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連関資料 :: インターネットについて

資料:102件

  • 情報処理論　コンピュータおよびインターネットの発達の歴史と現状についてまとめ、今後のインターネットの展望
  • 1　コンピュータの歴史 　コンピュータとは、トランジスタ・集積回路などを用いた高速自動計算機のことである。演算装置のほかに制御装置・記憶装置を備え、あらかじめ作成したプログラムに従って計算や論理的処理を速やかに行うことができる。 　コンピュータは電気回路で計算を行うがその主要部品を論理素子という。コンピュータの歴史は、その論理素子の発展の歴史と言える。使われている論理素子の違いにより、次の4つの世代に分けられる。 ?　第1世代コンピュータ（〜1958年） 　1946年、米国ペンシルバニア大学で当時ラジオや通信機器に使われていた真空管を論理素子に使い、ENIACと名づけられた初めてのコンピュータが作られた。真空管19,000本を使い、重量30トン、床面積450?、という巨大なものであった。40年代前半の大戦中に大砲の弾道計算などのため開発が始まったものである。 ?　第2世代コンピュータ（1958〜1963年） 　1949年にベル研究所でトランジスタを論理素子に使ったコンピュータが発明された。真空管と違い、安定・小型化するようになった。? 第3世代コンピュータ（1964年〜1979年）
  • レポート コンピュータ www インターネット 東京福祉大学
  • 550 販売中 2006/09/02
  • 閲覧(2,500)
  • インターネットの普及に伴う私たちへの影響
  • はじめに 内閣府調査によるとパソコン普及率は1990年代前半までは10％台と一部専門家やマニアに限られた普及であったのに対して、90年代後半からはどんどん普及率が上昇し、2001年には半数を越え、国民に広く普及したことが解る。2004年には65.7％と前年の63.3％から2.4％ポイントの増と上昇幅が縮小し、こうしたものの普及率が一般的にたどるいわゆるロジスティックカーブの後半局面に入っていることがうかがえる。そして2005年にはついに対前年マイナスの64.6％となったが、2006年以降、再度、普及率は上昇し2008年には73.1％と過去最高となった。一方、総務省調査では2006年末にパソコン普及率はかなり低下したのち2007年末に85.0へと再度上昇している。　インターネット普及率については、総務省の調査が96年から行われているが、2002年からは総務省統計局の家計調査の付帯調査でも私的利用に限って四半期別に調査されるようになった。　96年からのインターネット世帯普及率を見ると2000年頃から急速に普及が広がったことがうかがえ、これが、上記のパソコン普及率上昇にも影響を与えていることが解る。2003年には88.1％と９割近くに達している（携帯電話のiモードなども含んでいるので同じ総務省のパソコン普及率と比べても高い値となっている）。その後、パソコンと同様ロジスティックカーブの後半局面に入り、2004年にはついに対前年マイナスの86.8％となったが、07年には再度91.3％へ上昇した。 この数字からみても、今や私たちの生活に、インターネットはなくてはならないものであることがわかる。 インターネットの普及により生み出される新しい世界は、私たちの社会にどのような影響を及ぼすのだろうか。 テレビ・映画 友人や家族、同級生などとの人間関係 情報収集、商品購入方法 以上の３点について考察・予測する。 （１）テレビ・映画 かつて映像コンテンツといえば映画のことだった。しかしテレビ放送の登場とともに、映像コンテンツ市場の主流は、映画からテレビ番組に世代交代。いまやテレビ放送の収入は、映画の興行収入の17倍となっている。ブロードバンドの普及で、今後テレビ放送からインターネット映像配信への世代交代が明確になってくるのではないだろうか。 インターネットコム株式会社とJR 東海エクスプレスリサーチが行った「動画サイト」に関する調査によると、全体の7割近くが、動画共有サイトを見たことがあることがわかった。 しかし、これらの動画共有サイトに動画をアップするユーザーは、まだわずかのようだ。 調査対象は、全国20代から60代の男女330人。 男女比は男性77.9％、女性22.1％、 年齢別では、20代11.8％、30代37.9％、40代30.0％、50代14.2％、60代6.1％。 地域別では、 北海道0.6％、東北1.8％、関東26.7％、甲信越0.3％、東海43.3％、北陸1.8％、 近畿19.1％、中国3.0％、四国0.6％、九州沖縄2.7％。 インターネットの動画共有サイトを見たことがある、というユーザーは全体の69.4％（229人）で、この229人が閲覧したことのある動画共有サイトのトップは「YouTube」221人で、ダントツだ。ついで「ニコニコ動画」74人、「Google Video」11人の順だった。 以上のことから、インターネットによる動画配信はほぼ私たちの生活に定着していることが伺える。 私たちは、テレビを付けなくても、また、映画館に足を運ばなくてもテレビ
