連関資料 :: 心理学
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教育心理学１
- 子どもの「個人差」について述べよ。 １．はじめに 子どもは、生まれてから順序を追って成長発達するが同じ日に生まれた子が同じ日に首が据わったり、ハイハイができるわけではない。個人差があるのである。 子どもの個人差には、身体的・精神的・社会的な側面からかかわっていくことで個別性がうまれると考える。それが知能・性格・遺伝と環境・教育・発達に様々な影響を与えているのではなかろうか。 ２．知能 知的行動には個人差があり、それぞれの子どもで特徴があることが認められている。知的行動の特徴は、それぞれの子どもが育てられてきている環境のあり方によって規定されるが、子ども自身の内部にある個人的要因によって規定される。そして、このような知的行動における特徴をもたらす個人的要因を説明するために用いられている概念が知能である。 知能の定義について、いろいろな学者が唱えてきているが、大きく分けると次のような3種類にまとめることができる。 ①知能とは、抽象的な思考能力である：ターマン（Terman,L.M）など ②知能とは、学習する能力である：ディアボーン（Derborn,W.F.）など ③知能とは、新し
- 環境 子ども 社会 発達 心理 学校 家庭 性格 学習 課題
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教育心理学2
- 設 題 ⇒「適応・不適応の心理的機制、またそれからひき起こされる特徴的行動について説明せよ。」 人は、様々な環境に対して反応して生活を営んでいる。その環境は、時々刻々変化しているので、人が生きていくためには、その環境と状況に応じた行動をとらなくてはならない。さらに、単なる生命の保全だけでなく、欲求を満たして行動できるように、行動を調整していかなくてはならない。このように、主体としての個人が、欲求を満足させようとして、環境の諸条件を調和するためにとる行動や態度の調整を「適応」と呼ぶ。 このような「適応」の様態に関して、その元にある人の行動を引き起こす「動機づけ」と欲求の種類、その対立に起因する不適応状態の「葛藤」や阻害されて生じる「欲求不満」、そして、それらへの対処の仕方としての「適応機制」と「防衛機制」がある。 まず、動機づけとは、「動機」によって人間や動物が「目標」に向かって、ある種の行動に駆り立てられる心理的な作用である。「動機づけ」には「動機」が活動している状態であるが、一般的に「動機づけ」ということばの中に「動機」も含まれているものとして扱われる。「動機づけ」を引き起こす様
- 佛教大学 通信 レポート 第二設題 教育心理学
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心理学入門1
- 設 題 ⇒「無意識に関する学説を解説し、心の病について論述しなさい。」 今回の設題に関して考察・論述する際キーワードとなってくるのは、「心」であるだろう。まずは、「心」について少し考えてみようと思う。人間にはそれぞれ心というものが存在し、心によってさまざまなことを感じたり、考えたりする。さて、そのそれぞれの人間が持ち得る「心」とは、一体如何なる物なのだろうか。広辞苑で調べてみると、「①人間の精神作用のもとになるもの。また、その作用。」「②（比喩的に用いる）」「③心臓、胸。むなさき。」と書かれている。概念で言えば、心は心臓のある部分である。しかし、物事を考えたり、感じたりするのは脳である。医学の祖であるヒポクラテスにも見られるように、心は物質である脳の働きだという考えは古くからあった。また、クリックによると、「人間の心は脳の働きであって、それは神経細胞およびそれに関連する分子の相互作用で説明できる」らしい。このような、「心は脳の働きである」という考えは「還元論」と呼ばれる。 この「還元論」を受け入れるにあたっては、了解しておくべきことが2つある。１つは、脳の働きが心の働きを生み出すの
- 佛教大学 通信 レポート 第一設題 心理学入門
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教育心理学 １
- 子どもの「個人差」について述べなさい。 「個人差」とは、顔つき・身長・性格・知能などの人それぞれに持つ違いを意味しているものである。 知能について 人の行動には、昔から知・情・意といわれてきているように、知的行動、情緒的行動、意志的行動の３つの側面があり、それぞれに個人的な特徴が表れる。そして、気質は、主として情緒的行動における特徴をもたらす個人的要因を説明する概念として、性格は気質のように情緒的行動だけでなく、意思的行動を含めて行動における特徴をもたらす個人的要因を説明する概念として用いられる。また、パーソナリティは、知的行動における特徴をもたらす個人的要因を含めて、人の全体的な行動における特徴をもたらす個人的要因を説明する概念として用いられる。したがって、パーソナリティは気質や性格より広い意味内容をもつ概念ということになるが、オールポートは「個人のうちにあって、その個人に特徴的な行動や思考を規定する、心理的・身体的体型の力動的体制である」と定義している。 知的行動には個人差があり、それぞれの子どもで特徴のあることが認められる。こうした知的行動における特徴は、それぞれの子ども
- 教育心理学
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教育心理学2
