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連関資料 :: 教育について

資料:11,665件

  • 教育実習を終えて
  •  私は中学2年生の歴史を担当するということを事前に聞かされていたので、中学の歴史教科書に目を通す程度の下準備をした。しかし実際に実習の1週目などは、授業見学に当てられることを知っていたこと、またどの範囲から行うかなどについては未定だったために、特別な準備はしなかった。 実習が始まると、他の先生方や実習生の授業を見学し勉強すると同時に、教材研究を行っていく。この教材研究が曲者で、やりこめばやりこむほどどんなに時間があっても足りないものだった。自分が教えることをイメージしながらの教材研究は、あれはどうなんだろう?これはどうなんだろう?というように、自らの授業に対して自己評価することで再三改善しなければならなかった。指導教員の先生だけでなく、実習生にもアドバイスをもらったりと1回目の授業を行うまでは、落ち着きのない時間をすごしていた。  そしてむかえた1回目の授業。おそらく大学生活で最も緊張した50分間だったのではないだろうか。
  • レポート 教育学 教育実習 教職 教員
  • 550 販売中 2006/02/08
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  • 特別支援教育
  •  先進国の中では発達支援や教育の考え方は従来とは変化してきている。動向としてはボトムアップアプローチからアップダウンアプローチへ、メインストリーミングからインクルージョン、個別支援へという流れである。   国際的な動向としてはアメリカ合衆国やイギリスなど欧米の先進国では心身に障害がなくとも特別な教育的ニーズを持つ子どもを特殊教育の対象に含めるようになった。特別な教育的ニーズ、つまり学習障害やその周辺のニーズに加え、被虐待児や経済的に困難なども支援できるシステムである。このことによってアメリカでは学齢期の10パーセント以上、またイギリスでも20パーセントを目指して特殊教育が広がりつつある。その際の教育形態もきわめて多様化され、盲、聾、養護学校や特殊学級のほかに、通常の学級で学習しながら必要に応じて特別な教室に通って特殊教育を受ける、いわゆる通級による指導や、さらに、通常の学級担任のほかに特殊教育の専門教師をつけたり、担任に指導助言を与えたりして、通常の学級においても特殊教育が行われている。  日本でも盲、聾、養護学校と特殊学級において、学齢期の0.9パーセントが特殊教育を受けているが、この数字は欧米諸国に比べてあまりにも少ないので特別支援の必要な子どもが十分に把握されておらず、支援が受けられていない現状が予測される。学校教員がより幅広い視点で子どもの必要な支援の需要に気がついて方策を考えられるようにならなければならない。それがなければシステムが充実しても十分に生かされない。支援制度の充実と共に学校教員が従来の障害があるのかないのか、普通か普通でないのかという視点ではなく個々の子どもがどんな支援を必要としているのか子どもに寄り添って考える視点への転換が重要であろう。
  • レポート 教育学 特別支援教育 インクルージョン 英米 個別支援
  • 550 販売中 2006/02/09
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  • イギリス社会と教育
  •  イギリスはケインズ政策によって完全雇用を達成したが、それ以上の経済成長は慎ましい生活様式により望むことができず、その方向は福祉国家を建設するための様々な方策実施に移行された。国民所得にはつながらないが住みやすい国へと変容していった。イギリスは階級社会と言われているが、言われているほどでもなくフランスや日本よりも階層間の移動は大きい。また保守的というイメージの国だが好奇心が強く新しいもの好きらしい。さらに多くの人は経済学の効用理論どおりに行動する。各人の満足度は自分の持っている物財の数量に依存するから、効用関数を最大にするには各人の物財を満足度ができるだけ高くなるように按配すればよい。つまり自分のものさしで他人を測ったりはしない。したがって和を保つという方法は日本とは全く逆で、他人のことは気にかけずに自分は自分のことをしておればよいのであって他人と距離を保つことが他人に対する最大の思いやりになる。