連関資料 :: 教育
資料:11,621件
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現代日本の教育課題
- 現代日本の教育課題は大きく家庭・地域に分けて論じることが出来る。 家庭における教育は、乳幼児期の親子の絆の形成に始まる家族とのふれあいを通じ、基礎的な資質や能力に関わるすべての教育の出発点である。しかし、近年の都市化、核家族化等に伴う地域の人間関係の希薄化等により、子育ての知恵を得る機会 が乏しくなっており、家庭教育に対する親の自覚の不足、親の過保護・過干渉、放任などが見られ、家庭の教育力の向上を図ることが大きな課題となっ ている。 核家族世帯は年々増加し、３世代世帯の割合は減少している。また、少子化傾向も一段と進んでいる。核家族化の進行に伴い、祖父母世代からの子育ての経験や知恵の伝承が困難になっている。また、他人の家庭に干渉しない風潮等のもとで、身近なところで子育ての相談や支援を得る機会が減少する一方、多様な子育てに関する情報が氾濫しており、このような状況のもとで、親の子育ての悩みや不安は増加している。その結果、孤立感を深めた母親が育児ノイローゼなどに陥り、わが子に危害を加えるような痛ましい事件も近年増加の一途をたどっている。 また、個食化や団欒の減少など、家族が関わり合う場面やコミュニケーションが少なくなってきている様子も伺える。また、家庭の教育を、学校や幼稚園・保育所などの教育機関に依存する傾向も伺える。 このように家庭を取り巻く様々な変化により、家庭の教育力が低下する一方で、子どもに対する過保護・過干渉、放任などといった状況が生じている。大阪府の「教育改革に関するアンケート調査」において、「最近の子どもの様々な課題に対応する」ために、「幼児期における家庭のしつけ」が最も大切であると答えた人は54.6％を占めている。
- レポート 教育学 教育 学校 地域社会 家庭教育 異年齢集団との交流
550 販売中 2005/07/18- 閲覧(16,685)
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比較教育制度論
- 問 日本は欧米の教育から何を学ぶことが出来るか 日本の教育が欧米から学ぶべき点、それは、学校選択の自由化・多様化の面である。今現在最も大きな問題になっているのは不登校児童・生徒に対する教育システムである。日本の不登校児童・生徒は20万人を超えているといわれ、もはや既存のシステムでは対応出来なくなっているのが現状である。また、幅広い年齢層や状況に対応した教育機関も整備されておらず、学校選択の自由化・多様化が求められている。 アメリカでは、1960年代以降、オルタナティブスクール・マグネットスクール・チャータースクールなどの新しいタイプの学校が登場し、学校選択の自由化が進められた。 日本でも80年代後半以降オルタナティブスクールが登場し、不登校が社会問題化した90年代後半からは多くのフリースクール・フリースペース・通信制サポート校といったオルタナティブスクールが誕生したが、そのほとんどが私立で対象もいわゆる10代の若者を対象としたものであり、アメリカのそれとは明らかに異なった状況である。
- レポート 教育学 教育制度 不登校 日米比較 学校選択 自由化
- 550 販売中 2005/07/18
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私の社会教育の体験
- 私は今までに数多くの社会教育施設を利用してきた。そこで、まずはこれまでに利用してきた経験について、社会施設別に書いていこうと思う。 最初は公民館である。公民館は比較的、数多くある社会教育施設の一つである。私の家から公民館は歩いて5分という、とても近い場所にあり、昔から身近な施設であった。小学校のいろいろな行事が公民館で行われていて、公民館に足を運ぶことが多かった。また、町内会の行事でも公民館に行く機会が何度もあった。例えば、演奏会を聞きに行ったり、お茶会を開いたり、クリスマスやお正月のパーティーなどに、公民館は使われていた。私の母も書道を習いに公民館に通っていた。また地元の友人たちも剣道や少林寺拳法などを習いに行っていた。私の地元ではお祭りも開催されていて、特に小学生の間で公民館活動が盛んであった。 それとは反対に、私の地元に住んでいなかった友人は、小学校の時はよく公民館に併設されている公園に遊びに行ったものだが、公民館の記憶はあまりないと話していた。なぜなら扉にはいつも鍵がかけられていて入ることができなかったからだそうだ。なぜ、その公民館は開放されていなかったのだろう。公民館に常駐する人がいなかったためであろうか。それとも公民館の活動は田舎になるほど盛んなのだろうか。どちらかはわからないが、先ほど「社会教育とは何か」でも述べたとおり、社会教育施設が上手く働くには施設側と住民側、双方の努力が必要である。 図書館も身近な社会教育施設の一つである。図書館は公民館とは対照的に学校の行事では行ったことがなかった。また図書館の宣伝というものも見たことがなかったので一度行くまでには抵抗があった。しかし、たった一度でも足を運んでみると、とてもよい場所だということに気が付いた。無料で本やビデオ、またCDなどを借りることができ、しかも好きなときに返却できる。
