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連関資料 :: 教育について

資料:11,653件

  • 教育学概論Ⅰ（人間と教育）　①
  • 教育学概論Ⅰ（人間と教育）　①（2002年４月15日） 初回の授業のため、ガイダンスとして以下のようなことを話した。 ◇教育学への入門、教育学の立場はどういうものか ◇「教育」を客観的にみていく思考法 ◇導入：「教育学」や「教育（について）」は学ぶに値する学問か ◇これから「教育学」に興味をもってもらえればいい （３クラス担当のため話し方は違いもでているが、話したことがらは次のような内容である） 　今日が最初の授業で、初対面ですから、私にも皆さんにも多少の不安がまだあると思います。まず、私はこちらの大学は今年が初めてなのですが、まだ大学のシステムなりをよく知っていないですし、雰囲気にも慣れていない。皆さんはどんな講義についても同じでしょうけれど、「この授業は難しくないだろうか」「どんなことを学ぶのだろうか」という不安があると思います。簡単に言うと、この授業は読んで字のごとく「教育学」というもののおおよそについて説明していくというものです。教育学の入門だと思ってもらってもいい。 　しかし、こうして簡単に言ってみて、それで不安がとけるかというとそんなことはないはずで、まだわかったようでよくわからないという状態と思います。まずなによりも「教育学」自体がわかるようでわからないのではないでしょうか。まだ大学の講義の中でも「哲学」や「倫理学」「宗教」「経済学」や「外国語（英語など）」などは中・高校までの授業に含まれてきた部分もありますが、しかし「教育学」はこれまで「授業」としては受けてきていなかったのではないでしょうか。イレギュラーや例外としてはともかく、通常の授業としてはなかったと思いますし、ですから「何をするのか」がよくわからなくて不安だろうと思います。そしておそらく、どうやら「教員」になるための学問なのではないかなどと想像する人も多いのではないでしょうか。この予想は一面としては当たっています。 　しかし、皆さんは「教育学」は初めてかもしれませんが、「教育」ならいままで受けてきていますし、まさに「いま」もこうして大学に来て授業に参加しているわけです。その受けてきている「教育」というものについて客観的に考えていくモノサシ、理論、データを分析したものなどが「教育学」というものだと言っていいと思います。だからいままでは「受けて」いた立場でしたが、たしかに教員になれば「授業をする」立場にと変わるわけです。それは視点や考え方がかわってくるというもので、さらに他人を教育することへの意識や責任感も必要になります。少なくとも複数の立場を理解するという意味では客観的ですし、ですから「教職科目」として「教育学」があるのだともいえると思います。ただし私は「教職」のためだけにあるとは考えていません。十分に教養として役に立ち、また人間の形成や社会の問題などを考えていくのに有効な、「つかえる」学問であると思っています。半年から一年間の授業で皆さんが「教育学って面白い」「教育学ってつかえるかも」と思ってもらえるように授業をすすめていきたいと思っています。 　さて、皆さんは大学に入ってきて「不安」があるかもしれないけれども、また「期待」もあるのですよね。大学を希望どおりに入れなかった（不本意入学）などの不満があったり、ただなんとなく入ったという人もいるかもしれないですけど、それはどんな人間でも他人には言わなくても悩んだり、考えこんだり、揺らいだりすることはあることです。「自分って何？」とか、「生」とか「死」とかを考えることもあるでしょう。私も最近すばらしい人生の恩人を亡くしたば
  • 全体公開 2008/01/14
  • 閲覧(2,415)
  • 現代の教育からみるルソーの教育論『エミール』について
  • 現代の教育からみるルソーの教育論『エミール』について 　『エミール』とは、1762年に出版されたJ.J.ルソー(1712-78)による教育論で、世界中の教育学、教育者に途方もない影響を与えた。この書物には、「教育について」という副題がついており、エミールという一人の子どもの誕生から成人して結婚するまでの成長過程とその間におこなわれる教育の諸活動およびその基礎にある人間観察や教育思想が半ば物語風に書かれている。この書名にもなっている「エミール」は、ルソーが自分の教育論を実践するために架空に創り出した子供で、生まれた時からルソーの教育論に従って育てられる子供である。 　ルソーは、教育について、理想的な人間をつくりあげることこそが教育の目指すところで、理想的な人間は教育の結果として生み出されるとし、子どもはもっぱら自然的な情念しかもたない前社会的存在として捉えている。 　他者との社会的関係を結ぶ際に必要な理性は子ども期の教育では必要ではなく、自然的な情念を抑制する原理は理性ではなく、物理的な力である。つまり、子どもが必要以上に欲しがって泣く時、それを抑制するのは理性的説得ではなく、「もうな
  • レポート 教育学 教育思想 ルソー エミール 現代の教育
  • 550 販売中 2007/11/04
  • 閲覧(12,172)
  • 社会教育「キャリア開発教育について」【玉川大学】