  • インターネット
  • 550 販売中 2010/01/08
  • 閲覧(6,246)
  • 現代の子どもとインターネットの関わり方について
  • 「現代の子どもとインターネットとの関わりについて」 現代の大人にとって、今やインターネットを利用することは生活の一部となりつつある。では、子どもたちには、インターネットはいったいどの程度浸透しているのだろうか。 総務省の「平成17年通信利用動向調査」によると、インターネット利用率（パソコン、携帯電話・PHS、ゲーム機等含む）は13～19歳が93.9%、6～12歳が65.9%となっている。中高生は９割、小学生でもすでに半数以上が何らかの機器を使い、インターネットに接触していることになる。うち、携帯電話及びパソコンの利用率は、携帯電話21.1%・パソコン58.5%（6～12歳）、携帯電話81.6%・パソコン78.0%（13～19歳）となっている。大人だけでなく、子どもたちにとっても、インターネットは生活に密着しているものであるとわかる。 　ベネッセ教育研究開発センターの「子ども生活実態基本調査報告書」によると、「パソコンですること」の内訳は、「インターネットで趣味や遊びのことを調べる」としたものが小学生（41.6%）・中学生(69.0%)・高校生(72.9%)で
  • インターネット 子ども 情報 コミュニケーション 社会 携帯電話 ネット 技術 パソコン 現代
  • 550 販売中 2012/11/02
  • 閲覧(4,027)
  • 日本文化にとってインターネットとは何か
  • 第一章 序論 １　問題の提起 　インターネットの利用は、ビジネスや教育の場面でも、個人の消費や娯楽の場面でも、すっかり日本に定着している。それはしばしば、既存の放送やコミュニケーション手段の延長線上で考えられがちである。が、インターネットのもつ同時性やそれがもたらしたコンピュータ利用の普及と簡便性は、日本の文化と社会に単なる量的拡大をもたらしただけではなく、質的な変化をももたらしているように思う。 　しかし、その影響は日々、少しずつ蓄積していくものなので、そのただ中に当事者としていると気がつきにくい。そこで、あえて距離を取って、現在の文化状況にインターネット利用がもたらした影響を考察してみたい。そうすることで、日本文化をダイナミックな、かろうじて動的安定の状態にあるものとして捉えてみるのだ。そして、現在の日本文化をいわば３次元の動画として、その社会構造や人々にとっての意味まで視野に入れ、新たな視角から見直してみたいのである。 ２　考察の方法 　社会、文化、コミュニケーション、インターネット。こういった言葉で何を指しているのか、それらがどのように関係しあうかをまず述べるべきだ、との考えもあるかもしれない。しかし、本気でそんなことをすれば、説明が続くことになっていつまでたっても本論に入れない。そこで、ここでは必要最小限の説明を加え、本稿がどのような順序で日本文化の動的実態を捉えるかが見えるようにしておくにとどめる。 　「社会」。この言葉は、近代国家が確立した１８世紀の英語”society”の用法を意識した明治期の訳語だと言われる。つまり、国家と区別された市民社会、まがりなりにも公権力の直接関与しないところで人間が共同してことを行う場をいうものとして。
  • 論文 インターネット 日本文化 日本社会 ユビキタス コミュニケーション
  • 550 販売中 2005/07/29
  • 閲覧(3,289)
  • コンピューター及びインターネットの歴史と今後の展望について
  • １、コンピューターの歴史 コンピューターの歴史は、50年と少しという短さではあるが、驚異的な発達を遂げ今でもその発達はとどまらない。そしてその中でも４つの世代に分けることができる。 　第一世代では、主に論理素子として真空管が用いられた。使用用途としては、軍隊でのミサイルの軌道の計算や、政府の統計調査、計算などに使われていた。しかし、真空管は壊れやすいものなので、整備が大変というものであった。この頃に世界で最初のコンピューターと呼ばれるＥＮＩＡＣが軍事目的で開発されたとされている。 　第二世代になると真空管に代わり、トランジスタを用いられるようになった。真空管と違い、安定、小型化するようになった。性能も一段とよくなり、情報処理の同時進行などできるようになった。この頃にアセンブラ言語だけでなく、ＦＯＲＴＲＡＮなどのプログラム言語が使用されるようになった。 　1960年代になるとＩＣ（集積回路）が用いられ、第三世代と呼ばれる時代に入った。ＩＣは回路を組み合わせて１つの半導体にまとめたものである。このＩＣの中に含まれる素子の数によって、呼び名が変わったりするのである。例としては、ＬＳＩ（大規模集積回路）や、ＶＬＳＩ（超大規模集積回路）などである。それによって、コンピューター処理速度の増加、小型化に繋がったのである。この時代では、コンピューターをネットワークに接続し複数の端末から同時に利用することができるようになった。言語もＣ言語、ＯＳもＵＮＩＸが開発され、大きく変動した時代である。 　第四世代では、主にＬＳＩを使用することとなった。それにより、さらに小型化、高速化し、安定性が上昇した。またそれにより、一般家庭に広がり、個人でもコンピューターを所持できるようになった。