- レポート 教育学 社会教育施設 公民館 図書館 科学館 植物園
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最近の数学教育の動向について
- 『小学校学習指導要領解説算数編』によれば、算数の目標は次のようになっている。「数量や図形についての算数的活動を通して、基礎的な知識と技能を身に付け、日常の事象について見通しをもち筋道を立てて考える能力を育てるとともに、活動の楽しさや数理的な処理のよさに気付き、進んで生活に生かそうとする態度を育てる」。この教育的特長を端的に表すのには、「ゆとり教育」と「問題解決型学習」という表現が最適であろう。これは無論、昨今の中央教育審議会（中教審）答申を鑑みれば算数科教育のみならず、他教科にも当てはまるものであろう。しかし、こうした国家的規模での教育方針の転換に際して、習熟度別学習やＴ・Ｔ指導などといった独自の対策をいち早く導入したという点で、数学教育は評価されて然るべきである。したがって以下では、近年の算数教育の代表的特長として、?ゆとりの中での基礎・基本の確実な定着と、?個に応じた指導という二点を取り上げたうえで論じていきたい。なぜなら、この二点が、現行の学習指導要領が目指す「生きる力」、すなわち「確かな学力」を育てる学習指導を進めていくために必要不可欠なものだと考えるからである。 まず、ゆとりの中での基礎・基本の確実な定着に関してであるが、ここでいう「ゆとり」とは何であろうか。ゆとりのある学習とは、子どもが時間的にも、精神的にもじっくりとおこなえる学習であるから、子どもたちはゆとりのある学習のなかで、いろいろな作業的・体験的な活動などに取り組み、数学的諸事象についての意味を理解し、感覚を豊かにしていくことができるようになる。例えば、やhaという単位は体験を通して実感を伴ってとらえることができるし、表やグラフを日常生活の場面に結び付けたりすることもできる。このようにして、基礎・基本の確実な定着を図ることは非常に重要なことであると言えよう。
- レポート 教育学 算数 数学 教育 ゆとり 基礎基本
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理科教育法2
- 『科学者が自然を探求する方法（科学の方法）を解説したあと、それを理科授業にとり入れた場合の授業展開例を示せ。』 科学者の自然を探求する方法は、近代的な方法に至るまで多くの歴史がある。近代的な科学的方法論が確立され始めたのは、１７世紀のケプラー、ガリレイ、ニュートンなどの天文現象を探求する自然科学者らによるものであり、それまでは、実証を伴わない曖昧なものも多くあった。例として、ファン・ヘルモントの「穢れたシャツで小麦の壷を入れた壷をふさいでおくと、小麦が変化してネズミになる」と考え、ハーヴェイの「蛆虫や昆虫は自然発生により生まれる」と述べているなどのこれら生物の自然発生説は、様々な論争を経た後、パストゥールにより実証的に否定された。彼は、自然発生すると考えられていた微生物について、空気中に存在する芽胞が有機物に付着したとき、微生物が増殖されることを実験で証明したのである。他の事例として、伝染病におけるゼンメルワイスの活動を取り上げる。彼は、分娩した多くの婦人が産褥熱になることを知った。その産褥熱で亡くなった人は、ある病棟では３％以下なのにもかかわらず、違う病棟では１１％にもなることを知って驚いた。当時、「伝染性の感化」によって伝染するという現代では極めて曖昧な妄想的な考え方が信じられていた。だが、彼は、この考え方に対して二つの事実から「伝染性の感化」という考え方を否定した。そして新たな経験から、彼は、産褥熱を伝染する物質を運んでいるのは、医者ではないかという仮説をたてた。そして、それを検証するためにすべての医者は、どんな検査をする前にも必ず塩素化された石灰水で手を洗うように指示した。すると、産褥熱による死亡は急速に減少したのである。さらに彼は、仮説を拡張し実証することで、産褥熱が微生物によって伝染することを明らかにしたのである。 以上のことから、科学者の探求する方法は、次の二つの特徴が明らかになる。