連関資料 :: 学習・学習指導
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第2学年2組国語科学習指導案
- 第2学年2組 国語科学習指導案 平成○○年○月○○日（○）第○校時 指導者 ○○○○○○ 指導教諭 ○○○○ Ⅰ 題材名 「文化を伝えるチンパンジー」（光村図書） Ⅱ 題材について ① 題材観 本題材は、２年生に入って初めての説明的文章である。チンパンジーについて研究している筆者が、さまざまな実験や観察について書いた文章の事実と考察を読み分けて、その関係に注意しながら読むということを学習するのが本題材のねらいである。 「チンパンジー」という、生徒の多くが親しみを感じるであろう動物が題材になっているため、図や表、写真などを有効に活用すれば、新たな発見に対する生徒の興味・関心を高めることができる題材である。すでに英語の授業で学習している「ボノボ」との関係などにも触れることが出来れば、生徒たちを作品により惹きつけることが出来るだろう。 ② 系統観 １年生では「ちょっと立ち止まって」で段落に着目して読み進めることを、「クジラたちの声」で問題提起・その解答に着目して構成を捉えることをそれぞれ学習した。２年生では、「文化を伝えるチンパンジー」「人物紹介パンフレットを作ろう」「事実と意見」「広がる言葉」を通して、文章中の事実と考察、論理の展開のしかた、説得力の ある表現などについて学習する。 ③ 生徒観 本学級は、男子２０名、女子２０名、計４０名の学級である。全体的に明るい雰囲気で男女仲も良く、授業中も活発に意見が飛び交っているが、時々わざと見当違いなことを言って話を脱線させる節がある。素直な生徒が多く、興味・関心のあることに対しては貪欲なので、新たな事実に対する驚きや感動を共感できる場面も多いはずである。 事前アンケート（３６名に調査）の結果は以下の通りである。 ◎説明的文章は好きですか？ ・好き（７名・19.4％）・どちらかといえば好き（１名・2.7％）・どちらでもない（７名・19.4％）・どちらかといえば嫌い（１０名・27.8％）・嫌い（１１名・30.6％） ○「好き」「どちらかといえば好き」な理由 ・今まで知らなかった事が分かる ・他の問題より考えやすい ・内容次第 ○「嫌い」「どちらかといえば嫌い」な理由 ・面倒くさい ・難しい ・文章が長い ・楽しくない ・細かく色々書いてある ・疲れる ・よく分からない ・理解できない ◎チンパンジーや猿などの動物に興味はありますか？ ・興味がある（４名・11.1%） ・どちらかといえば興味がある（５名・13.9%） ・どちらでもない（８名・22.2%）・どちらかといえば興味が無い（６名・16.7%） ・興味が無い（１３名・36.1%） ④ 指導観 ・「チンパンジー」に関する写真や新聞記事などを用いて、題材に対する生徒達の興味を十分に引き出したい。 ・接続語や文末表現に注意させながら、事実と考察の関係や問題提起に気付かせたい。 ・ワークシートや視覚的資料を用いて、説明文に対する抵抗感を軽減させたい。 ⑤ 人権教育の視点 ・「チンパンジー」の文化の考察から、自分達の文化を尊重することや異文化への理解などを生徒達に考えさせたい。 ・新たな発見に対する驚きや感動に、全体で共感しあえるような雰囲気作りにつとめたい。 Ⅲ 指導目標 Ⅳ 指導計画および評価基準 （１）指導計画 次
- 学習指導案 国語 中学
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＜中学校の数学における戦後から今日までの学習指導要領の内容の変遷＞
- 学習指導要領がまだ「試案」であった頃は、経験主義の立場に立っており、「生活単元学習」がスローガンとして掲げられた。「生活単元学習」では、生活上の問題を取り上げ、その解決の過程で数学を学習させようというねらいを持っていたが、生活経験に振り回され、数理の系統や論理性が見失われてしまうのではないか、という批判がなされた。また、教科の選択の余地がありすぎたために、義務、普通教育としての中学校のあり方が問われたのだが、国民共通の教養をどう捉えるか、普通教育と職業教育の在り方をどうするかという観点に基づいて、１９４９年に新制中学校の教科と時間数が改正され、普通教育にも職業教育にも対応できるよう必修の時間に幅を持たせたり、選択科目を多くしたりするなど、当時の新制中学校の教科や配当時間数は二転三転していた。更に、各教科の総時間配当については、各地域及び学校の事情と生徒の必要を考慮の上、学校ごとに適宜教育計画を定め得るよう最低時間数と最高時間数を示すにとどまったため、インフラ整備がどれくらいできているかなどということにより、地域によって、数学を含め必修科目を教える時間に差ができてしまうということも指摘された。
- レポート 教育学 戦後 数学 学習指導要領 カリキュラム 中学
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高校地理Ｂ学習指導案「パレスチナにみる領土問題」
- 〈教材観〉 クリントン前米大統領と全世界が見つめる中、ラビン・イスラエル首相とアラファト・PLO議長がホワイトハウスでパレスチナ暫定自治協定調印後に握手をしたのは、奇しくもちょうど12年前の1993年９月13日のことである。その翌年、イスラエル軍がガザ・イェリコ地区から撤退し、いわゆる「パレスチナ問題」は解決への一定の方向性を示したかにみえた。ところが2000年の中東和平交渉決裂、また2002年には相次ぐ自爆テロの発生によって、交渉は再び難航している。この背景にあるものは、西アジア・北アフリカ地域で比較的孤立した存在であるユダヤ教社会と、その周囲を取り巻くイスラム教社会との宗教的対立であると考えられている。この宗教的なアラブ・イスラエル紛争こそパレスチナ問題の構図なのであるとする考えは、教科書の規範とされて久しい。 しかし、本来のパレスチナ問題とは第一次世界大戦後、民族自決を適用したくないヨーロッパ諸国の委任統治のもとで発生したものであることはあまり知られていない。この当時、旧オスマン帝国領の「再分割」でパレスチナを「委任」されたイギリスの三枚舌外交、すなわち対アラブのフセインーマクマホン書簡、対ユダヤのバルフォア宣言、対仏のサイクス・ピコ協定によってパレスチナの地が外交戦略に利用されたことこそ、パレスチナ問題の本質である。上述したように、パレスチナの地をめぐる領土紛争は宗教対立に起因するものであると理解される傾向にあるが、領土紛争は果たして宗教的対立のみで起こるものであろうか。 それならば、第一次世界大戦以前にも紛争は起こっていたはずである。
- レポート 教育学 高校 地理 パレスチナ 民族 水問題
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