連関資料 :: 日本史
資料:424件
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日本史概説 分冊2
- 一 一六一五年、徳川家康は豊臣家を滅ぼし、幕府の勢力を磐石のものとした。幕府が次に着手したのは朝廷対策であり、発布されたのが「禁中並公家諸法度」であった。この法令により、公家・親王などの席次、三公・僧侶の任免・昇進、武家の官位や改元に至るまで、朝廷の決定には幕府の意向に従うこと権威になる。さらに京都に京都所司代が置かれ、これにより天皇の行動は常に幕府に監視され、外部との接触を大きく制限されることになる。これは幕府が、朝廷の持つ伝統的な権威を反幕府勢力に利用されることを極度に警戒したからである。その後も折りに触れて幕府は朝廷の行動になにかと干渉していくことになった。この「禁中並公家諸法度」が制定される二年前、一六一一年に即位したのが後水尾天皇であった。その後、後水尾天皇に家康の孫娘で将軍秀忠の娘である和子の入内問題が降りかかり、この政略結婚が利用されたのは、一六二〇年のことであった。 一六二七年、朝廷が臨済宗や浄土宗の僧侶に与えていた紫衣を幕府が「勅許紫衣法度」違反だとしてこれを剥奪し、これに抗議した者たちを流罪に処すといういわゆる「紫衣事件」が起こった。天皇にとっては面目丸つぶれの事件
- 日本大学 通信 分冊2 日本史概説 日本史概論
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日本史概論 分冊1
- 一 平安初期に造籍・班田は次第に困難になり、実施が試みられるも失敗に終わり、やがては全く行われなくなった。農民は、労働力として有力者に吸収され、階層化が深化していくことになった。彼等は納税を拒否し、田宅や調、庸を奪い、国司・郡司を介さずに在地社会へ介入していった。これにより、郡司による在地支配秩序を崩壊させることになり、班田農民の偽籍、逃亡による戸籍の形骸化によってもはや郡司によって行われていた地方支配機構の維持は不可能になっていた。 こうした律令的地方支配体制が変貌を遂げ始めた九世紀後半以降、中央政府は国司の権限と責任を強化することを進めた。これにより、国司の官長は一定の租税を中央政府へ納入することを義務づけられたが、地方行政に関わる全権を委譲され、前任者から国務の全権を委譲したことから受領と呼ばれることになった。これより、任国内で強大な力を持つことになった受領は中央政府の指示が無くてもその地域社会の実情に合わせて実施できた。 受領は律令的な郡司による租税収拾方式が無くなったため、新たなシステムの構築を余儀なくされた。すでに班田も行われず、形骸化した戸籍であったため、彼等は公田
- 日本大学 通信 分冊1 日本史概説 日本史概論
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近大通信【日本法制史】
- 本レポートは、「近大通信」の使用期間「平成27年4月1日～平成29年3月31日」のレポート設題集に基づき提出し合格したものです。レポートの内容は、私に著作権がありますので、皆さんがレポートを作成される際の参考資料として下さい。また、添削される先生方も、他人のレポートの剽窃・盗用を許さないと考えますので、ご注意願います。(2015年10月) 【日本法制史の設題】 設題 以下の設題から一つ選択して論述せよ。 4「家」制度とは何か。その成立と現代社会への影響について述べなさい。 【補足説明】 本科目の設題は、5設題から1設題を選択して論述する形式です。 本レポートは、4番の「家制度」を選択し作成したものです。
- 日本法制史 近畿大学 通信 法学部 2単位 第二類選択 近畿大学通信 近大通信
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【日本大学通信教育部リポート課題】日本史概論・日本史概説（課題１，課題２）
- 【日本大学通信教育部】日本史概論（K32200）日本史概説（Q30200）課題１，課題２（2019～2022年度リポート課題） 日本史概論（K32200）日本史概説（Q30200）課題１，課題２の合格判定リポートです。（最終評価：Ａ） 以下の点にご留意いただき、みなさまの学習のお役に立てたらと存じます。 ・内容につきましては、あくまで参考程度に止め、本文の丸写しは厳禁とします。 （※丸写し防止のため、一部、文章表現を不自然にしている場合がございます） ・本リポートの使用に係る責任は一切取りません。自己責任でお願い致します。 ・誤変換などによる誤字・脱字がある場合がございます。ご容赦ください。
- 日本大学 日本大学通信教育部 日大 日大通信 リポート リポート課題 日本史概論 日本史概説 課題１ 課題２ 分冊１ 分冊２
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日本の戦後企業家史を読んで
- はじめに 私は『日本の戦後企業家史』の中から、４人の人物を取り上げ、主に「経営構想力」、「革新」、「反骨」の点を比較検討したいと思う。その際、事実だけを見ていくのではなく、この４人をとりまいていた歴史的な背景も、考慮したうえで検討していきたい。また、私が本を読んでいて４人に共通していると思われた「海外へ目を向けること」、「責任」、「従業員への態度」についてもふれたいと考えている。私が取り上げるのは以下の４人である。 ? 松下幸之助 （松下電器産業） ? 出光佐三 （出光興産） ? 大野耐一 （トヨタ自動車） ? 吉田秀雄 （電通） １ 松下幸之助 松下は、後ろ盾はおろか、金も学歴もなければ健康にも恵まれないという、企業家としては恵まれないスタートだったかもしれないが、優れた勘、才覚、熱意、感受性、自立心を持っていたため、いろいろな経験をいかしながら成長し、「経営の神様」として経営者の尊敬を集めるようにまでに成功した企業家である。 1917年（松下２３歳）にソケット製造をはじめ、1918年に松下電器製作所を設立した。松下が事業展開していた頃は、第一次大戦後の電化ブーム、そして第二次大戦後は電子技術の発達に伴って家電市場で販売競争や値下げ競争が広がっていた。その中で、もちろん窮地に立たされたこともあったが、松下は従業員の首を切ることは決してしなかった。これは確固たる雇用理念に立ってとった措置ではなく、松下の気の弱さからの行動であったが、結果的に窮状回復につながることとなった。この体験から、まずはやってみることが大事で、ある程度考えた後は実行してみることが大切であるという経営者としての信念を獲得した。 また松下電気の目覚しい発展の間、幸之助も経営者として大きく成長し、従業員に広く深い影響を与えていた。
- レポート 社会学 松下幸之助 出光佐三 日本の戦後企業家史
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