  • ※このレポートは、玉川大学通信教育部・科目名「社会教育」平成23年度課題の合格済レポートです。 教員による評価・批評は以下の通りです。 ＜評価＞ B（合格） ＜批評＞ ・キャリア開発教育については、とてもよく論述されている。 また、課題についてもとり挙げられている。 ・なぜ、この教育があまり発展していかないのか。なぜ、どのような壁があるのか考察してみよう。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ このレポートでは、わが国のキャリア開発教育の種類とそれらの特徴および課題について述べる。概観すると、わが国のキャリア開発教育は、企業における教育が中心である。そのために、企業に従属していない者へのキャリア開発教育が見落とされている問題がある。 ＜日本のキャリア開発教育の特徴＞ まず、わが国のキャリア開発教育の種類とそれらの特徴を述べる。キャリア開発教育は働くことに関する教育である。生涯を通しての職業能力または職業的技能の開発をテーマとした教育である。たとえば、若者の将来の職業への準備教育。女性のための再就職教育。企業内における職能教育や階層別教育、退職準備教育。リカレント教育などがある。 とりわけ、リカレント教育について説明を加えると、リカレント教育とは、いったん社会に出たすべての人々がいつでも必要に応じてフォーマルな教育機関に立ち戻ることを可能にし、保障しようとする教育である。 わが国のキャリア開発教育は、企業における教育が中心である。というのも、日本社会は就業以前に大半の技術を身につけさせるのではなく、就業しながら技能を修得していくことが伝統的に続いてきたからである。 企業内教育の内容は、職能教育と階層別教育の２つに大別することができる。職能教育は、業務技術の向上のために行う教育的訓練であり、資格の取得や専門性の向上を目的としている。階層別教育は、一般職、監督者、係長など管理者階級の各段階ごとに行う教育であり、組織内における役割遂行の向上を目的としている。 企業内教育の方法は、企業内・外において行う２つの方法に大別することができる。企業内では、ＯＪＴやＯｆｆ・ＪＴ、配置転換が一般的に行われ、主に職能教育に用いられる。企業外では、各種団体主催のセミナーに参加させるのが一般的であるが、その形態は多様である。主に階層別教育に用いられる。 企業内において業務中に行われるＯＪＴ（On the Job Training）は、社会人としての一般知識だけでなく、特にその企業独自の仕事に必要な知識や技術を身につけることを目的とする。日常の仕事を遂行する中で、上司が…
  • 日本 企業 社会 女性 学校 高齢化 問題 課題 開発 玉川 通信
  • 990 販売中 2015/07/06
  • 閲覧(2,572)
  • 開発教育の転換期と平和教育の関係
  • 開発教育は、1960年代後半、スウェーデン、オランダ、イギリス、カナダなど、開発途上国の援助に関わってきた欧米のボランティア活動やNGOによって、その文化や社会、人々の暮らしを学ぶことを通して支援を促していく教育として始まった。日本では1979年に第１回開発教育シンポジウムが開かれ徐々に開発教育に対する認識が深まり、1982年12月には開発教育協議会が結成された。その活動の成果もあり、まだ一般化されはしないものの80年代はじめにはひとつの教育内容として認知されるようになる。これが一度目の転換期と言えるであろう。 しかしその後、90年代にかけて、先進工業国の生活と途上国の間に貧困、環境破壊などの問題が構造的に関係していることが明らかになるにつれ、自分たちの生活や生き方を考え直し、この問題の解決に向けて一人ひとりが参加・行動できるような教育へと発展した。そのきっかけとなる最初のできごとは、1961年〜70年にかけて実施された「第一国連開発の10年計画」が不成功に終わったことであった。この計画の目的は、大規模技術と資本の移転により、経済成長を速めることで途上国の開発を促進することであったにもかかわらず、世界の何億もの人々はこの恩恵を受けることなく、逆に貧富の差が拡大するという結果を招いてしまったのである。そうして、開発とは経済的側面だけではなく、社会正義の確立といった政治的側面、住民参加に代表される社会的側面、また固有の文化の尊重などの文化的側面をも含むものである、と主張されるに至った。そこで、「第二次国連開発の10年計画」で設立された国連合同情報委員会では、1975年に開発教育の定義を次のようなものにしている。
  • レポート 教育学 開発教育 国連 NGO
  • 550 販売中 2006/02/15
  • 閲覧(1,786)
  • 教育学概論（わが国の教育基本法について）
  • わが国の教育基本法(昭和22年)の教育目的について考察し、「学校における教育目的」を具体的に設定せよ。 　わが国では、個人の尊重を重んじ、真理と平和を希求する人間の育成を期するとともに、普遍的にしてしかも個性豊かな文化の創造を目指す教育を普及徹底しなければならない～ そこで、1947(昭和22)年に｢教育基本法｣が制定された。この教育基本法は、第2次世界大戦後、教育目的を規定した最も基本的な法律である。 　教育基本法の中で主として教育目的を明示している箇所は、前文、第1条、第2条である。これらの特徴として、国家・社会の究極の課題と教育の目的～ 　　～目的が設定されている。これらの教育目的を実践していくために、より具体的な教育方法が｢学習指導要領｣である。 　しかし、教育基本には、いくつかの問題点がある。それは、以下の2つである。 　１、高度な内容として表現されている点 　例として、