このような意識が経済にも影響を及ぼしている。おせっかいなぐらいのアメリカ式親切はわき道にそれることは少なくて済むが、イギリス式の親切ではいよいよというところまで手を出さないので余計に時間がかかってしまい当然経済効率は悪くなる。また、団体精神を高揚させれば生産性があがり得をするとわかっていても、インディビディアリズムを抑圧するならばそのような起案は承認しない。  インディビディアリズムを大切にする意識は教育体系にも表われている。日本の教育体系は基本的に単一路線であるが、イギリスでも総合化により単線化しつつあるとはいってもやはり複線教育国だ。教育の機会均等とは同じ教育を受けることではない。各人はそれぞれ異なった資質をもっており、教育を受けることによって自分がどんな資質をもっているかを自覚しそれらが育成され伸ばされるのである。
  • レポート 社会学 イギリス社会 イギリス 社会と教育 教育
  • 550 販売中 2006/02/15
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  • ルソーの教育思想
  •  16世紀に発生したフランスの自由主義教育思想は、キリスト教をアリストテレスやプラトンの哲学と結びつけて理論化しようとしたスコラ哲学に対する批判として生まれた。人間は理性によって教育され、正しい判断力をもって生活を営むことができるようにするとしたデカルトやフェヌロンのように教師は子供に対して欠点はなるべく指摘せず、好奇心を引き起こさせるために様々な機会を与える、といった自主性を尊重する教育が提唱されたのである。しかし、実際フランスでは新教の台頭に対抗した旧教のイエズス会が軍隊的組織を背景に訓育的な教育が相変わらず行われていた。18世紀には入るとルソーの登場で自由主義教育思想が復活した。子供の自発性を尊重するといった点ではフェヌロンやその源流となったモンテーニュの流れを汲むものであるが、教師の介入を極端に少なくした消極的教育が特徴である。
  • レポート 教育学 教育思想 ルソー 消極的教育
  • 550 販売中 2006/02/15
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  • これからの平和教育について
  • ○ まずは大人・教師の平和学習を 戦前、つまり1945年8月15日の敗戦、そして日本国憲法・教育基本法の制定に至るまで、日本の教育の目標に平和のための教育というものはなかったという。ならば、戦後わずかの間に日本では戦争がない状態の「平和」という概念は完全に一般化されたことになる。当然歴史的背景が関係しての結果だが、これは今後、構造的暴力と積極的平和を前提とした「平和」の概念も一般化される可能性があることを意味しているのではないだろうか。しかしそのためには、まず教育者たる大人の平和学習が必要である。  成人の平和学習が重要な意味を持つ理由として、第一に「成人が政治的権利をもっている」こと、そして第二に「成人が親であるか、あるいはやがて親となる存在」であることが挙げられる。政治的権利を正しく行使するためには平和学習は欠くことができず、また、親は子どもたちによりよい環境を残す責任がある。さらに平和のための教育は幼児期から行われなければならない以上、家庭における平和教育者として親が平和学習を行うことが必要なのである。子どもたちだけではなく、大人たちの間にも蔓延する「無関心」や「無力感」をどう克服するかが今、最大の問題になっているのではないか。そういう意味では、小林よしのりや「自由主義史観」の登場をしっかりと受けとめなくてはならないと思う。
  • レポート 教育学 平和教育 成人教育 暴力
  • 550 販売中 2006/02/15
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  • 教育心理メンタルヘルス