- 適応・不適応の心理的機制、またそれらから引き起こされる特徴的行動について説明せよ。 ⇒心理学において人間が環境や周囲の人間との間に適切な関係を維持しつつ、心理的安定が保たれている状態を適応と言う。またそれらの環境の諸条件を調和するためにとる行動や態度の調整も「適応（adjustment）」と呼ぶ。 人は生きていくうえで、単に生命活動を行うだけでなく様々な社会的な活動を行っている。そしてそれは、周囲の環境に対しての反応の繰り返しである。その環境は、当然日々変化しているので、人が生きていくためには、その環境と状況に応じた行動をとらなくてはならない。さらに、単なる生命の保全だけでなく、欲求を満たして行動できるように、行動を調整していくのが人間である。これらの行動全てが適応である。それに対して、適応できていない状態、不適応な状態では一般に不安感や焦燥感、劣等感といった心理的に不安定な状態となる。これらは単に心理的な状態だけではなく身体症状（発汗・動悸・頭痛・胃痛等）として自覚されることもある。 このような「適応」の様態に関して、その元にある人の行動を引き起こす「動機づけ」と欲求の種類、そ
- 教育心理
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教育心理学１
- 児童期、青年期において社会的認知（社会性の発達、対人関係（親・仲間））の広がり、自己意識などがどのように変化するかをまとめよ。 児童期から青年期においての変化の流れを論述するにあたって、大きく３つの論点を挙げる。初めに「対人関係の変化」、次に「自己の意識の変化」、そして「身体（性に対する意識）の変化」である。 まず「対人関係」であるが、児童期では学校という新しい空間を得ることによって、子どもの対人関係に大きな変化が訪れる。子どもはまず学級集団のリーダーである教師との関係を結び、それに依存しようとするが、次第に「仲間」といった子ども同士の繋がりを重要視し始め、子どもにとって仲間関係が心理的に占める割合は、親や教師との関係を超えるものとなる。小学校中学年になると、同性だけのメンバーで作られた集団で活動するようになり、集団の仲間は一体感を強め、お互いの結びつきを確認しようとする。ここで集団による「大人からの自立の試み」がうかがえる。小学校高学年になると、子どもは更に家族から離れて自分ひとりの世界を持ち、家族よりも仲間との関わりを優先して求めるようになる。この時期の子どもにとって、仲間から
- 佛教大学 通信 レポート 教育心理学 社会的認知 自己意識 児童期 青年期
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心理学の研究法のうち
- 「心理学の研究法のうち、観察法と実験法について述べよ。」 観察法 観察法は人間や動物などの行動内容を、自然な状況や実験的状況で観察・記録・分析をして、行動の質的・量的な特徴や行動の法則性を解明する方法をさし、自然観察法と参加観察法がある。 自然観察法は、目的とする行動が起こっている現場で、何が起きているのか詳しく記録するとこから始まる。被観察者の行動を妨げず、自然のまま記録をする。観察者の存在に気がついて、自然な行動を抑制したり不自然な行動をしない事が重要だ。そこには会話などのコミュニケーションも、もちろん存在してはいけないのだ。そして、対象者間でのコミュニケーションについては、研究対象として記録されていく。言葉を使わない事で、児童や障害者などにも行動研究はできる利点がある。 自然観察法では、何をいつ観察するか考え、どんな現象を調べるが研究対象をはっきりさせる。現象事態が起きているかしっかり定義しないと、記録が不正確になってしまう。実際に起きているのか、それとも近い現象が起きているだけなのか見極める基準が必要となる。また、対象の行動を24時間毎日連続して観察するのは大変な労力が必要であり、無駄もある。時間帯を選び時間や日数を決めていく。観察内容の客観性を保つ為、映像記録が望ましく、複数の位置から見逃しが無い様にする。そして、その撮影でもプライバシー保護に留意しなければいけない。 参加観察法は観察者の存在を知らせ、研究者も対象集団の一員となり観察をする。文化人類学で良く使われているが、社会心理学でも使われる。表面的観察では解らない詳細な資料が得られるが記録が難しい為に資料の客観性が問題となる。 実験法 実験条件下での観察であり、典型的な実験では対象者を2群に分け、実験群には実験操作を加え(独立変数)統制群には加えない。実験群の測定値を統制群と比較をして、有意な差がある場合に「実験群の行動変化は実験操作が原因」と結論が出せる。この結論が出るには、実験群と統制群が等質でなければならない。そして等質性を最もよく保証するのは、対象者の無作為配分である。マッチングによる配分では、年齢・性別・教育水準などの特性について最も似ている2人を両群にふり分けるが、見逃してしまう特性の片寄りも考えられる。実験操作の有無で2群を決めるのではなく、操作を変えて多数の実験群を作る事ができる。刺激の強さを変えると、刺激強度が反応変化の原因と言える。この場合、刺激を受けない対象を設定しても良いが、しなくても結論に変化はない。そして、実験的な操作を1個の独立変数に限る事なく、複数の独立変数を同時変化させれる。 同じ対象者を実験条件・統制条件とでテストすると、個人差を少なくできる反面、どちらの条件を先にするかで差ができ、その解釈が困難だ。もし実験操作の効果が一時的なら統制条件でベースラインを確立してから実験条件、最後に統制条件をもう一度繰り返し反応がベースラインに戻った時に実験操作の効果があったとする。それに対し、操作が治療や学習の様に続くなら、同じ事でも最後のベースラインが異なる時に効果を認める。こうしたデザインは、無作為配分条件を満たさない為、実験ではなく準実験としている。 実験研究の利点は、デザインが複雑でも、それに対応する統計的方法が確立している。単純な実験群と対照群の比較から多変数の処理、交互作用検出、非線型の関係など全てについて妥当な推計学的方法がある。従属変数の測定が極めて原始的で間隔尺度や比例尺度の条件を満たさない時には、ノン・パラメトリック法が適用できる。反対に言え
- 東京福祉大学
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