  • 小学校 子ども コミュニケーション 学校 社会 発達 健康 児童 問題 学校教育 教育学概論 教育基本法 東京福祉大学 課題レポート
  • 550 販売中 2009/05/28
  • 閲覧(3,605)
  • 教育の原理（２分冊）　教育関係の変容
  • 玉川大学の通信レポート【Ａ判定】 全くの素人が独学で書いたものなので、簡単な内容となっております。どうぞ、参考用にご覧下さい。 ―教員コメントー 　あなたは、コールマンレポートにもとづいて積極的学校論が推進されたこと、その結果としてどのようなことがおこったか、明らかにされています。さらに第二回のコールマンレポートが社会に影響を与えたこともキチンと述べておられます。さらに新自由主義、文化資本の役割も確認せねばなりません。あなたの意見は筋の通った良い小論です。 ―内容― 　前近代社会の封建制度から国民国家へと変貌を遂げた近代社会と共に学校制度も大きく変化した。旧教育は、その時代背景・人間観・教育思想によって国家的統一性がなく絶対君主制・体罰制・注入的教育や限られた人達しか学校教育が施されていなかったり、家庭内教育が主流だったりした。…
  • 玉川大学 環境 日本 アメリカ 学校 経済 宗教 社会 発達 道徳 児童
  • 660 販売中 2016/05/02
  • 閲覧(2,726)
  • スポーツ教育学の教育的可能性
  • そもそも、スポーツとは近代に入り社会構造が変わった上で誕生した、「自立と自己実現」という概念に立脚した新しい運動の捉え方である。しかし、従来の体育教練と異なった「スポーツ」が誕生する前にも、古代ローマのスパルタをはじめとして運動を通しての教育は行われている。つまり運動は歴史上常に教育的意味を持っていたことになる。では、その教育的可能性はスポーツから運動という名前と共にどのような変化が起こったのであろうか。 近代に時代が移行する契機、つまり産業革命の以前に行われていた運動による教育は、個人の能力を伸ばすことに主眼は置かれてはいなかった。前近代では、後にスポーツの概念が誕生するヨーロッパではキリスト教を中心とする社会構造が成り立っており、個人は紙と契約を結び、個人が自由に存在することは許されなかったのである。故にスポーツも軍事の教練を中心としたいわゆる体育教練だった。ここで期待される教育的可能性は強い体を作り、国に奉仕すること、厳しい教練に耐え精神力を身につけることなどである。そのようにして当時の体育教育は国に対して有益な成果がまず求められてい
  • レポート 体育 スポーツ 教育学
  • 550 販売中 2006/07/14
  • 閲覧(2,258)
  • 「教科」を置かない幼児教育と学校教育の違いについて
  • 　教育課程は、教科カリキュラムと経験カリキュラムに分けられる。教科カリキュラムとは、教師が中心になって教材を用いて知的・技術的側面を伝達する教育である。また、経験カリキュラムは、あらゆる種類の生活経験を教材として摂取する活動の体系である。生活中心カリキュラムとも呼ばれる。 　さて、学校教育法の中で、第７７条の中で幼稚園教育とは、「適当な環境を与えて、その心身の発達を助長すること」と、書かれている。小学校以上の教育は、授業で学習することがほとんどである。つまり、教科カリキュラムに重きを置いている。それは、各教科を中心に一定の「知識・技能・態度」を習得することが目指されているから、また年齢の上昇と
  • レポート 教育学 教科カリキュラム 経験カリキュラム 幼児教育 学校教育
  • 550 販売中 2006/11/13
  • 閲覧(8,594)
  • 教育行財政「教育行政の基本原理について述べよ。」
  • 「教育行政の基本原理について述べよ。」 　教育行政とは、国や地方公共団体が実施する教育政策のことで、文科省・地方教育委員会が担当している。この教育行政の現在の基本原理は主として、法律主義、地方分権主義、分離独立主義、自主性尊重主義、中立性確保主義から成り立っており、述べていきたい。 　1つ目は、法律主義についてである。この主義は、教育行政が法律に基づいて行われるということであり、実は深い意義を持っている。まず、法律に基づいて行われるということは、行政の恣意主義に対立するということである。当初は、行政が行政を行う者の思い付きや勝手な考えで行われる恣意主義で行われていた。次に、行政の法律主義は行政が「命令」と呼ばれる行政機関の定める法律によって行われる命令主義に対立するのである。命令主義は恣意主義より勝っているが、行政機関が勝手に法規を定めて行政を行うため、行政が行政機関の恣意に流れることは免れがたい。戦前わが国では、どちらかというと命令主義が行われていた。すなわち、天皇の定める「命令」(勅令)に基づいて教育行政が行われており、勅令主義による行政だった。教育行政は戦前、強度の命令主義によ
  • 550 販売中 2009/01/28
  • 閲覧(8,210)
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