第一は、観察されたことについて科学者が関心を持ち、問題意識を持っていることである。ゼンメルワイスは、病棟により産褥熱の感染率の違いに疑問を抱いた。その彼の疑問は、科学の活動のもとになる重要なものである。その疑問から彼は、二つの病棟の違いについて、観察できる事実をくまなく探した。このように科学の活動は、感覚で得られる体験されたことがらに基づいて推論し、その正否を確かめるために事実に基づいてテストする。第二は、科学者は、何らかの問題に差し向かったとき、こうなっているからではないかという推論をすることである、それが整理されると、問題の答が「仮説」という一つの見解になる。ゼンメルワイスは、「死体の物質」を想定したが、これは事実を踏まえながら考えついた見解であり、その時点では証拠もない「仮の説」であった。そして、それが検証されれば、事実を超えた「理論」として位置づけられる。以上のように、科学者の自然を探求する方法は、二つのレベルで行われる。事実にも基づいて問題を明確にしたり、事実間の関係を明らかにしたりする観察のレベル活動から始まり、その問題解決のために仮説を設定して検証し、理論化する想像のレベルで研究の活動が行われる。この観察のレベルと想像のレベルの溝を埋めるのが科学者の活動であり、観察や実験という手法である。言い換えれば、問題が明確になれば、次に事実に基づいて推論して仮説を設定し、その真偽をなんらかの事実に基づいて検証するというやり方が科学者の自然を探求する方法である。 科学の歴史は、人類が自然科学に基づく科学的世界観を形成してきた過程を示しており、理科教
- 実験 科学 問題 自然 授業 生物 方法 微生物 近代 理論
- 550 販売中 2008/01/08
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学制制度（教育史）
- 日本の近代教育の発足として「学制」の発布が挙げられる。これは、明治五年に公布された、すべての日本国民を対象にした日本で最初の公教育制度案である。そしてこの制度は、すべての国民が学校教育を受けられることを目的としたものであった。 明治四年、廃藩置県が行なわれ、中央における政府の行政機構がつくられることとなり、教育行政の府としてその年の七月に文部省が設置された。これから文部省が全国の諸学校すべてを統轄する制度ができた。江藤新平が、文部省の長官として最初に文部大輔となったが、その後まもなく大木喬任が文部卿となり、文教行政の首脳部を構成することとなった。文部省は全国の学校を統轄しただけではなく、積極的に国民を教育する責任を果たさなければならないとした。ここで江戸時代からの諸学校の普及を基礎とし、さらに欧米諸国の教育制度を参照してわが国の学校教育制度を創始することとなり、明治四年の十二月に一二人の学制取調掛が任命され学制条文の起草にあたった。明治五年の一月には学制の大綱を定め、詳細に各条を審議し条文として整え、五年三月ごろに案文が上申され、六月二十四日に太政官において認可された。その後府県への委托金についての条項について決定ができないため、この条文は確定しないまま、五年八月三日に太政官の布告をもって「学制」として公布した。この太政官布告は、学制実施に当たっての教育の宣言ともいうべきもので、教育における学問の意味を明らかにし、従来の学問観や学校観を批判した。そして新しい学校へ人民一般が入学して新時代の有用の学を修めなければならないとした。また、子どもを就学させることは父兄の責任であって、必ずこれを果たさなければならないとした。学制条文のうちには当時問題となっていた海外留学生規則やのちに育英制度となる貸費制規則も加えられている。 学制の条文は、その多くが学校制度の体系を決定し、これを実施する行政組織をつくるための条章であった。学校制度の体系としては小学、中学、大学の三段階を基本とした。小学校は八年制で上等小学、下等小学それぞれ四年の学校となっていた。小学校は学校制度の基礎となる教育を施す機関であって、すべてのものが入学しなければならない学校と して定められていた。また、小学校には種類があり、尋常小学は、基本となる普通教育を施す学校であって一般の子供はここに入学した。中学は、小学を修了したものが入学する学校であるとされ、小学校教育を受けたものの中から選ばれた生徒がここに入学することになっていた。そして、中学校を修了したものの中から選ばれた者が大学に入学とされていた。このようにして小学、中学、大学を基本となる学校体系として、そのほかに多様な教育を行なう諸学校も計画して近代学校の全体を展望できるようにした案がまさに学制である。 これらの小学、中学、大学を設けるために学区制をとり、全国を５３,７６０の小学区に分け、ここに小学校一校を、２１０小学区をもって中学区とし、全国２５６の中学区に中学校一校を設置することとし、３２中学区をもって大学区とし、ここに大学一校、全国に八大学（※北海道大学、東北大学、東京大学、名古屋大学、大阪大学、京都大学、広島大学、九州大学のこと）を設けることとした。これらの学区制は、学校を開設する際の基準となる計画であったが、この学区制によって、小学、中学、大学が全国一斉に設置されたわけではなかった。文部省は、まず小学校の開設から始め、三、四年の間に、２６,０００ほどの小学校が設置された。中学校は漸次に設けることとしたけれど、学区制によって中学校