  • メンタルヘルスとは…? これは精神の健康を保ち、増進するための科学的方策のことである。適切に社会的適応をさせ、神経症・精神病やアルコール中毒その他を予防し、それらの病気の早期発見・保護・早期治療・再発防止などを目的とする。 =精神衛生、精神保健。 メンタルヘルスの異常 神経症・精神病・自殺などはメンタルヘルスの異常により引き起こされる現象である。では、メンタルヘルスの異常はどのようにして起こるのだろうか。 この原因として挙げられるものは、現代の社会で問題視されている「ストレス」である。 「ストレス」のもともとの意味は、種々の外部刺激が負担として働くとき、心身に生ずる機能変化、つまり防御反応のことである。しかし、今では防御反応をしきれなくなった状態のことを示す言葉として用いられることが多くなっている。現代はこのストレスの原因となる要素(ストレッサー)が多すぎることで、メンタルヘルスに異常がある人が増加傾向にある。 ストレス ストレスの原因となるストレッサーには寒暑・騒音・化学物質など物理化学的なもの、飢餓・感染・過労・睡眠不足など生物学的なもの、精神緊張・不安・恐怖・興奮など社会的なものなど多様なものがある。その刺激を受け取る個人の認識によってストレスと感じるか否かが決まる。どのように認知するかで個人差が生じる。
  • レポート 教育学 メンタルヘルス フラストレーション 適応機制
  • 550 販売中 2006/02/25
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  • 教育学概論
  • わが国の教育基本法(昭和22年)の教育目的について考察し、「学校における教育目的」を具体的に設定しなさい。 ⑴教育基本法(1947(昭和22)年)公布)の教育目的についての考察 第二次世界対戦以降のわが国において教育目的を規定した最も基本的な法律は、「教育基本法」である。教育基本法の中で主として教育目的を明示している箇所は、前文、第一条、第二条である。その中で最も基本的な法律の条文第一条は、「平和的な国家及び社会の形成者として」の「国民の育成」を、強調している。そしてその趣旨は、同法の「前文」において、「民主的で文化的な国家を建設して、世界の平和と人類の福祉に貢献しようとする」国の「理想の実現
  • 教育基本法 学校の教育目的 東京福祉大 レポート
  • 550 販売中 2008/01/07
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  • 教育 心理学
  • 子どもの「不適応行動」につて Ⅰ、不適応行動の実際 ⑴子供の成長・発達をめぐる問題 ①心の問題が主に身体を通じて表れる。気管支喘息・発作・食欲不振・嘔吐・チック・点頭けいれん・高血圧・心拍増etc.②神経症的問題。偏食、拒食、過食、不眠・夢中遊行・夜驚・悪夢etc. ⑵家庭における問題 ①被虐待児の増加。被虐待児は、後に反社会的行動(犯罪や暴力行動)を起こす確立が一般児童よりも高いという報告が発表されている。(入所児童の約六割(不明・無回答を除く)が被虐待児を持っていることが明らかになる。平成12年3月国立武蔵学院が発表した全国の児童自立施設調査報告)母親が地域社会に仲間が少ないなど社会とのつながりの薄さ、母親になりきれない母親の増加や父親の育児不参加などから育児ストレスを溜め込み、発展すると幼児・児童虐待へつながる。 ②家庭に居場所がない子ども達。両親の共働きや母子、父子家庭の増加で、両親からの愛情を一番欲している時に得られない事や健全な家庭環境を構築できない夫妻の増加からくる、精神的・序著的に不安定な子供たちの増加。 ⑶学校生活における問題。不登校、学業不振、攻撃行動、薬物、性の乱れ、いじめなど。 ①性の乱れ;「10代の性が乱れている」と言われてどの位たっただろうか。特にここ数年で、子どもたちの性は商品化され、低年齢になるほど価値は高まり、それを知った子ども達がお金欲しさに自らを売る(援助交際・売春)、まったく性の知識のないまま、不特定多数の人間とコンドームなしのセックスを繰り返す、又性感染症にかかっても、ひどくならない限り病院で治療を受けることはない子ども達が急増している。その間に人間を蝕むウイルスは恐ろしいスピードで増殖していく。実際東京都が行った2001年の調査によると、10代の子どもの望まない妊娠は増え続け、全体の中絶数は減少しているのに、2001年は4万件を超えた。性体験率も高校3年の女子で性体験率が40%を超えた。 これが東京など都心だけで起こっているかと言えば、全く検討違いである。性の健康医学財団の2002年の調査によれば、10代の人口妊娠中絶率数で見ると、東京は驚くことに全国でも下位から六番目である。