完成を目指し、平和的な国家及び社会の形成者として、心理と正義を愛し、個人の価値をたっとび、勤労と責任を重んじ、自主的精神に充ちた心身共に健康な国民の育成を期して行わなければならない」と示してある。簡潔に述べるならば教え育てる事である。 また、 ①豊かな心、たくましく生きる人間を育てる。 ②自ら学ぶ意欲を育てる。 ③教科の基礎・基本を身につける。 ④日本の文化と伝統を重んじる教育、他国の文化と伝統を学ぶ教育 ⑤友達と仲良く、助け合う教育。 以上の５項目も教育の目的といえるであろう。 では、教
- 子ども 発達 学校 文化 学習 目的 発達段階 個人 伝統 定期試験 設題３ 教育
- 550 販売中 2009/09/14
- 閲覧(1,306)