- 教育史 明治 学校制度 学制
- 550 販売中 2008/01/25
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教育課程総論 フレーベル
- フレーベルは、1840年頃に「幼稚園」(Kindergarten)を創設した。フレーベルは、人類の初期の教育には、母らしき精神、女性らしき愛こそが必要であり、もともと女性の心情の中には幼子への愛の魂が宿っていると確信したのである。そこで、フレーベルは、世の若い女性に幼児教育のもつ神聖にして崇高な意味を自覚させるために、「一般ドイツ幼稚園」をブランケンブルクに創立したのである。この幼稚園は、今日のような狭義のものではなく、母性教育をも目的としたものであった。フレーベルは、花園のような美しい場所を作り、この園生に、崇高な母性と、精神的な幼児教育を融合させた花を咲かせようとしたのである。こうした理念を胸に、友人と友にカイルハウからブランケンブルクの方へ歩いていったフレーベルは、シュタイゲル山脈からふと行手に、美しいリンネの谷間があたかも大きな花園のように日の光に照り映えているのを見て「見つけた！その名は幼稚園でなくてはならない」と叫んだ。植物学から人間教育の原理を感得したフレーベルにとって、幼児教育はまさに庭園思想であった。 フレーベルのいう幼児の園(Kindergarten)こそは、天
- ﾌﾚｰﾍﾞﾙ
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学校教育課程論
- 「教育課程とは何かについて、その基準と編成原理、 今日的課題についてまとめなさい。」 教育課程とは、望ましい学習が展開されるように配慮してつくられている、学校の教育内容の組織である。学習指導要領を基準とし、教科・科目などの指導領域を設け、教材を選択・配列することによって編成される。しかし、その基準となる学習指導要領は常に一様であるわけではなく、その時代に求められるニーズが盛り込まれ、それが教育課程として現場に反映されていく。指導要領を左右するのは、「見る・聞く・話す」を中心とした「経験主義」か「読み・書き・計算」を中心とする「系統主義」のどちらを重視するかである。文部省が教育課程審議会の答申を受けて制定し、各学校はその基準に従って、教育課程を編成し実施する。 当然のことではあるが、このような教育課程の編成や教育方針は、社会の変化とともに変遷している。わが国ではこれまで大きく３回の教育改革がなされてきた。１回目の教育改革は、国民に教育を受ける機会を保障することが大きな柱となった、明治の学制発布に伴う教育改革であった。２度目の改革は、戦後の義務教育及び民主教育の発足に伴う改革であった。これにより、子ども達の進学率が大幅に上昇し、教育が大衆化された「大衆教育社会」の到来であり、同時に受験戦争が加熱することになったのである。そして、３度目である教育改革が、中央教育審議会や臨時教育審議会を中心として提唱された現行の教育改革である。学歴のインフレ化に伴って、学校のなかで起こったいじめ、不登校、学級崩壊などいわゆる教育の荒廃の原因が、受験戦争によって加熱化した学歴社会であると、学歴社会そのものを「悪の枢軸」とつるし上げ、新しい学力観に基づく「ゆとり教育」の転換が始まったのである。教育基本法及び学校教育法の公布と平行して、昭和２２年３月に最初に学習指導要領が制定された。教育課程の上でも、「それぞれの学校で、その地域の社会に即して教育の目標を吟味し、その地域の児童青年の生活を孝へて、これを定めるべきものである」と述べられ、教科教育中心の個人のための教育に転換し、修身の廃止を決定した。これをふまえて小学校の教育課程で大きく変化したのは９科目を設け、修身・歴史・地理の代わりとして社会科、家庭科、自由研究が新設されたことである。家庭科に関しては、戦前の家庭科の流れを汲むが、男女共学の理念の下で女子だけではなく、男子にも課せられるようなった。昭和２６年改訂では領域ごとに合科的な授業を行うことが意図され、きわめて柔軟なカリキュラムになった。また、自由研究は教科以外の活動と変更になり、児童が学級活動、学校行事に参加して協調性・社会性を育むことになった。