地方の鳥取や北海道、福島、長野は1000人の子供に対し20人以の経験者がいるが、東京は9.6と低い。この理由を考えると、東京には健全に遊べる場所が多くあるが、地方となると、遊ぶ場所も限られるし情報もない。だから、かれらにとって娯楽といえば性交渉になってしまう。今の教育現場では「性教育」がまだまだタブー視され、踏み込んだ教育が出来てない実情がある。これは、早急に改善し取り組んでいかなければならない課題である。 ②不登校、背景としては「不安など情緒的混乱」「複合(集合的な理由によりいずれかの理由が主であるか決めがたい)「無気力」、中学においては「あそび・非行」の割合が高い状況にある。また不登校との関連で新たに指摘されている課題として「学習障害(LD)」、注意欠陥」「多動性障害(ADHD)」などがある。これらの児童生徒は、周囲との人間関係がうまく構築されない、学習のつまずきが克服できないといった症状が進み、不登校に至るケースがある。さらに、保護者による幼児虐待、登校を困難にするような事例も含まれ、要因や背景は特定できないことも多い。 以下その具体的要因として考えられる背景と要因について考察する。 ⑴家庭と学校の教育機能  わが国の社会が大きな変動を遂げたのは、戦後の高度経済成長化以後のことといわれている。核家族、少子化、生産活動過程での
  • 子供の「不適応行動」 東京福祉大 レポート
  • 550 販売中 2008/01/07
  • 閲覧(2,373)
  • ペスタロッチーの教育
  • 「ペスタロッチーの教育学(直観の原理など)について考察せよ。」 「私はむしろ、人間本性の本質の中にあって、すでにそれ自体真理であり、この人間本性そのものの自主性の作用である教育の出発点を認めております」  と述べているように、ペスタロッチーもルソーと同様に、子どもには将来発展する素質が備わっており、この素質が子どもの内から発展するように助成するのが教育と考えている。 彼は、子どもは生まれながらには未だ動物的であるにすぎず、この動物的衝動を根絶することが教育なのであると考える古い教育観に真っ向から反対するものである。真への認識、美の感情、善の力、これらは全て子どもが生まれながら有しているものであり、あたかも植物が発芽し成長し花を咲かせ実となっていくのと同様に、教育者は子どもの内的本性に備わっていないものを、外部から注入することは教育にふさわしくない。したがってわれわれはロックのようなタブラ・ラサ説とは異なる教育観をここに見出すことができるのである。すなわち、子どもの本性は白紙ではなく、既に将来成長する能力を内的に有しているのである。この能力を自然に即した形で伸ばしていくことが重要であり、ペスタロッチーはこの教育観を「有機的・発生的」と呼んでいる。さらに彼は、 「本能はその力を失うことなく、認識に変わるべきですし、経験はその無邪気とその汚れのない感覚を、あらゆる形態における自然の観察のための犠牲とすることなく法則に変わるべきですし、また法則はその厳密さを緩めることなく、愛に変わるべきであります」 とも述べている。つまり、子どもの内的素質を重視するという点で「有機的」であり、また自発的な成長を促している点で「発生的」でもあるというわけである。 またペスタロッチーは「探求」において、人類の進化を4つに分けている。その順序は、 (1)自発的状態、 (2)社会的状態、 (3)道徳的状態 である。最初無邪気さが現れるが、次第に我欲のために粗暴になる。そのため社会には我欲を抑える法秩序が求められる。さらに我欲が完全に抑えられ、人間性が達成される時、道徳的状態に到達することができるのである。ここでも人間を自然な形で道徳的状態にもたらすことが教育の目的とされていると言えよう。そして、ペスタロッチーは道徳性・宗教性の陶冶を重視するのだが、彼は母子の間で育まれる信頼・感謝・従順・忍耐の心が道徳的生活の基になるのだというのである。  またペスタロッチーの教育論の重要な柱として、直観の原理を挙げることができるが、直観の原理とはどのようなものか。彼はこう述べている。 「直観と感情とは、子どもの内的な能力の所産としてすでに本源的に人間的で、精神的かつ道徳的であります。人間は直観と感情をまず最初に知覚し、まさにそのことによって直観と感情それ自体と人間の内的なるものとを知覚する外界の対象から分けて、純粋に自由に直観され、感ずるのです。直観と感情とは児童と人類の純粋に人間的な、純粋に精神的な、また純粋に道徳的な文化のすべての単純な、不変の要素となり、そしてまた要素であるのです」 つまり、直観はすべての認識の基礎であるので、教育方法はまず直観でなくてはならないとされる。しかし直観において受け取ったものはまだ曖昧で混乱している。そのような曖昧な直観を明瞭な概念にすることが求められる。また、 「この直観の内にある混乱を止揚し、諸々の対象を相互に分け、相似たもの、互いに関係したものを、その表象において再び結合し、そうして、それらのものを我々に明らかにし、それらのものを完全な明白さにかたどって