  • レポート コンピュータ コンピュータの歴史 インターネットの歴史
  • 550 販売中 2005/08/29
  • 閲覧(5,486)
  • インターネットによる地方観光情報の発信について
  • 観光は直接的・間接的に地域の経済効果への大きな影響を及ぼす。そのことから、地方自治体は、観光産業の育成・振興を重要な地域活性化施策と位置付けている。 その中で観光情報を以下に他地域の人に提供するか、ということについては、パンフレットからマスコミ媒体への広告、そしてインターネットにまで広がっている。 その中でも、インターネット、その中でもＷＷＷ（ウェブサイト／ホームページ）による観光情報発信は多くの地方自治体で注目され、いくつかの地方自治体では先進的な試みもなされている。パソコン普及率、また、インターネット利用率が急速に多か待ていることから、広告等よりも金銭コスト的に負担の小さいインターネットによる情報発信は効率が良いことが理由として挙げられよう。 このインターネット環境に着目した地方自治体の効果的な観光情報発信であるが、都道府県及び政令指定都市では、全ての自治体がＷＷＷによる観光の情報発信を行っている。市区町村ではまだ全体に占める登録団体数は少ないが、今後、着実に増えていくものと思われる。観光協会による発信もあるだろう。しかしながら、現在多く見られる観光情報の発信形態は、インターネットの特性を生かしきっていないのではないだろうか。現状のまま続くようであれば、残念ながら、自治体の観光情報へのアクセスは減少するであろう。
  • レポート 政治学 行政 観光情報 発信 インターネット
  • 550 販売中 2005/06/24
  • 閲覧(2,562)
  • 「格差」をめぐる中国インターネット社会
  • 中国の成長が凄まじい。そう言われて早十数年が経つ。90年代以降、経済成長率は年10%前後で推移し、北京や上海などの都市は大きく経済発展を遂げた。政治においては社会主義を維持しながら、経済において市場経済を推進する。鄧小平の掲げた社会主義市場経済は、経済発展という大きな果実を実らせ、中国をGDP世界第二位の地位まで押し上げた。 　このような経済成長に歩調を合わせるかのように、中国国内におけるインターネットの普及も急速に進んでいる。2000年には約2200万人であったインターネットの利用者数は、2012年には5億6000万人を突破した1。近年、その増加率には一定の落ち着きはあるものの、年数千万人規模で利用者は増加し続けている。 　世界が情報化社会といわれて久しい昨今。中国社会も例に漏れず、情報化社会への階段を登っている。しかしながら、急激な経済成長と情報化の裏側で、インターネット社会に蔓延する問題が大きく取り沙汰されるようになった。それは、政府による検閲の問題であったり、インターネット世論の持つ影響力の大きさであったり、都市と農村の情報格差であったり、人肉捜索をはじめとした倫理の問題などであった。 このような諸問題の背景には一体何が潜んでいるのだろうか。その全貌を明らかにすることは叶わないが、一つの手掛かりとして「格差」というキーワードを挙げることができるように思う。というのも、現代の中国社会を語る上で、「格差」という問題は無視することができないからである。そこで本稿では、注目すべきいくつかの「格差」を取り上げ、それら「格差」と中国インターネット社会が抱える問題との関連を考えてみたい。 　本稿の構成は以下の通りである。まず、「中国国内と海外との情報格差」を中国政府による検閲問題から考える。続いて、「都市と農村の情報格差」を経済格差との関係を考えてみたい。最後に、「インターネット利用者の年齢層の格差」からインターネットにおける倫理や世論形成の問題について考える。以上を通じて、情報化社会中国が抱える問題に少しでも光を当てることができればと思っている。
  • 中国 日本 情報 インターネット 経済 社会 倫理 メディア 都市 政治
  • 550 販売中 2017/05/29
  • 閲覧(2,862)
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