昭和３３年改訂では、経験学習によって基礎学力が低下し、青少年の非行や、規律の低下が問題になった。そして、系統学習的な教育課程が求められ、道徳教育の徹底、基礎学力を重点におくような方針を徹底した。１９６０年代からは高度成長に伴い、経済成長を担う人材育成を教育に求める声が高まった。昭和４３年の改訂では知識の量が近代の科学技術の進展によって膨大になったため、授業時間の表記が「最低時間数」から「標準時間数」に変わった。また、能力の差によって生徒を分けて授業を行う能力主義が導入されたが、教室内の競争を助長するものとして批判された。昭和５２年の改訂では能力主義への反省からゆとりある学校生活が目標に挙げられた。ここでの特徴は授業時間数の削減であり、各教科の難解な内容は削除され、ゆとり路線が敷かれた。そして、平成元年改訂を得て、現行の平成
- 学校教育課程論 レポート リポート 佛大 佛教大
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学校教育職入門
- 設 題 児童生徒の学校教育は小学校から始まるといえる。その時から教育に携わっていく者が教員であって、児童生徒に大きな影響を与える存在なのである。よって、教育者である「教師」に求められている資質について、述べていきたい。 すべての教育の問題は、教師による問題へ帰り着くと言われている。毎日、児童生徒たちと接して、指導に勤しんでいる教師には、めまぐるしい変化を遂げる新しい時代を生きる子どもたちを心豊かに育てることのできる優れた資質能力と実践的力量を有する人材が、求められている。 そして、児童生徒たちに「生きる力」を育むことを基本とするこれからの学校教育の実現に目を向けた時、教員の資質・能力の向上をはかっていくことが、児童生徒たちの「生きる力」を育むための教育に必要不可欠であるといわれている。また、学校教育における基本的な考え方の転換に向けた教員の意識改革もまた重要なものである。 その重要な教育を実現するためには、児童生徒たちの「生きる力」を伸ばすことのできる豊かな人間性、専門的な知識・技術や幅広い共用を基盤とする実践的な指導力を培うよう、教員の養成、採用、研修の各段階を通じ、施策の一層の充実を図ることが必要である。 ここで求められている教員の資質・能力については、教員養成や研修を通じて、実践的指導力の育成を重視する必要があり、いじめや登校拒否といった状況をむかえたときに、教師１人１人が児童生徒の心を理解し、その悩みを受け止める態度を身に付ける必要がある。これらは、実際の教育現場のニーズを踏まえた教育を充実させていかなければならないのである。 また、教師の資質能力とは、「専門的職業である『教職』に対する愛着、誇り、一体感に支えられている知識、技能等の総体」を意味内容とし、「素質」とは、区別され後々形成することができるものである。これらの一般的資質能力を踏まえ、現代の社会の状況や学校・教師をめぐる諸問題を踏まえたとき、教師には、変化の激しい現代の社会で、児童生徒たちに「生きる力」をはぐくむ教育が期待されているといえよう。 そして、未来に生きる児童生徒たちを育てる教師には、地球や人類のあり方を自ら考え、幅広い視野で教育活動に積極的に生かすことが大切である。また、教師という職自体によって社会的に特に高い人格・識見を求められているから、常に変化の時代を生きる社会人に必要な資質を兼ねそろえて、教職に直接関わる様々な資質能力を持っていることが必要とされている。 このような資質能力が求められ、教師１人１人がこれらの知識、技能等を備えることが大切である。これにより学校では、様々な資質能力を有する個性豊かな人材により構成されている教師たちが連携・協働し、学校という組織全体とした充実した教育活動を展開していくべきである。また、現在の学校を取り巻く、いじめや不登校の問題等は、学校と家庭や地域社会との協力し、教師と専門家との連携・協働が重要となるので、専門家の日常的な指導・助言・援助の体制や学校と専門機関との連携が、今後さらに必要となってくるだろう。 ここにおける、教員の資質能力は固定的ではなく、変化していき、成長するものであって、職能、専門分野、能力・適正、興味・関心に応じて、生涯その向上を図らなければいけないものである。 また、生涯にわたって資質能力の向上を図るということは、全教師に求められている基礎的・基本的な資質能力を有し、積極的に各々の得意分野づくりや個性の身長の手助けを行うことが大切であり、このことが、学校全体に活力を与え、学校教育を高めていくものであるといえ
- 学校教育入門 レポート リポート 佛大 佛教大
- 550 販売中 2008/02/01
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