  • 佛教大学通信 教育原理 ペスタロッチー
  • 1,100 販売中 2008/01/08
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  • 科学と教養教育
  • -33- 高等教育ジャーナル─高等教育と生涯学習─11(2003)        J. Higher Education and Lifelong Learning 11(2003) 科学と教養教育 北 村 正 直 * 北海道大学名誉教授 Science in Liberal Education Masanao Kitamura * Hokkaido University, Professor Emeritus 1. はじめに  「今日の焦眉の課題の一つは人類の文化の中での科 学の位置づけである。」これは科学史,科学哲学の分 野でのリーダーの一人であるハーバード大学のホル トン教授が最近の著書“Einstein, History, and Other Passions”(Holton 1997)の序文において最初に記した 言葉である。アメリカでは70年代頃より人文学,社 会学の分野で科学批判が強まってきた。しかし,この 批判は非科学的傾向から更に反科学,反理性的な様 相をもつようになってきた。このような傾向を彼は 憂慮し彼は93年に“Science and Anti-science”(Holton 1993)を著し,この問題を取り上げていた。ここでは 更に科学に対する批判を広く取り上げアメリカの大 学における一般学生の科学教育の問題点と共に論じ ている。  実は彼はすでに60年代に欧米の知識階級の間に在 る科学に対する批判的な傾向に気付いていた(Holton 1964)。彼は後になって当時の傾向を“Romantic Rebellion”と呼んでいる。この科学批判の一つは,現 代科学に対する感情的な不満から発しているものであ る。このような批判者は非常に深く科学を理解しては いるが,現代科学の新しい概念は感情的に受け入れ難 いようであった。彼等の言い分を一言でまとめると 「中世には,人々は有機的な世界像があり,哲学者も 文学者もそれが“理解”できた。しかし,現代の科学 は自然の微小な各構成部分について調べ,全体につい ては扱おうとしない。その結果,科学は人類から生き Abstract─We are living in a weird period, a postmodern era, where any established, objective knowl- edge is denied and replaced by subjective opinion, even a scientific theory is labeled as a social con- struct. In this paper we try to trace the origin of such queer ideas and examine the prevailing claims presented by some proponents, and conflicts between them and their critics, mostly from science. Fi- nally, science in liberal education for the new era is discussed, since such ideas have permeated science and mathematics education throughout the world, including Japan, and it is increasingly
  • アメリカ 科学 哲学 文学 問題 大学 現代 理解
  • 全体公開 2008/01/14
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  • 宗教教育の是非について
  •  『「いただきます」をいうことが宗教教育にあたるか』という命題について「宗教教育にあたらない」という立場で述べてゆきたい。そしてこの命題には判例ともいうべきものが存在するため、その判例を紹介しそれとともに私論を書いてまとめてゆきたい。  その判例が起きたのはオウムが世間を賑わせた後のことである。一通の手紙が教育委員会に届いた。内容は『「昼食時に当番の合掌に合わせてみなで合掌し、いただきますと斉唱すること」が宗教教育にあたるのではないか』というものだ。具体的には石川県のある中学生の父母が『恐怖を覚えた』というものであり、その経緯は小学校に上がった息子の父親が、息子の学校の様子を聞くにあたって投書したものである。  これに対し、文部大臣は以下のように批判した。決して宗教の一環としておこなっているのではなく、むしろ生命に対する畏敬の念を起こさせるために行っており、加えてそのようなことは慣習として日本の奥深くに内在化しているために容易に排除は出来ないとしたものであった。そのため、宗教的な側面が根底にあるとしてもそれが直接宗教教育に繋がるわけではないというものだ。加えてお昼の時間に「いただきます」と言うことは決して宗教を助長するものではなくむしろ、日本人の潜在的な部分に内在化する文化なのだ、と述べた。つまるところ、宗教と宗教教育の違いを述べたのだ。その違いはこの場合そのスコープの大きさである。宗教は日本の全国民にあてはまるが、宗教教育に関してはほとんど教育者と被教育者、そしてせいぜいその関係者に限定される。 父母が申し立てをしたのは教育基本法の解釈の違いからかもしれない。教育基本法第9条は、国立や公立の学校において児童および生徒に特定の宗教を教えることを禁ずるものであるため、一見すると宗教そのものを締め出そうとする条文に見えるかもしれない。
  • レポート 教育学 宗教教育 道徳 宗教
  • 550 販売中 2005/11/12
  • 閲覧(2,479)
  • 教育改革とゆとり
  • 1. 改正学習指導要領  文部科学大臣の公示する学習指導要領は、「21世紀を展望したわが国の教育の在り方について」という中央教育審議会の答申、教育課程審議会の答申を踏まえて平成10年改定された。それによると、?豊かな人間性や社会性、国際社会に生きる日本人としての自覚を育成すること、?自ら学び、自ら考える力を育成すること、?ゆとりのある教育活動を展開する中で、基礎・基本の確実な定着を図り、個性を生かす教育を充実すること、?各学校が創意工夫を生かし特色ある教育、特色ある学校づくりをすすめること、が記されている。本レポートでは、この改正学習指導要領に基づいた教育改革について取り上げることとする。教育改革の具体的内容としては完全週5日制や単位時間や授業時数運用の弾力化、情報内容・科目の必修化などが挙げられるが、その要となる教科内容の3割削減と総合的な時間の新設について本レポートでは焦点を当てたい。 2. 進歩主義教育と教育改革  教科内容の3割削減と総合的な時間の新設は、日本における「ゆとり」教育の主軸であると言える。それでは「ゆとり」教育とは一体どのようなものであろうか。これを支えているのが、デューイを中心に提唱された児童中心主義(child-centered)であると言ってもよいだろう。それは、1950年に文部省によって出された『小学校社会科学習指導法』の中で「社会科の学習は、ある意味では 問題の解決のしかたを学ぶことであるとも言うことができます」とした上で、デューイの反省的思考論における5段階に似た「典型的な段階」を提示しているところから見て確かであろう。反省的思考とは、問題を解決するための段階を?問題を感じ取る、?問題のありかをつきとめる、?注意深く調べる、?問題解決のための計画を立てる、?計画を実践によって確かめる、という5段階によって構成されるとされている。
  • レポート 教育学 ゆとり教育 教育改革 デューイ
  • 550 販売中 2005/11/30
  • 閲覧(3,373)
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